EVは普及せずとも日本のEV活用方法は海外よりも進んでいる！ 日本の電気自動車が当たり前のように装備する「外部給電機能」がもつ多大なるメリットとは
投稿日: 2024年5月27日 11:40 TEXT: 御堀直嗣 PHOTO: 日産／レクサス／テスラ／WEB CARTOP EVは普及せずとも日本のEV活用方法は海外よりも進んでいる！ 日本の電気自動車が当たり前のように装備する「外部給電機能」がもつ多大なるメリットとは (1/2ページ) この記事をまとめると■日本のEVやPHEVの特徴のひとつとして「蓄電池」としての役割がある ■海外ではEVを「単なる移動手段」としか考えていない ■一部海外メーカーでは日本の事情を加味して給電機能を備えるモデルを拡充してきた 日本車の給電機能は世界でも進んでいる 電気自動車（EV）は、移動できる蓄電池としての機能を備える。車載の駆動用バッテリーは、軽自動車の日産サクラや三菱ekクロスEVで20kWhある。登録車のアリアでは、容量の大きいB9で91kWh、トヨタのbZ4Xは71.4kWhある。ちなみに、住
中国EV市場での苦戦で利益予想の大幅引き下げとなった日産…消費者意識の変化に取り残されていく日系自動車メーカーの行く末 - 記事詳細｜Infoseekニュース
中国EV市場での苦戦で利益予想の大幅引き下げとなった日産…消費者意識の変化に取り残されていく日系自動車メーカーの行く末 集英社オンライン / 2024年5月15日 8時0分 〈電気自動車トップ・テスラは中国勢との値引き合戦では勝ち目なしか？…バッテリーの開発市場で競争力を失った稀代のメーカーの現在地〉から続く 日産自動車が岐路に立たされている。主要マーケットと定めていた中国での販売不振が起きているのだ。かつて中国での新車販売台数においては、トヨタやホンダと肩を並べていたが、今では見る影もなくなっている。今、中国ではとにかくEVの値下げ合戦が取り沙汰されているのだが、事情はそれほど単純ではない。EV購入における消費者意識は、ガソリン車とはまったく異なるからだ。 【図を見る】日産自動車がゴーン体制からの転換が奏功した最新の業績 日産の中国新車販売台数は4年で半減という衝撃日産の2024年3月期
トヨタ＆ホンダも！"日の丸EV電池" 反撃の狼煙
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テスラが大量解雇で充電器部門を閉鎖？ スーパーチャージャーは大丈夫か - EVsmartブログ
テスラが充電器部門で大量解雇を行ったニュースが伝えられ、テスラがEVの充電サービスから撤退するかのような言説がSNSや一般メディアの記事などで飛び交っています。はたして、このニュースをどう受け止めるべきなのか。GWボケに喝を入れつつ論考してみます。 充電サービスから撤退なんてするはずはない ニッポンがGWに浮かれる4月30日、アメリカで、テスラが充電器部門の幹部や社員を大量解雇したというニュースが伝えられました。 テスラの充電方式は北米標準充電規格（NACS＝North American Charging Standard）として公開（SAE J3400）されており、日本のトヨタや日産も今後北米で発売するEVに採用していくことを発表しているほか、フォードやGMなどのアメリカメーカー、メルセデス・ベンツやBMWなどの欧州メーカーも今後は北米発売のEVにNACSを採用することになっています。
EV向け急速充電規格「NACS」、テスラが公開し世界の自動車メーカーが採用へ
米テスラによる電気自動車向け急速充電規格。北米では米フォード、米ゼネラルモーターズ、日産自動車などが対応する方針を発表した。国内でも充電サービスでの同規格採用が発表されている。 大手電気自動車（EV）メーカーの米テスラは、2022年11月、同社がこれまで採用してきた充電規格「TPC（Tesla Proprietary Connector）」を基にした「NACS（North American Charging Standard）」を、他社にも公開すると発表した。利用実績が高く使い勝手の良い同規格を公開することで、他社にも採用を促し利用環境を整備することでEVの普及促進を目指す。 NACSの公開を受けて米フォードと米ゼネラルモーターズ、日産自動車などが北米向けのEV車種で順次NACSに対応する方針を発表した。対応車種では、北米で広く普及しているテスラの急速充電ネットワークをより簡単に利用できる
