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  • 肺炎が悪化すると、徐々に呼吸困難になります。 すると酸素が体内に十分に..

    肺炎が悪化すると、徐々に呼吸困難になります。 すると酸素が体内に十分に取り入れられなくなり、チアノーゼが起きます。 健康な人は口唇や指先、爪(つめ)はピンク色をしていますが、青紫色になるのがチアノーゼです。 この現象が起きていたら、ただちに救急車を呼んでください。 遅かれ早かれ、意識レベルが低下し、ショック状態(収縮期血圧90mmHg以下あるいは拡張期血圧60mmHg以下)となるでしょう。 もうすぐ死ぬレベルの重症の肺炎です。先に意識不明になっていたら自分では救急車を呼べないですし、既に手遅れかも知れません。 次に、安静時の呼吸数と脈拍を調べてください。 呼吸数が1分間に30回以上、もしくは、脈拍が1分間に130回以上ならばかなり重症です。 1人で病院にいけそうになかったら救急車を呼びましょう。 ちなみに、1分間に24回以上(頻呼吸)、もしくは、脈拍が1分間に100回以上(頻脈)があると軽

      肺炎が悪化すると、徐々に呼吸困難になります。 すると酸素が体内に十分に..
    • evilだけど利用しちゃうサービス、ブランド

      利用・購入することで世界が少し悪くなり、私は少し快適になるモノをなかなかやめられない。匿名で吐き出したい。 ・100均・ニトリなどの廉価版パクリ商品 お金がないし、子供が壊すからなかなか高価なものは買えない、でも少しでも良いデザインの便利なものがほしい… ・薬の個人輸入代行(オオサカ堂、オランダ堂、彩香など) これは偽物とか薬害とか自分もリスクを負うことになるが、普段使っている薬が病院で処方してもらうより安く手に入るし、ネットでポチれるので利用してしまう ・ピーチジョンなどの企業倫理どうかしてる会社 過去の事件とかググるとマジでマジでどうかしてると思うけど洗濯機で丸洗いできるブラとか、モノは良くて安いのが多い ・安すぎる子供服 低賃金労働が背後にあることが脳裏をよぎるが、どうせ長く使えないので、安いのにデザインがシンプルで縫製が良いと買ってしまう そろそろ意識を変えるべきだと自分でも思う、

        evilだけど利用しちゃうサービス、ブランド
      • 何も悪いことをしていなくても人々は病気になる - NATROMのブログ

        がんを治すことが証明された食事療法は、現時点では存在しない。がんになりにくい食事ならある程度はわかっていて、がんの患者さんについても、基本的にはそうした健康的な食事が推奨されている。詳しくは ■がん体験者の栄養と運動のガイドライン:[国立がん研究センター がん情報サービス 一般の方へ] を参照して欲しい。なにも特別なことはない。「健康的な体重へ減量し、その体重を維持しましょう」「野菜、果物、全粒穀物を多く含む食事パターンにしましょう」といったものだ。食べてはいけないものはない。当たり前だが、健康的な食事をしていてもがんになるときはなる。ましてや、がんを治す効果はない。 何度も書いてきたが、がんに対する厳格な食事療法は、効果が不明確なわりに副作用が大きい。単純に栄養の偏り(野菜ジュースを大量に飲むためほかの食事が摂取できない、など)が体力を落とす以外にも、自分の好きなものを食べられない、とい

          何も悪いことをしていなくても人々は病気になる - NATROMのブログ
        • 科学的根拠のない医療情報について|片木美穂のnote|note

          はあちゅうさんのインタビュー記事を読んで血液クレンジングがここしばらくインターネットを騒がせています。 血液クレンジング(血液オゾン療法)とは ドロドロの血液を体外に取り出し、オゾンで洗浄することでサラサラの血液になります。 医療用のオゾンガスを使い血液に少量の酸化ストレスを与えることで、身体が本来持つ抗酸化力を高め、「老化防止(エイジングケア)」や「健康改善」に効果が期待できる酸化療法です。(赤坂AAクリニックのホームページより) しかしこの治療法は「科学的根拠がない」という指摘が相次いでいます。 当時、はあちゅうさんの発信に関して、なとろむ先生やSkyteam先生など多くの先生がトンデモ医療であると指摘をしていました。 もちろん私もトンデモであるとはあちゅうさんのSNSに指摘をしました。 あれから7年、こうした騒ぎになりやっと彼女はそれらの記事を削除しました。 この記事で問われたことは

            科学的根拠のない医療情報について|片木美穂のnote|note
          • コロナ下、医官トップ交代 官邸の不満、背景との見方も―厚労省:時事ドットコム

            コロナ下、医官トップ交代 官邸の不満、背景との見方も―厚労省 2020年07月31日16時33分 厚生労働省は31日、医系技官トップの鈴木康裕医務技監が退任し、後任に福島靖正国立保健医療科学院長を充てる人事を発表した。新型コロナウイルスへの対応に当たるさなか、治療薬や検査体制への対応などで中心的存在を担ってきた鈴木氏の交代には、治療薬候補「アビガン」の承認などをめぐる首相官邸側の不満が背景にあるとの見方がくすぶる。 罰則付き休業要請「あり得る」 西村再生相インタビュー アビガンをめぐっては、安倍晋三首相が当初、「5月中の承認を目指したい」と表明。しかし、企業治験や臨床研究で有効性が確認されない中、鈴木氏は「あくまで科学的に判断すべきだ」として、早期承認に一貫して慎重姿勢を示してきた。厚労省には薬害をめぐり強い批判にさらされた過去があり、こうした苦い経験を踏まえたものだ。 感染が収まらない中

