三木康夫によるマーケティングリサーチ概論 第33回 マーケティング・リサーチ：変わるもの変わらないもの（2）｜楽天インサイト
前回のコラムでは、「マーケティングのパラダイムシフト」、「クライアントのリサーチ部門の名称のシフト」、「調査テーマのシフト」について述べました。今回は「調査業界を取り巻く競争環境のシフト」から始めて、「リサーチャーの‘メンタリティ’のシフト」、さらに「リサーチャーとしての基本的な心得」について述べていきたいと思います。 調査業界を取り巻く環境はどのような変化を見せているのでしょうか？ テクノロジーの進化が業界への参入障壁の壁を低くしています。コンサルティング、企業戦略、ITコンサルティングからDIYサーベイまでMR業界と周りの業界との境は消えつつあります。加えて、前回述べたようにクライアントの情報ニーズは高度化、複雑化しています。クライアントが欲しいのは信頼できる情報に基づいたインサイトと戦略アドバイスです。クライアントはそのような情報を既存の調査業界から得る必要は全くないのです。一方でテ
【全30回】2020年、スマホエコノミーの主役になるのは誰だ？
2015/6/29 世界人口の9割がスマホを持つ 2007年6月29日。「iPhone」がデビューを飾ったその日から、世界は新しい時代に突入した。iPhoneは爆発的なヒットとなり、今年3月末までに累計7億2616万台を販売。iPhoneに代表されるスマートフォン（スマホ）は、生活とビジネスの中心を占めるようになった。スマホエコノミーの誕生である。 これからも、スマホの勢いはまだまだ続く。先進国ではすでに必需品となっているスマホだが、新興国での普及はこれからが本番だ。 調査会社IDCは、世界のスマホの販売台数が、2015年の14億5000万台から、2019年には19億3000万台にまで増加すると予測。そのけん引役となるインドでは、2019年のスマホ販売台数が、2015年の2.6倍となる2億9000万台にまで拡大すると見ている。 2019年には全世界のモバイル接続端末台数は、世界人口を大きく
ツイッターは本当にスローダウンしているのか？現在のアクセス状況に関する多面的な考察：In the looop：オルタナティブ・ブログ
ツイッターのアクセス状況は他のメガサイトに比べて実態を把握しにくい。 その理由は主にふたつある。 ひとつはtwitter.comではなく専用クライアントからのアクセスが過半以上を占めること。 もうひとつは米国のアクセス状況と世界のアクセス状況が混同されやすいことだ。 今，ツイッターは果たしてスローダウンしているのか？ これらの前提を踏まえた上で，できるだけ正確にアクセス状況を検証してみたい。 ■ 調査会社から発表された基礎データを確認する eMarketer記事 "Data on Twitter Decline Stacks Up"(2009/11/20)に，調査会社3社からの最新データが記載されている。 各社とも独自推定のため数値に大きなバラツキがあるが，10月の月間ユニークユーザー数は対前月比で▲2.1%，▲8.1%，▲27.8%とあり，減少傾向にあるのはほぼ間違いないだろう。この調査
マーケティング・リサーチの寺子屋: 世論調査"論"からマーケティング・リサーチを考える
マーケティング・リサーチの寺子屋 マーケティング・リサーチとは？、市場調査とは？に興味がある人へ、 フリーのリサーチ・デザイナーがお届け （ほぼ1ヶ月、更新が滞ってしまいました。。。 かなり前から標記のテーマを考えていたのですが、気軽に書けるテーマではないので筆が鈍っておりました。とはいえ、いつまで考えていても仕方ないので、とりあえずエントリーを。久しぶりに長編になってますが・・・） この8月、9月は、衆議院選挙や鳩山内閣の誕生と、世論調査の重要なテーマが続き、さまざまな調査結果がメディアをにぎわしてきました。 そして、このタイミングだからなのか、世論調査をテーマにした研究会や雑誌、トピックスがいくつか目に留まりました。これら、世論調査「論」とでもいうものを少し整理し、ここからマーケティング・リサーチについても考えてみたいと思います。 （※このエントリーで紹介している情報、そして内容につ
再生のギョーカイその２～バブルの延長線上にあるテレビ広告～ - クリエイティブビジネス論！～焼け跡に光を灯そう～
元コピーライター・境 治が、焼け跡になりつつあるこの国のクリエイティブ業界で、新たな理念を模索するブログなのだ！ このグラフは前回と少し違う。テレビ広告費と新聞広告費の推移だけでグラフにしたものだ。前回と違うのは、07年以降のデータも加えてあること。09年はぼくがつくった予測値だ。予測だけど、ほぼこんな感じになるだろう。 ここからいろんなことが言える。 まず驚くのは、80年代まではテレビ広告費と新聞広告費の差が少ないこと。1.1対1ぐらいの割合で少しだけテレビ広告費の方が多い。確かに思い返すと、80年代までは新聞広告の影響力はいまよりもずっと大きかった。表現としてもテレビ広告と"競い合っていた"感がある。同じキャンペーンで、テレビCMはこう来たが、新聞ではこんな表現だった、ということはよくあった。 それが90年代になって様相が変わってくる。バブルがはじけたあと、テレビと新聞の落ち込み方には
CNET Japan
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