欧州３月新車５・２％減、３カ月ぶりマイナス 米テスラが３０％の大幅減
欧州自動車工業会が１８日発表した３月の欧州連合（ＥＵ）各国の乗用車新車登録台数は、前年同月比５・２％減の１０３万１８７５台だった。マイナスは昨年１２月以来３カ月ぶり。同工業会によると、３月下旬のキリスト教のイースター（復活祭）休暇が影響した。電気自動車（ＥＶ）は全体の１３・０％を占めた。 メーカー別では、ドイツ最大手フォルクスワーゲンがグループ全体で９・０％減の２５万１００７台だった。米ＥＶ大手テスラも３０・４％減の２万８８９５台で、大幅に減少した。 日本勢トップのトヨタ自動車は高級ブランド「レクサス」を含め１８・４％増の７万９７６８台、日産自動車は１８・７％増の３万２３６台、スズキは２１・２％増の１万８４４４台といずれも好調だった。三菱自動車も３・１６倍、ホンダは５０・５％増と前年同月を大きく上回った。一方、マツダは１６・０％減だった。（共同）
日産が将来のEV生産に向け「ギガキャスト」導入を発表、加えて2028年に稼働する全固体電池（ソリッドステートバッテリー）パイロット生産設備を公開
とくにソリッドステートバッテリーの実用化が「可能になるかどうか」には注目が集まる さて、日産がトヨタに続きギガキャスト技術を導入する、と発表。 この「ギガキャスト」はテスラがモデルYの生産の際に導入し一躍注目を集めたもので、従来だと「何十個もの細かいパーツを鋳造し、それを溶接してクルマのフレームを組み立てていた」ものの、ギガキャストではそれら「一体化したパーツ」を一度に成形してしまうという技術です。 もちろん様々な課題はありますが、EVのように「まず製造コストを引き下げることが最優先」だとされるクルマにおいてはメリットのほうが大きく、よっていくつかの自動車メーカー（トヨタの他にフォルクスワーゲン、ヒョンデ、フォード）がこの生産方法の採用に踏み切っているわけですね。 参考までに、どんな「課題」があるのかというと、一度に大きなパーツを鋳造するため、そのための金型が大きく高価であり、そして広い面
EV用バッテリーシェアNo.1のCATLが「ソリッドステート（全固体）技術はEV業界が考える特効薬ではない」と衝撃発言。実現の難しさ、その危険性について言及
バッテリーキング「ソリッドステートバッテリーは安全ではない」 今回この発言を行ったのは"バッテリーキング"として知られる同社の創設者兼最高経営責任者（CEO）、ロビン・ゼン博士で、「ソリッドステートバッテリー（全固体電池）は広く信じられているほど実現可能ではない」。 全固体電池技術は、電気自動車 (EV) の次の主要なステップとして広く宣伝されており、重量の軽減、エネルギー密度の増加、生産コストの削減、充電速度の向上、航続距離の延長、そして何よりも「燃えない」EVを作ることが可能になるとされ、現在多くの自動車メーカーが我先にと実用化を急ぐ技術です。 ただし今回、ロビン・ゼン博士はフィナンシャル・タイムズ紙のインタビューにて以下のように語り、ナトリウムイオン電池がより良い代替品であると主張しているわけですね。 CATLは10年間（全固体電池）に投資してきたが、それにもかかわらず、まだ商業的に
日経ビジネス 2023.07.03 - WEB銭の読書やグラベルロードのメモなど
発行元：日経BP 日経ビジネス 2023.07.03まとめ 日経ビジネス 2023.07.03を読んだ理由 日経ビジネス 2023.07.03で仕事に活かせるポイント 日経ビジネス 2023.07.03の感想 日経ビジネス 2023.07.03まとめ やっぱし、情報は色んなメディアから集めないどだめだな。アリアが成功したEV、新世代のEVとして語られてるもの。ちゃんと予定通り生産できていないのにね。リーフもそうだよな。売れてないもんな。テスラのほうが、まちなかで見かけるものな。なのに、EVの日産って前提で話を進めるんだものな。 日経ビジネス 2023.07.03を読んだ理由 週に一度の情報収集 日経ビジネス 2023.07.03で仕事に活かせるポイント 情報は色んなところから集めよう 日経ビジネス 2023.07.03の感想 特集は「解けた呪縛、反攻へ やれるか日産」。いやー反攻というより