              コロナ下、医官トップ交代 官邸の不満、背景との見方も―厚労省:時事ドットコム
            • サリドマイド→安全安心→ ウソでした 奇形児続出

              非加熱製剤→安全安心→ ウソでした 薬害エイズ事件 フィブリノゲン→安全安心→ ウソでした 薬害肝炎問題 コロナワクチン→安全安心→ 死者続出(関連性調査中) 1970年 政府:「有機水銀はただちに健康に問題はない」 →2004年「メンゴメンゴ、やっぱ死ぬわ」 1980年 政府:「アスベストはただちに健康に問題はない」 →2005年「メンゴメンゴ、やっぱ死ぬわ」 1985年 政府:「非加熱製剤はただちに健康に影響はない」 →2002年「メンゴメンゴ、やっぱ死ぬわ」 2021年 政府:「新型コロナワクチンはただちに健康に問題はない」→ みんなよく打てるな

                サリドマイド→安全安心→ ウソでした 奇形児続出
              • 【資料】PCR検査抑制論の年譜と語録|伊賀 治 デマ撲滅ファクトチェック集

                [2023/12/15更新] 過去を糾弾したいわけではない。 未来に過ちを繰り返さない為に。 「政治の信頼を回復するには、過ちや不公正に毅然と対峙することが必要です。この一年半のあいだ、政府や厚労省、一部の医師や専門家によって宣伝された偽情報は、撤回されなければなりません。合理的なコロナ対策はその先にしかないからです。」(※1. 引用元) 政府が検査抑制を進めた結果、日本は未だ検査キャパ不足の課題を引きずっている。もちろん、当時は致し方ない理由として、海外製試薬の調達不足・検査体制の未整備・医療従事者の感染の不安等もあったと思う。然し、それをベイズ推定という全く別の説明で安易に世論を抑え込もうとした。騙す意図はなかったとしても「国民の声を封じればよい」として、真の問題解決への努力を怠り、検査への誤った不信を抱かせ、後々の感染症対策に大きな弊害となったことは明らかだろう。 当時、多くの識者や

                  【資料】PCR検査抑制論の年譜と語録|伊賀 治 デマ撲滅ファクトチェック集
                • 新型コロナ、日本独自戦略の背景に結核との闘い 対策の要「保健所」の歴史から見えるもの | 47NEWS

                  新型コロナウイルスのニュースでたびたび目にする保健所。なんとなく大事なのは分かるけど、知っているようで知らない存在だ。大阪府での現場経験も豊富な関西大の高鳥毛敏雄教授(公衆衛生学)に話を聞くと、見えてきたのは結核との長い闘いの歴史だった。(共同通信=武田惇志) ―コロナ対策を支える保健所について教えて下さい。 日本の公衆衛生は、欧米とは異なる経緯でつくられた保健所と保健師に支えられています。その保健所が辛うじて生き残っていたことが幸いでした。保健所は、結核に苦しんだ長い歴史があったことでつくられたものです。2018年でも新規の結核患者は1万6789人、死亡者は2303人の状況です。日本のコロナ対策は、欧米では聞かないクラスター対策を行い流行拡大の阻止をしていますが、それは全国に保健所と保健師が残されていたからこそ成り立っています。そうでなければ欧米諸国と同じ展開となった可能性があります。

                    新型コロナ、日本独自戦略の背景に結核との闘い 対策の要「保健所」の歴史から見えるもの | 47NEWS
                  • 認知症の数十万人「原因は処方薬」という驚愕

                    ・生気がなくなり、歩くのもおぼつかなくなって、やがて寝たきりになってしまう ・落ち着きを失い、ときに激昂し暴言・暴力をふるう ・記憶力や思考力などの認知機能が低下する 医師から処方される薬剤が原因で、こんな症状に陥る高齢者が数十万人に及ぶかもしれないとしたら信じられるだろうか。海外では早くから、その原因となる薬剤の危険性が指摘されながら、日本では長い間、放置されてきた。最近になって学会が注意を促し始めたが、改善される兆しはない。 薬剤によってこうした症状に陥ることを「薬剤起因性老年症候群」と呼ぶが、高齢者にとって人生総決算の大切な時期に普段の自分を見失うことは、いわば尊厳を奪われるに等しい。注意を要する薬剤を適正に使っていない点では、まさに「薬害・廃人症候群」と呼ぶべきだろう。問題を掘り下げていくと、日本の高齢者医療のひずみが生んだパンドラの箱に突き当たる。計3回連載でその真実に迫る。

                      認知症の数十万人「原因は処方薬」という驚愕
                    • なぜ「政権交代」は響かない言葉になったのか…枝野幸男が考える「立憲民主党と旧民主党の決定的な違い」 国民が求めているのは政権交代ではなく新しいビジョン

                      岸田文雄内閣の支持率が低迷している。だが、野党第1党である立憲民主党の支持率も伸びていない。なぜ立憲は世論の受け皿になっていないのか。2017年に立憲を結党し、21年まで代表を務めた衆院議員の枝野幸男氏(59)に、ジャーナリストの尾中香尚里さんが聞いた――。(前編/全2回) 「枝野幸男」と「菅直人」は体質が違う 今年で政治家生活30周年を迎えました。ついこの間、初当選したばかりのような気がします。「あっという間だったな」という印象です。 30年間の仕事の中で、政治家としての今の私を形作ったのは、新人議員時代に取り組んだ薬害エイズ問題です。あの時は「自社さ」の橋本政権で、私はさきがけ所属の与党議員でした。(危険な非加熱製剤を多くの血友病患者に投与し、HIVに感染させてしまった)製薬会社や厚生省(現厚生労働省)の追及はもちろんでしたが、被害者の皆さんのニーズに応えてどう現実を動かすか、という仕

