「市場」の動向だけでなく、市場の中身、顧客や満足度に至るまでを調査。データや数値のみでは計れない潜在的なニーズも察知・予測し、明確な目的と正しい手法で調査することで、正確なデータをビジネスに有効活用できます。
「市場」の動向だけでなく、市場の中身、顧客や満足度に至るまでを調査。データや数値のみでは計れない潜在的なニーズも察知・予測し、明確な目的と正しい手法で調査することで、正確なデータをビジネスに有効活用できます。
クロスマーケ、2期連続最高利益更新 国内リサーチ事業が好業績を牽引 株式会社クロス・マーケティンググループ 2016年12月期通期決算説明会 会社概要 五十嵐幹氏(以下、五十嵐):どうもみなさん、こんにちは。クロス・マーケティンググループ代表取締役社長の五十嵐幹でございます。本日はお忙しい中お集まりいただきまして、誠にありがとうございます。 それではさっそくでございますが、クロス・マーケティンググループの2016年12月期の通期決算説明をさせていただきたいと思います。 まず最初にですが、クロス・マーケティンググループについて改めてご紹介の機会いただければと思います。 設立は、2013年6月3日となっておりますが、前身でありますクロス・マーケティングが2003年4月1日に創業しております。本年で会社できてから創立14年目を迎えているというようなグループです。 従業員数につきましては、国内・海
前回のコラムでは、「マーケティングのパラダイムシフト」、「クライアントのリサーチ部門の名称のシフト」、「調査テーマのシフト」について述べました。今回は「調査業界を取り巻く競争環境のシフト」から始めて、「リサーチャーの‘メンタリティ’のシフト」、さらに「リサーチャーとしての基本的な心得」について述べていきたいと思います。 調査業界を取り巻く環境はどのような変化を見せているのでしょうか? テクノロジーの進化が業界への参入障壁の壁を低くしています。コンサルティング、企業戦略、ITコンサルティングからDIYサーベイまでMR業界と周りの業界との境は消えつつあります。加えて、前回述べたようにクライアントの情報ニーズは高度化、複雑化しています。クライアントが欲しいのは信頼できる情報に基づいたインサイトと戦略アドバイスです。クライアントはそのような情報を既存の調査業界から得る必要は全くないのです。一方でテ
現在はスマホ全盛の時代ですから、パソコンは無くても事足ります。 現に、スマホだけで「アンケートモニター」をやっている人は多く、これからは益々そういった人が増えてくるでしょう。 基本的にどのアンケートサイトも「スマホ対応」しているので、スマホでサイトにアクセスした場合は、スマホ画面に合わせてリサイズされます。 ただ、元々はPC用に作られたサイトなので、リサイズされるだけでは使い勝手が悪いこともあります。 そんな時に便利なのが、「アプリ」が用意されていることです。 アプリ経由でアクセスすれば、スマホ専用のサイト構成で作られているために使い勝手も上々です。ワンプッシュでログインできるので、時短効果も期待できます。 ここでは、そんなアプリが用意されているアンケートサイトをご紹介します。 アプリがあるアンケートモニターサイト アプリのあるアンケートサイトを「稼げる順」に並べてご紹介しています。 上か
出典:Nexalブログページ 2016年4月12日 (記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります) デジタルマーケティング実践のため、理解しておきたい技術をまとめる本連載。今回はマーケティングオートメーションツール(MAツール)とタグマネージャーの実装状況をまとめた、Nexalのテクニカルエンジニア「ニコライ」氏のブログを転載した。上場企業ではMAツールを0.9%が実装し、タグマネージャーは13.3%が導入しているという調査結果から、日本企業のデジタルマーケティングの今が垣間見える。 皆さんこんにちは、Nexal中のエンジニア、ニコライです。 今回、上場企業のコーポレートサイトと、日経BPコンサルティング「Webブランド調査」のノミネートサイトを対象に、マーケティングオートメーションツール(以下「MAツール」)およびタグマネージャーの実装状況を調査しました。興味深い結果
国内企業のIT予算、業務の効率化とリアルタイム経営を重視。予算減少傾向には歯止め。「企業IT動向調査 2015」速報値 一般社団法人 日本情報システム・ユーザー協会(略称:JUAS)は、ITにおけるユーザー企業の投資動向やIT戦略の動向などを定点観測する「企業IT動向調査 2015」の速報値を発表しました。 IT予算を前年度より減らす企業は減少 調査結果では、2014年度と2015年度で、IT予算を増加させる企業はいずれも40%強とほぼ変わらないものの、2014年度はIT予算を減少させる企業が28.5%だったのに対し、2015年度は18.2%と大幅に減少。IT予算の減少には歯止めがかかった印象です。 JUASの分析でも、IT予算を減らす企業が減ったことを強調しています。速報のプレスリリースから。 IT 予算を「増やす」割合から「減らす」割合を差し引いて求めた DI(ディフュージョ ン・イン
博報堂生活総合研究所は10月22日、生活者意識の定点観測調査「生活定点」を無償で一般公開した。データをダウンロードして2次利用することが可能な上、特設サイトではデータを活用したコンテンツを多数用意し、データ分析に慣れない人でもさまざまな視点から意識の変化が時系列で分かるようになっている。 生活定点は1992年から隔年で実施。首都40キロ圏(東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県、茨城県)と阪神30キロ圏(大阪府、京都府、兵庫県、奈良県)の20~69歳の男女という同じ対象者設定に対し同じ質問を継続して尋ねる定点調査で、項目数は衣食住から恋愛・結婚、消費、メディア接触など項目数は約1500。2014年の有効回収数は3201人だった。 サイトでは、22年間にわたる約1500項目の回答値を一覧できる集計表(Excelファイル)を無償でダウンロードできる。集計表は検索機能や時系列グラフの自動作成機能などを
米投資会社のベインキャピタル系の資産管理会社BCJ-12(東京・千代田)は11日、ネット調査のマクロミル(3730)を買収すると発表した。マクロミルの全株取得を目指し、TOB(株式公開買い付け)を実施する。買い付け総額は約513億円。ネット調査事業は市場の成熟化に伴い、成長余地が限られてきている。M&A(合併・買収)や新規事業の立ち上げなどコストが先行する経営判断を進めるには、上場を廃止して短
インターネットやテレビなどの広告・情報接触と購買行動の関係性を捉えることができる 『i-SSP(インテージシングルソースパネル)』サービスのデータ提供開始のお知らせ 株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮首 賢治)は、パソコンやモバイル端末を用いたWebサイト閲覧やテレビ視聴、購買行動の情報を一元的に収集・分析し、その関係性を捉えることができる『i-SSP(インテージシングルソースパネル)』サービスのデータ提供を2013年5月20日より開始いたします。 インターネットの浸透、スマートフォンなどモバイル端末の普及により、生活者は新聞やテレビの広告以外にもインターネットに掲載された広告やクチコミサイト、価格比較サイトなどの情報に触れたり、情報を発信・共有するようになり、購買行動も多様化・複雑化しています。当社では、この変化に対応したマーケティング活動・評価のためのデ
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