EV世界一、テスラ超え「BYD」の素顔…日本でも販売網を急拡大、すでにEVバスで存在感 創業者は中国一の富豪 【やさしく解説】BYDとは | JBpress (ジェイビープレス)
電気自動車（EV）分野を強化するため、自動車メーカーで国内2位の日産自動車と3位のホンダが包括的協業に向けた覚書を締結しました。背景には、中国勢がEV市場を席巻し、日本勢は単独メーカーでは対応が難しくなってきたためです。特にEVで世界トップの「中国BYD」は1年前から日本市場にも参入し、瞬く間に販売網を拡大させてきました。中国BYDとは、いったいどんな存在なのでしょうか。専門記者グループのフロントラインプレスがやさしく解説します。 （フロントラインプレス） 中国政府のEV支援策を受けて急成長 日産自動車とホンダの提携発表は3月15日のことでした。長年のライバルだった両社が提携に踏み切った理由はどこにあったのでしょうか。 記者会見で、日産自動車の内田誠社長は「（中国などの）新興メーカーが革新的な商品とビジネスモデルで参入し、圧倒的な価格競争力とスピードで市場を支配しようとしている。（ガソリン
韓国メディア「現代自動車へのEV補助金が減額、日本政府に後頭部を殴られた！」……「インフラ投資をしていない」なら補助金減額はむしろ当然なのでは
「現代車、日本で後頭部を殴られた」…大騒ぎになった車業界（韓国経済新聞・朝鮮語） 日本政府が現代自動車の電気自動車に支給する補助金を30%ほど大幅に削減した。 電気自動車への転換に一歩遅れたトヨタなど、自国産電気自動車の価格競争力をさらに高めた。 12年ぶりに日本に再進出した現代自動車が不意打ちを食らったという指摘が出ている。 （中略） 今年、日本の電気自動車1台当たりの補助金上限額は最大85万円（約750万ウォン）だ。 最低額は12万円で、最大額と73万円も差がある。 日本政府は、本年度の補助金策定の際、充電拠点の整備状況等を新たな評価項目として盛り込んだ。 昨年までは一度充電した時、最大限走れる距離など車両性能が核心だったが、メーカーが充電器の設置を増やすように誘導したのだ。 車種別に見ると、日産リーフとトヨタレクサス、テスラモデル3が最高額の85万円を受け取ることになった。 マツダM
日産、ホンダとEVなどで連携を検討 各所への影響は？
日産自動車は生産コストを削減するため、電気自動車の主要部品について本田技研工業との業務提携を検討していると、日産の事情に詳しい関係者3人が明らかにした。 日産とホンダが連携 影響は……？ 国内のライバルであるホンダとの提携の可能性は、日産が電気自動車の生産でスケールメリットを得るのに役立つ可能性がある。これは、中国のBYDや米テスラ、その他の電気自動車メーカーとの激しい競争に直面している日本の自動車メーカーにとって極めて重要なことだ。 日産とホンダはまだ正式に話し合いを始めておらず、提携の範囲も未定だという。 日産の広報担当者はコメントを控えた。ホンダの広報担当者は「当社から話せることは何もない」と述べた。 両社のトップは3月15日午後6時30分に東京で共同記者会見を行う予定だ。 別の情報筋によると、両社の最高経営責任者の間で協力のアイデアが浮上したという。日産はホンダとEVの主要部品や、
日産、ホンダと協業検討 EV部品共通化や調達 ｜ 共同通信
Published 2024/03/14 09:51 (JST) Updated 2024/03/14 10:05 (JST) 日産自動車が、ホンダと電気自動車（EV）など電動車の分野で協業を検討していることが14日、分かった。EVの基幹部品の共通化や、部品の共同調達を想定している。国内を代表する自動車メーカー同士の連携が実現すれば、トヨタ自動車グループに対抗する巨大勢力が誕生する。 世界的な脱炭素化の流れを受け、国内でもEVが普及し始めている。だが、ガソリン車に比べると販売台数は少ない。EVで共通する部品などを採用できれば、コストが下がり、競争力向上につながる。 日本メーカーは、EVの世界販売で米テスラや中国の比亜迪（BYD）に後れを取っており、対応が急務だ。日産はEV開発を強化するための選択肢として、ホンダとの連携を探る。ただ、検討は初期の段階にあるとみられる。ホンダ側の意向も明らかに
テスラ モデル Y 対 日産アリヤ: テスラは日産の電気クロスオーバーを打ち負かすことができるか?