                        なぜ「政権交代」は響かない言葉になったのか…枝野幸男が考える「立憲民主党と旧民主党の決定的な違い」 国民が求めているのは政権交代ではなく新しいビジョン
                      • 昨年の今頃、ワクチンの契約へ向かってた時期のはてなーを見てみよう

                        ワクチン契約関連の記事ではてなーがどんなコメントを残してるか見ていこうね https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.jiji.com/jc/article?k=2020061400276&g=pol tsubo1 交渉って言うが、モノはできる見込みあるんかな。謎のアビガン推しから考えると、医学の厳密さというものに対して全く理解がない人間だと思うのだが。 robokichi まだ出来てもないワクチン確保とか ウソ 大げさ まぎわらしい 自民党 dekaino 根拠が薄い放言をしたあげく言ったことを実現できなかったら、その責任を感じるだけで責任を取ったりはしないからなぁ。無自覚に騙しに入る姿勢が本当にイヤらしい。 aramaaaa 総理にワクチンや治療薬に関する楽観的な情報を吹き込んでる側近がいる。本人が気分良くなるのは良いが、経済対策からオリンピックから影響が大き

                          昨年の今頃、ワクチンの契約へ向かってた時期のはてなーを見てみよう
                        • ワクチン確保から接種まで後手後手だったのか|加藤文宏

                          著者: X、ハラオカヒサ (誤記訂正を行いました。これまでにご指摘いただいた方々に感謝いたします) 無関心から批判へ2020年1月15日の国内感染者初確認は、日本在住者にとって新型コロナ肺炎が海のむこうのできごとではなくなった瞬間だった。しかし国内では新型コロナ肺炎をマスク不足を通して実感するにとどまり、とらえどころがなく現実味が薄いままさっぽろ雪まつりクラスターの発生や志村けん氏が亡くなる事態へ突入していった。 しばらくコロナ禍はマスク不足、トイレットペーパー不足、他県ナンバー騒動といった、新型コロナ肺炎そのものではない周辺のできごとが主なストーリーだったのだ。 ワクチンについても同様だった。 ワクチン開発は新型コロナ肺炎ウイルスが特定された直後から開始されているが、日本国内の雰囲気は2020年秋頃まで「ワクチンがあったらどれだけよいだろうか」という漠然とした待望論にとどまり、ワクチンと

                            ワクチン確保から接種まで後手後手だったのか|加藤文宏
                          • 自閉症の特性はみんなにあると示した画期的な研究

                            発達障害である自閉症は、人口の2%に及び、“グレーゾーン”も入れると1割を超すという。現在の診断名は「自閉スペクトラム症」で、かつてのアスペルガー症候群も含め、その現れ方は様々だ。そんな自閉症への理解を深めるために、日本の研究と治療と支援をリードしてきた医師、神尾陽子先生の研究室に行ってみた!その4回目。(文=川端裕人、写真=内海裕之) なにか病気なり、障害なりの対策をしようとする時に、まず必要なのは現状把握だ。 現在、治療や支援や配慮を必要としている人がどの程度いるのかを知りたい。そういった頻度を見ることは、疫学研究の第一歩である。 「先の九州での研究は、コホート研究としては結果を出せなかったんですが、1歳半のときの自閉症スクリーニング(選別)の精度がどうかは示せました。私たちは実際の健診に来た人を1歳半でスクリーニングして、6歳まで追いかけて、実際に自閉症を発症したか、そうではなかった

                              自閉症の特性はみんなにあると示した画期的な研究
                            • 東京都の性教育がやっと変わる ―14年ぶりに改訂された「性教育の手引」

                              エンターテイメント表現の自由の会 編集委員 中谷基志 2019(平成31)年、東京都では14年ぶりに「性教育の手引」が改訂されました。 これまで東京都の性教育と言えば、性知識を教えない、隠す、教えると罰を受けるというような否定的な印象がありました。 過去の性教育の否定の議論は、マンガ・アニメ・ゲームの表現の自由から見て「性的なことをタブー視する」「特定の道徳や倫理観を押し付けようとする」という点で問題です。 何より東京都の不健全図書指定制度や、青少年健全育成条例の厳格化を推進する立場を後押ししてきた考えと、性教育の否定の議論は大きく重なっているように見えます。 また、中学校の段階で、さらに高校になっても性についての知識を教えないと、その後大人になって性教育を受ける機会はありません。その結果、これまで14年にわたって性知識のない大人が世の中に送り出されてきたことになりますが、その問題について

                                東京都の性教育がやっと変わる ―14年ぶりに改訂された「性教育の手引」
                              • 宇崎ちゃん献血ポスターは失敗。しかし撤去してはならない。 - tikani_nemuru_M’s blog

                                タイトルを少し変えたが、前回記事の後編である。 前回記事の反応をみて、血液という公共財の特殊性から丁寧に説明する必要を感じた。長くなるが、まず血液という財の特殊性から説明し、このような特殊なものを取り扱う広告で何が求められ何をしてはならないかを論じることにする。それによって「宇崎ちゃんは遊びたい」献血ポスターの失敗を明らかにする。 1 そもそも 血液の供給を増やしたければどんなキャンペーンより確実な方法がある。それは血液の売買を認めることである。売血を認めれば、間違いなく血液の供給が増えることは、誰しも直感的に理解できるだろう。だがWHOによっても採択された国際輸血学会の倫理綱領(PDF注意)にもあるとおり、売血が不適切であることは国際的に合意されているといって良い。なぜだろうか? 血液という公共財産の特徴を列挙してその理由を考えてみよう。 1,血液は輸血用製剤として、あるいは血液を原料と

                                  宇崎ちゃん献血ポスターは失敗。しかし撤去してはならない。 - tikani_nemuru_M’s blog
                                • 【私文書偽造】反ワクチンさん 死亡診断書の偽造に手を出してしまう