アリアは日産からの大きなリリースだが、人気のテスラ モデル Y とどう違うのだろうか？私たちは二人を直接対決させて調べました。 日産は電動化に関しては少し遅れをとっていた（もちろん は別として）。しかし今、ついに新型日産アリアによってラインナップの電動化が始まりました。アリヤは、フォード マスタング マッハ E、起亜 EV6、そしてもちろん テスラ モデル Y などと同じサイズのクロスオーバーです。 新しい電気自動車の市場に参入している場合、今やどこでも見かけるようになったテスラ モデル Y を選ぶべきか、それとも新しい日産アリアにこだわるべきか迷っているかもしれません。どちらの車も、よりテクノロジーに重点を置いているように見えますが、アリアは自動車業界における日産の数十年にわたる経験に基づいているのに対し、モデル Y は、少なくとも競合他社と比較して、その車に対してまだ新鮮なアプローチを
なぜBYDは世界を獲れた？「BYD・テスラ・VW」3車分解比較で判明、圧倒的コスパの秘密（ビジネス＋IT） - Yahoo!ニュース
UBSが3車種の分解検証結果から導き出した、BYDの強さの秘訣、さらなる飛躍が見込める市場とは（Photo/haryanta.p/Martin Chavez/Maksim Ladouski/Shutterstock.com） EVの販売台数でテスラ超えを果たした中国自動車大手のBYD。同社に関して、スイスの金融機関UBS傘下のUBSエビデンスラボが衝撃的なレポートを公開している。同レポートではBYD、テスラ、フォルクスワーゲンの3車種を分解検証し、そのコスト構造を明らかにするとともに今後の欧州EV市場を予測している。徹底検証で明らかになった、BYDの強さの秘訣、そして日本であまり報じられていない、BYDのさらなる躍進の可能性とは。 【詳細な図や写真】BYDの2車種と日産リーフの新車登録台数の推移。BYDは2023年9月にDOLPHINを投入して以来、販売台数が上向いている。2024年春には
〈能登半島地震〉被災地支援にEVやPHVを活用 無償で車両貸与や急速充電器を解放｜自動車メーカー｜紙面記事
能登半島地震の被災地支援に電気自動車（ＥＶ）やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を活用する動きが広がっている。日産自動車や三菱自動車は、販売会社とともに車両の無償貸与を開始。また、両社とテスラモーターズジャパン（東京都港区）、ｅモビリティパワー（四ツ柳尚子社長、東京都港区）は、急速充電器の無償解放を始めた。被災地の一部でいまだ停電が続くなか、６日以降には大雨や強い寒気が北陸地方を襲う見通し。蓄電池としてＥＶやＰＨＶを活用してもらい、被災者の生活を支援する考えだ。 日産自動車は、３日に穴水町からの要請で「アリア」２台を貸し出したほか、５日には珠洲市に３台のＥＶを貸与した。三菱自は、新潟県の柏崎市に「アウトランダー」と「エクリプスクロス」のＰＨＶを貸与した。要請に応じて今後さらに４台を貸与する準備も進めている。 一方、急速充電の無償解放では、日産が七尾市と羽咋市の販売店２拠点で実施。三菱自も４
世界で最も恐ろしいGT-Rが目撃される！さすがにこのGT-Rを煽る猛者はいないと思われる
そのほかにもこれだけある、「奇妙なカスタムカー」 こちらも同様のカスタムを施したシボレー・コルベット。 一時期、日産シーマの「バルカン型ヘッドライト」流用が流行ったことがありましたが、これは本物（？）のバルカン砲。 けっこうアメリカでは「銃（本物かどうかわからないけれど）を使用した」カスタムも見られ、このあたりは「アメリカならでは」なのかもしれません。 こちらはハンター仕様？ ここまで大きなホイールを装着したクルマはさすがに見たことがないな・・・。 超サイケデリックなマセラティ・クワトロポルテ。 テスラ・モデルSは電気自動車なのでフロントにエンジンは積まれていませんが、アウディのエンジンをプリントしたシートを貼っていますね。 このほか、ハイブリッドカーやEVに「巨大なマフラーを取り付ける」例も少なくはなく、こういった行為がどういった心理から来るのかは不明です。 信じられないことに、アメリカ
日本ブランドの中国自動車市場シェアが17%減
2023第13回貴陽国際モーターショー・新エネルギー車・スマートカーモーターショーで、東風日産の展示ブースを見学する人（2023年4月16日撮影、資料写真）。(c)CNS/瞿宏倫 【2月8日 CNS】新エネルギー車（NEV、新エネ車）市場での急進により、自主ブランドのシェアは50パーセント以上に急増している。一方、主流の合弁ブランドの市場シェアは縮小し、かつて輝いていた日本ブランドは厳しい状況に直面している。全国乗用車市場情報聯席会（CPCA）のデータによると、昨年の日本ブランドのシェアは17パーセントまで下落し、過去3年間で最低の水準になっている。 全体市場のシェアの縮小と同時に、2023年の日本ブランドの中国での販売量は全体的に減少し、その中でも日産自動車（Nissan Motor）の減少が最も顕著だ。中国の電気自動車（EV）が急速に成長する中、比亜迪汽車（BYD）やテスラ（Tesla
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LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗？
日産・ホンダEV協業、巨額投資目指すもテスラに及ばず - 日本経済新聞