                                  Marre @Marre_Ishii 大学病院の正式な「死体検案書」の死因にはっきりと「ファイザー2回目接種」と書いてある‼️それなのに国は認めない。いよいよ新たな薬害裁判が始まる。これは「勝てる」可能性が高い戦いになるだろう。 #HEAVENESE 本編はこちら→youtu.be/yyT4EYaL3K8 pic.twitter.com/TCKUtGgwsm 2022-01-11 12:01:35 まさ @mira9092 大学病院の正式な「死体検案書」の死因に、はっきりと「ファイザー2回目接種」と書いてある‼️それなのに国は認めない。初めから4420万円の補償など支払い気もないようだ。このような方々がいよいよ国に対して声を上げる新たな薬害裁判が始まる。 本編はこちら→youtu.be/yyT4EYaL3K8 pic.twitter.com/PZfLw8eLkM 2022-01-11 12

                                    【私文書偽造】反ワクチンさん 死亡診断書の偽造に手を出してしまう
                                  • サブカルチャーと冷笑|雑誌『広告』

                                    テキストユニット TVOD 『広告』文化特集号イベントレポート 去る5月15日、下北沢の書店「本屋B&B」にて『広告』文化特集号の発売記念のトークイベントを開催しました。テーマは「サブカルチャーと冷笑」。2010年代以降、SNSでの政治的や社会的な活動の盛り上がりとともに、たびたび話題となった「冷笑」というキーワード。ここ数十年における「サブカル」的な感性のなかで醸成されたものとも言われる冷笑的態度は、どのように生まれ、どこへ向かうのか。文化特集号で「120 SNS以降のサブカルチャーと政治」の記事を寄稿いただいたテキストユニットTVODのコメカ氏とパンス氏をゲストに迎え、『広告』編集長の小野も交えながら語り合ったイベントの模様をお届けいたします。 現代における「冷笑」とは何か小野:最初に、なぜ本日のテーマが「サブカルチャーと冷笑」となったのか。そこからお話しいただいてもいいですか。 コメ

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                                    • 広河隆一氏の「性暴力」を認定 性行為要求、ヌード撮影……7人の女性による核心証言 | 文春オンライン

                                      「週刊文春」に掲載されたライター・田村栄治氏の記事により明るみに出たフォトジャーナリスト・広河隆一氏のセクハラ、パワハラ問題。12月27日、検証委員会の報告書が自身が発行人を務めていた「DAYS JAPAN」のウェブサイトで公開された。報告書は、広河氏による性被害やセクハラ、パワハラが多数あったことを認定。検証委員会に寄せられた証言に基づき、報告書にまとめられたセクハラ被害(2004-2017年)は以下の通り。 ・性交の強要 3人 ・性交には至らない性的身体的接触 2人 ・裸の写真の撮影 4人 ・言葉によるセクシャルハラスメント(性的関係に誘われる等)7人 ・環境型セクシャルハラスメント(AVを社員が見える場所に置く)1人 また、報告書では広河氏のパワハラ行為についても分析している。 広河氏の実像を報じた「週刊文春」2019年1月3日・10日号に掲載された記事を再編集の上、公開する。なお、

                                        広河隆一氏の「性暴力」を認定 性行為要求、ヌード撮影……7人の女性による核心証言 | 文春オンライン
                                      • 売上No1除草剤に発がん疑惑、禁止国増える中、日本は緩和(猪瀬聖) - エキスパート - Yahoo!ニュース

                                        世界で売上No1の除草剤「グリホサート」に発がん性の疑いが強まり、使用禁止や規制強化に踏み切る動きが欧米やアジアで広がっている。しかし、日本は逆に規制を緩和しており、消費者の間で不安が高まっている。 「毒物の追放は、われわれの責務」 7月2日、オーストリア国民議会(下院)が、グリホサートの使用を全面禁止する法案を可決した。施行には欧州連合(EU)の合意が必要だが、施行されれば、EU加盟国ではグリホサートを全面禁止する初めての国となる。 全面禁止を訴えてきた社会民主党のレンディ=ヴァーグナー党首は声明を出し、「(グリホサートの)発がん性を裏付ける科学的証拠は増えており、私たちの身の回りからこの毒物を追放することは、われわれの責務だ」と述べた。 オーストリアは有機農業が非常に盛んで、ロイター通信によると、今回の投票では右派の自由党も賛成に回り、法案の可決を後押しした。 環境問題や食の安全に関心

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                                        • 反ワクチン派・陰謀論者・神真都Q──彼らはどこから来たのか|加藤文宏

                                          神真都Qの動向が劇的に変化しています。反ワクチン派や陰謀論者をめぐる情勢は新たなフェーズに入りました。いったいこれからどうなるかを考えるには、ここに至った経緯を知らなくてはなりません。では、彼らはどこからきて、どこへ行くのでしょうか。 著者/ケイヒロ 観察・調査/Kヒロ+ハラオカヒサ:プロジェクト 311後の805件追跡観察からわかったこと反ワクチン派はコロナ禍に突然登場した人々ではない。 被曝デマを流布させたり信じた人々と、意識の在りかたが素朴な人々が源流。 神真都Qはさらに素朴な人々。 筆者は東日本大震災と原発事故によって登場したデマを流布する無数の人々と、こうしたデマを信じ切って再拡散し続けた人々を短文投稿サイトのツイッターで追跡観察した。 この観察は、繰り返し誤りを指摘されても考えを改めなかったり、「癌、不妊、奇形」などの言葉を被災当事者に向ける理解の範疇を超えた人たちと、今後も社

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                                          • アビガンはなぜ「特効薬」の座から滑り落ちたのか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

                                            「うたかた」という美しい言葉が日本語にある。『広辞苑』によると、「はかなく消えやすいことのたとえにつかう」とある。多くは、不老不死が叶わぬ人間の短い命に重ねて使われるが、近代科学の結晶とも言えるクスリにも、実は当てはまる。夢の特効薬と期待されて登場しながら、予期せぬ副作用などで市場からの退場をたちまち迫られた薬剤は枚挙に暇がない。今年の春、俄かに人口に膾炙した「アビガン」も、以降の形跡を辿る限り、うたかたのクスリで終わりそうな気配が強まっている。 新型コロナウイルスが引き起こす同ウイルス感染症の拡大が、国内外で一向に止まらない。特に国内の状況は、社会や経済への影響を最小限にしながら、感染拡大防止の効果を結果として最大化した「日本モデル」の勝利と胸を張ったのも束の間。わずかに都内に残っていた“燃えさし”から、再び全国へ伝播していく展開となっている。 突如、蘇った 幸いにして、足元の重症化率・

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                                            • 「治療する必要のないがんもある」 NATROM先生に聞く、がん検診の副作用と過剰診断の不利益 - CancerWith Blog

                                              CancerWithでは、ピンクリボン月間に合わせて記事を公開しました。そこでは、「早期発見」「早期治療」の問題を腫瘍内科医の勝俣範之先生に詳しく伺いました。おかげさまで、SNSを通して多くの方に反応をいただき、患者の皆さまの熱量を感じることができました。 本記事では、以前より「過剰診断」の問題をブログやSNSで積極的に発信されている内科医名取宏(なとろむ)先生にインタビューを実施し、早期発見を訴え続けること、そして過剰診断の問題を深掘ります。 過剰診断って何? 患者にとっての不利益とは 検診したくなる医療者の視点 無下に断れない理由も 最もコスパがいいのは「規定の年齢になって検診を受ける」こと。自覚症状がない限り気にしない やり始めたらキリがない「がんの不確実性」 がん検診の「副作用」への理解が広まらない理由。ワクチンとの違い 次の記事 過剰診断って何? 患者にとっての不利益とは 二宮み

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                                              • 菅直人元首相、次期衆院選東京18区に出馬しない意向固める 「世代交代が必要だ」:東京新聞 TOKYO Web

                                                菅氏は当選14回で、現在は立民の最高顧問。立民内のリベラル派のグループ「国のかたち研究会」も率いている。2021年衆院選では「これが最後の戦いになる」などと訴え、次期衆院選への不出馬の可能性を示唆していたが、去就は明らかにしていなかった。 菅氏は故市川房枝氏の選挙を政治活動の原点とし、1980年の衆院選で社会民主連合(社民連)から初当選。96年、自社さ連立の橋本龍太郎内閣では厚相として初入閣、薬害エイズ問題に取り組んだ。民主党では代表や幹事長などを歴任。2009年の政権交代で誕生した民主党政権では副総理や財務相などに就き、10年6月から11年9月まで首相を務めた。

                                                  菅直人元首相、次期衆院選東京18区に出馬しない意向固める 「世代交代が必要だ」:東京新聞 TOKYO Web
                                                • 大どんでん返しの検察トップ人事! 前代未聞の「定年延長」が意味する安倍政権の“検察懐柔” | 文春オンライン

                                                  検察組織は果たして安倍政権の軍門に降ったのか——。 1月31日、衝撃的なニュースが飛び込んできた。内閣はこの日、東京高検検事長の黒川弘務氏(62)の定年を延長する閣議決定をしたのだ。この極めて異例な「人事介入」は、親安倍派の黒川氏を次期検事総長にすることを事実上意味し、政権が検察を懐柔できるようにしたとの憶測も流れる。 黒川氏は東京都出身で、東京大法学部卒。1983年に検事任官し、若手有望株として薬害エイズ事件やリクルート事件などの捜査に関与した。さらに、法務官僚のホープのポストである秘書課付や刑事局付を経験した後、司法制度改革を担当するため、内閣官房にも出向した。その後、法務省の幹部としては、刑事局総務課長、秘書課長、官房長を歴任。大阪地検特捜部の証拠改ざん事件を受けた検察改革でも大きな役割を果たし、2016年に法務省事務方トップの事務次官に就任した。 黒川弘務氏 ©時事通信社 しかし、

                                                    大どんでん返しの検察トップ人事! 前代未聞の「定年延長」が意味する安倍政権の“検察懐柔” | 文春オンライン
                                                  • アビガン投与された300人のうち軽症・中等症の9割、重症の6割が改善 驚異的な数値を叩き出す : 痛いニュース(ノ∀`)

                                                    アビガン投与された300人のうち軽症・中等症の9割、重症の6割が改善 驚異的な数値を叩き出す 1 名前:ラッピーちゃん(愛媛県) [US]:2020/04/18(土) 19:35:54.73 ID:oS5M+WFf0 新型コロナウイルスの感染が拡大する中、日本感染症学会の緊急シンポジウムが開かれ、患者の治療について、インフルエンザ薬やぜんそく薬の投与で改善したケースもあったことなどが報告されました。今後さらに、効果を見極める必要があるとしています。 日本感染症学会は18日、感染対策のため、観覧者を入れずに講演をインターネットで配信する形で、東京都内でシンポジウムを開き、新型コロナウイルス対策にあたる政府の専門家会議のメンバーや、治療にあたる医師などが状況を報告しました。 新型コロナウイルスには特効薬はなく、別の病気の治療に使われている薬の投与が行われていて、藤田医科大学の土井洋平教授は、イ

                                                      アビガン投与された300人のうち軽症・中等症の9割、重症の6割が改善 驚異的な数値を叩き出す : 痛いニュース(ノ∀`)
                                                    • 撤回された論文は根拠にならない - NATROMのブログ

                                                      2023年8月からX(旧Twitter)にて、元杏林大学保健学部准教授の平岡厚さんと対話を続けています。HPVワクチンは安全で効果的というのが世界中の専門家のコンセンサスですが、平岡さんはHPVワクチンの深刻な副反応・薬害が相当規模で存在すると主張しています。 HPVワクチン接種の有無にかかわらず血液脳関門の異常で害が起きるのは当然 平岡さんが提示する仮説の一つは「日常的に抗体値を高くさせられている人は、血液脳関門に異常が生じた場合、通常なら中枢神経系に入らない物質が侵入して悪さをするのでは」というものです*1。しかし、私のみるところでは平岡仮説はとくに根拠がない思い付きに過ぎないように思われました。 「日常的に抗体値を高く」するのはHPVワクチンだけでなく、他のワクチンだって同じです。B型肝炎ワクチンはHBs抗体価を高くしますし、麻疹ワクチンは麻疹ウイルス抗体価を高くします。なんならワク

                                                        撤回された論文は根拠にならない - NATROMのブログ
                                                      • 因果関係も不明なのに「ワクチンの副反応が出やすい素因」を特定できるはずがない - NATROMのブログ

                                                        2023年8月からX(旧Twitter)にて、元杏林大学保健学部准教授の平岡厚さんと対話を続けています。平岡さんは「HPVワクチンの深刻な副反応・薬害としての自己免疫性脳症が、相当規模で存在していると推測」しておられます。具体的にはワクチン接種者の「数千人に1人」が「POTS, CRPS, ME/CFS, 繊維筋痛症などの症状が入れかわり立ちかわり現れ、認知障害なども絡む」症状を呈するとしています。 平岡さんの主張の一つに、「接種を受けると副反応が出やすい素因」を持つ人をワクチン接種対象から外すことで問題解決が可能になるというものがあります。 →接種を受けると副反応が出やすい素因を持つ人がいることが分かるので、そういう人を接種対象から外す方向で、問題解決が可能になるのではと思います。私は、「HPVワクチンを接種すると重篤な副反応が出やすい素因を持つ人が接種を受けたことに起因する現象が起きて

                                                          因果関係も不明なのに「ワクチンの副反応が出やすい素因」を特定できるはずがない - NATROMのブログ
                                                        • 「“保守”・リベラルの政治家、枝野幸男再始動」/立憲民主党衆議院議員・枝野 幸男 | 特集

                                                          “保守”・リベラルの政治家、枝野幸男再始動 枝野幸男さん大いに語る──自民党政治に区切りをつけるための立憲民主党の立ち位置とビジョン 1.「野党第1党」としての枝野・福山執行部と党運営を振りかえる 住沢(編集部):枝野さんは、『野党第1党』(現代書館 2023.9)を出された元毎日新聞記者、尾中香尚里さんと、最近、何度か対談されています。尾中さんは、立憲民主党が他の政党と選挙協力することよりも、それぞれの党の地力を強くする方が重要だという持論の方です。そのことを尾中さんと議論されていたのですか。 枝野:私の方が先に言ったと思っていますが、意見は一致しています。私は従来からそう思っています。選挙戦術としての可能な部分での事実上の棲み分け・一本化は重要ですが、それが自己目的化してはいけない。それぞれの政党が独自に努力して力をつけ、その上で戦術的に連携するからこそ効果が大きいのだと思っています。

                                                          • 朱奈 on Twitter: "エイズは80年代に「国内第一号患者はゲイ」と厚生省が発表したのをきっかけに同性愛者や風俗従事者と結び付けるイメージが浸透したんだけど、実際にはその時点で既に薬害エイズの死者が出てた。感染症を「不道徳」な人がかかるものにして批判を逸… https://t.co/ItGww5FXqy"

                                                            エイズは80年代に「国内第一号患者はゲイ」と厚生省が発表したのをきっかけに同性愛者や風俗従事者と結び付けるイメージが浸透したんだけど、実際にはその時点で既に薬害エイズの死者が出てた。感染症を「不道徳」な人がかかるものにして批判を逸… https://t.co/ItGww5FXqy

                                                              朱奈 on Twitter: "エイズは80年代に「国内第一号患者はゲイ」と厚生省が発表したのをきっかけに同性愛者や風俗従事者と結び付けるイメージが浸透したんだけど、実際にはその時点で既に薬害エイズの死者が出てた。感染症を「不道徳」な人がかかるものにして批判を逸… https://t.co/ItGww5FXqy"
                                                            • 子宮頸がんと副反応、埋もれた調査 「名古屋スタディ」監修教授に聞く

                                                              子宮頸(けい)がんワクチン(HPVワクチン)の安全性に関して調べた「名古屋スタディ」が公表されて久しい。この調査は名古屋市の要請を受けて行われた大規模な疫学調査だが、その結果は注目を浴びることなく埋もれた形になっている。厚生労働省がワクチン接種の積極的な勧奨を取り下げ、その扱いは中ぶらりんの状況が続く。名古屋スタディを監修した名古屋市立大学医学部公衆衛生学分野の鈴木貞夫教授に調査の意義や子宮頸がんをめぐる現状などについて改めて聞いた。 ◇3万人のデータを解析 ---名古屋スタディとは? 子宮頸がんワクチンは、2013年4月に小学校6年生から高校1年生までの女子を対象に無料で受けられる定期接種が始まりました。ところが、接種後にさまざまな症状の訴えがあり、わずか2カ月後に厚生労働省が「積極的な勧奨はしない」とのスタンスを公表しました。ちょうど6年前のことです。 こうした中、名古屋市はHPVワク

                                                                子宮頸がんと副反応、埋もれた調査 「名古屋スタディ」監修教授に聞く
                                                              • 立民 菅直人元首相 次期衆院選に立候補しないことを正式表明 | NHK

                                                                立憲民主党の菅直人・元総理大臣は5日、東京・武蔵野市で記者会見し、次の衆議院選挙に立候補しないことを正式に表明しました。 この中で菅直人 元総理大臣は「次の衆議院選挙に立候補しないことを、自分の中で家族の間で決断した。長い間、国会議員をやってきてこの辺りが1つの潮時だ」と述べ、次の衆議院選挙に立候補しないことを正式に表明しました。 その上で「政権交代があることが、民主主義国家の健全なあり方だ。短い期間かもしれないが、政権交代できて自民党に籍を置いたことのない私が総理大臣を務めた。日本の民主主義が機能した」と強調しました。そして「日本の政治は若い人がみずから行動することが少ない。若い人にもっとチャレンジしてほしい」と述べました。 また東日本大震災や東京電力福島第一原発の事故の対応について「事故の翌朝、ヘリコプターで現地に行った。当時はいろいろな見方があったが、対応を誤っていれば関東地方に人が

                                                                  立民 菅直人元首相 次期衆院選に立候補しないことを正式表明 | NHK
                                                                • 過剰診断が多いほど検診から恩恵を受けたと感じる人が多くなる「ポピュラリティパラドクス」 - NATROMのブログ

                                                                  乳がん検診はがん死を減らすが過剰診断も生じる マンモグラフィーによる乳がん検診は乳がん死を減らす一方で過剰診断も生じる。つまり検診がなければ生涯無症状で乳がんと診断されなかったはずの人も乳がんだと診断してしまう。乳がん検診は複数のランダム化比較試験が行われており、過剰診断の割合はおおむねわかっている。以前、ある研究に基づいた『■検診で乳がんが発見された人が100人いたとして』という記事において、検診で乳がんと診断された人のうち過剰診断は約29%だという数字を紹介した。検診のおかげで乳がん死を免れる人は約3%、検診で乳がんが発見されても乳がんで亡くなる人も約3%、残りの約65%は検診を受けなくてもいずれ症状が出て乳がんと診断されるが、診断されてから治療しても乳がん死しない人である*1。 この記事の感想に「私は運よく検診で乳がん死を免れた3%であったのだろう」というものがあった。この感想を述べ

                                                                    過剰診断が多いほど検診から恩恵を受けたと感じる人が多くなる「ポピュラリティパラドクス」 - NATROMのブログ
                                                                  • 薬剤師は「食えない職業」へ転落?日本の薬局業界vs Amazonという負け戦 | 幻冬舎ゴールドオンライン

                                                                    (※写真はイメージです/PIXTA) アメリカの新興企業・ピルパックの買収から始まった、Amazonの薬局業界進出。薬局経営者の渡部正之氏は、Amazonが日本の薬局市場を奪いに薬局は患者を根こそぎ奪われかねないと警鐘を鳴らします。しかし日本の薬局業界は、厳しい規制によって守られてきたがゆえに、危機感を覚えている人はほとんどいないのが現状です。 【5/10(水)無料Webセミナー】 ~売上を支える最新のコンテンツマーケティング~ 3年8ヵ月のスピード上場を実現した 売上を再現性高く伸ばす『最強営業組織』とは? 「Amazon薬局の日本上陸」に危機感のない業界人たち オンライン服薬指導の普及、処方せんの電子化など、Amazon薬局が日本に上陸するための環境は整いつつあります。Amazon薬局が薬局市場を席巻する未来はもうすぐそこまで迫っているのです。しかし、このことに対する危機感をもっている

                                                                      薬剤師は「食えない職業」へ転落?日本の薬局業界vs Amazonという負け戦 | 幻冬舎ゴールドオンライン
                                                                    • HPVワクチンの定期接種は人体実験だったのか? - NATROMのブログ

                                                                      厚生労働省のリーフレット(平成25年6月版)には「子宮頸がん予防ワクチンは新しいワクチンのため、子宮頸がんそのものを予防する効果は証明されていません」*1との記載があった。子宮頸がんのほとんどはHPV(ヒトパピローマウイルス)の感染が原因で起こるのだが、HPVに感染し、前がん病変を経て、子宮頸がんに至るまでは時間がかかる。人によっても差はあるが、数年間から長ければ数十年間といったところだ。よって、ワクチンを接種してから子宮頸がんの減少が観察できるまでは時間がかかる。 子宮頸がんとHPVワクチンに関する正しい理解のために(日本産科婦人科学会)より引用 URL:http://www.jsog.or.jp/modules/jsogpolicy/index.php?content_id=4 細かいことを言えばワクチン接種後に浸潤子宮頸がんが減ったとする報告はUSAとフィンランドからあるが*2、エビ

                                                                        HPVワクチンの定期接種は人体実験だったのか? - NATROMのブログ
                                                                      • 「と学会」と「note」とクリエイターの「老害化」について - いつか電池がきれるまで

                                                                        kakuyomu.jp anond.hatelabo.jp 僕は「と学会」の本を読んで、『ノストラダムスの大予言』というのは、どうも当たらないというか、けっこういいかげんなものらしい、ということに自信を持てるようになったのです。『水からの伝言』(水に『ありがとう』などの『良い言葉』を見せるときれいな結晶ができて、『ばかやろう』などの『悪い言葉』を見せると、きたない結晶ができる、というやつですね)へのツッコミも記憶に残っています。 「いい話」「教育上役立つ(と多くの大人が思い込んでいる)話」は、「噓でも良いじゃないか」というような欺瞞に対して、敢然と立ち向かっていった『と学会』の活動は、当時の僕にとっては、とても刺激的なものでした。 その後の『江戸しぐさ』論争などをみると、結局、人は同じようなことを繰り返すものなのだな、と考え込まずにはいられないのですけど。 fujipon.hatenadi

                                                                          「と学会」と「note」とクリエイターの「老害化」について - いつか電池がきれるまで
                                                                        • HPVワクチン研究の「捏造」報道 名誉毀損で訴えられた村中璃子氏が二審も敗訴

                                                                          秋吉仁美裁判長は、「控訴人(村中氏)は十分な裏付け取材もせずに繰り返し被控訴人(池田氏)の行為を『捏造』と記載したこと、本件各記事により信州大学の副学長の任にあった被控訴人が結果的に全ての役職を辞任せざるを得なくなるなど影響は甚大」などとして名誉毀損を認めた。 池田氏は「控訴審でも私の主張が認められました。引き続き患者さんの治療と研究に真摯に取り組んでいきます」とコメントを出した。 一方、敗訴した村中氏は会見で、「(私の)主張が認められなければ日本の未来は暗い。不正を指摘することが難しくなれば、科学的にこうだと思うことを書き手としても医者としても発言することが難しくなる」と不服を訴え、上告する方針を明らかにした。 一審判決を出版社と元編集長は受け入れ、村中氏は控訴争われていたのは、元信州大学医学部長の池田修一氏が、HPVワクチン「薬害」説に立ち、接種後の体調不良の原因を探った研究について、

                                                                            HPVワクチン研究の「捏造」報道 名誉毀損で訴えられた村中璃子氏が二審も敗訴
                                                                          • PCR検査は感染症の診断に広く使われている - NATROMのブログ

                                                                            ニセ科学によく見られる特徴の一つに「標準的な学説の一つを否定するに留まらず科学の広範囲な分野を否定する」というものがある。そしてしばしば、ニセ科学の信奉者はそのことに無自覚だ。たとえば、千島学説は、別名を腸内造血説と呼ばれ、「造血の場は骨髄ではなく腸である」だとするニセ科学だが、つきつめると千島学説は現代生物学のほぼすべてを否定していることになる。しかし、千島学説支持者はそのことをわかっていない。 単に造血の場は腸である、というだけではなく、赤血球は造血幹細胞が細胞分裂・分化してできるのではなく消化された食べ物が変化して生じる、というのが千島学説の中心的な主張だ。食べ物から赤血球ができるとして、いったいヘモグロビンはどこから現れるのか?定説ではヘモグロビンの遺伝情報はDNAにコードされており、mRNAへ転写され、ポリペプチドに翻訳される(高校生物学で習ったように記憶している)。もちろん、食

                                                                              PCR検査は感染症の診断に広く使われている - NATROMのブログ
                                                                            • HPVワクチンをめぐる「ファクトロンダリング」 - NATROMのブログ

                                                                              つくば市議会議員小森谷さやか氏による、ヒトパピローマウイルス(HPV)および子宮頸がんに関する誤った情報が訂正されないままでいる。 HPVワクチンによって恩恵を受ける人の推計は10万人あたり数百人というのがコンセンサス まずはコンセンサスの得られている情報から紹介しよう。HPVの慢性感染は子宮頸がんの原因だ。HPVに感染しても多くは自然治癒するが、一部は前がん病変や子宮頸がんを引き起こす。HPVワクチンは高リスク型のHPVの感染や前がん病変を予防することが確認され、子宮頸がんも予防することが期待されている*1。 もしかしたら「感染しても多くは自然治癒するならワクチン等の対策は不要だ」と考える方もいらっしゃるかもしれない。そのような方は、喫煙者の多くは肺がんにならないし、高血圧患者の多くは心筋梗塞にならないので、喫煙や高血圧に対する対策も不要だとお考えであろう。一定水準以上の医学的知識があれ

                                                                                HPVワクチンをめぐる「ファクトロンダリング」 - NATROMのブログ
                                                                              • 反ワクチン報道と偽史「プロメテウスの罠」の共通点|加藤文宏

                                                                                著者:ケイヒロ、ハラオカヒサ 原発事故後の2011年10月から2016年にかけて偽史「プロメテウスの罠(朝日新聞)」が書かれたことで、社会の分断が決定づけられ正当化され議論さえまともにできなくなり現在に至った。「プロメテウスの罠」は、ある種の人々に媚びる報道が行き着いた末に生まれた化け物である。コロナ禍後に同じ過ちが繰り返されないよう、私たちは警戒し続けなければならない。ワクチン忌避型報道の量と実感新型コロナ肺炎をめぐる話題は、2021年半ばになりワクチンとオリンピック開催問題が圧倒的多数になったと言ってよいでしょう。オリンピックをめぐる話題もワクチンとともに語られるケースが多いため、ワクチンについて語られない日はないといった状態です。 ワクチンへの不安を煽る報道はやりすぎではないかと感じるとき、原発事故のあと繰り返された大げさに被曝不安を煽ったメディアの姿を思い出さずにはいられません。こ

                                                                                  反ワクチン報道と偽史「プロメテウスの罠」の共通点|加藤文宏
                                                                                • HPVワクチン、厚労省が10月にも積極的勧奨再開の検討へ ワクチン製造会社も政治に強く働きかけ

                                                                                  Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. HPVワクチン、厚労省が10月にも積極的勧奨再開の検討へ ワクチン製造会社も政治に強く働きかけ子宮頸がんの原因となるウイルスへの感染を防ぐHPVワクチン。厚労省が10月にも積極的勧奨再開に向けた議論を始めることがわかりました。一方、ワクチン製造会社が政治家に対し、製造中止を散らつかせながら10月までの積極的勧奨再開を強く迫っていることも明らかになりました。 一方、接種率の低迷で大量のワクチンを廃棄せざるを得なかった製薬会社が、政治家に対し、日本への供給停止の

                                                                                    HPVワクチン、厚労省が10月にも積極的勧奨再開の検討へ ワクチン製造会社も政治に強く働きかけ