今回は、こちらの応募フォームからお寄せいただいた読者の方からのご相談にお答えします。 40代後半の女性が、定年年齢までのキャリアをどう描き、自分の居場所をどこに見出せばよいのか、悩んでいらっしゃいます。 私はいま47歳ですが、自分の｢キャリアの終の棲家｣というか、この先の働き方のことで悩んでいます。 もともと新卒から35歳までは服飾系の仕事をしていましたが、病気療養のため退職し、37歳の時に友人の紹介でITスタートアップに再就職しました。 バックオフィスとしていろいろな仕事をさせてもらい、楽しい環境でしたし、成長していく企業を体感するのも刺激的だったのですが、44歳で転職しました。 一番大きな原因は、CEOを含め社員のほとんどが私よりかなり年下で孤独感があったこと（同僚たちは敬遠せず接してはくれていましたが）、その会社のプロダクトのターゲットユーザーでもない私には居づらい環境だなと思ったか

入山章栄 ［早稲田大学大学院経営管理研究科（ビジネススクール）教授］ Mar. 17, 2022, 06:30 AM ビジネス 今週も、早稲田大学ビジネススクールの入山章栄先生が経営理論を思考の軸にしてイシューを語ります。参考にするのは先生の著書『世界標準の経営理論』。ただし、本連載はこの本がなくても平易に読み通せます。 人間の幸福度には人間関係が直結すると言われています。では、社交的でない人は幸せになれないのでしょうか。幅広い人間関係を持つ入山先生がどんな人でも実践できる｢人付き合いの極意｣を解説します。 【音声版の試聴はこちら】（再生時間：11分42秒）※クリックすると音声が流れます

応募企業の探し方や履歴書の書き方、面接のポイントから円満退職の 秘けつまで。あなたの転職を成功に導くためのノウハウを紹介！ 「会社を辞めてから、転職活動に専念したい！」「退職してもすぐに次の会社が決まるはず…」と思って会社を辞めてしまった人も多いのでは？　でも、なかなか内定をもらえないというケースも多いはず。そこで今回は、ブランク（離職期間・空白期間）が長くなってしまった求職者の皆さんに、ブランク期間がある場合の履歴書の書き方や転職活動を見直して内定に近づくコツをお届けします！ 採用する側の企業にとって応募者の長いブランク（離職期間・空白期間）は、マイナス要素になる可能性があることは事実です。しかし、採用結果がブランクの有無で決まることは、ほとんどないでしょう。 企業の採用担当は、「何ができる人なのか？」「なぜ我が社で働きたいのか？」「この人は、我が社に入ってどんなふうに役立ってくれるのか

中尾隆一郎 （連載ロゴデザイン・星野美緒、編集・常盤亜由子） Mar. 11, 2021, 06:00 AM ビジネス 11,256 ｢異動｣という言葉を聞くと私が決まって思い出す、かつての上司のこんなエピソードがあります。 当時私が所属していた組織では、期初に事業部メンバー全員が集まるキックオフミーティングがありました。そのタイミングで事業部長に昇進した上司が、メンバーに向かって抱負を語り出したのです。 戦略自体もやや総花的な内容で盛り上がりに欠けていたのですが、最後の一言がとどめを刺しました。新事業部長は大真面目にこんなことを言ったのです。 ｢今月から〇〇大学のMBAコースを受講して、戦略立案できるよう学んできます｣ 聴衆席でこれを聴いていた私を含むメンバーたちの落胆たるや、みなさんも想像がつくでしょう。 こともあろうに、新事業部長は｢今から｣戦略立案を学びにいくというのか。ということ

長山さんがおっしゃっているのはすごく大事なポイントです。経営理論では｢パクリ｣という言い方はしませんが、基本的に僕の理解では、｢イノベーションはある意味でパクリ｣であることは確かだと思います。 僕がリスペクトする経営共創基盤（IGPI）グループ会長の冨山和彦さんも、｢イノベーションとはパクリである｣とよくおっしゃっていますね。 なぜかというと、これはこの連載では何度も言っていますが、イノベーションの原点というのは、基本的には｢既存の知と既存の知の組み合わせ｣なんですよ。 シュンペーターが｢新結合｣という名前で言っていることですね。 この世にすでにあるものを新しく組み合わせるから、新しいものができる。逆に言えば、この世にあるものを組み合わせているのだから、ある意味でパクリとパクリを組み合わせているだけだとも言えるのです。 ちなみに僕は“S”も“T”も大好きで、両方ともよく利用しますが、“T”

本当に創業者は、上場後3年以内に去るべきなのか？ こんにちは、入山章栄です。今週はBusiness Insider Japan編集部の常盤亜由子さんが興味を惹かれたニュースについて考えてみましょう。 入山先生、わがBusiness Insider Japanでおもしろい記事を見つけました。 成功した創業者は、株式公開後もしばらくはトップとして組織を率いるものですが、ノースカロライナ大学とカリフォルニア大学の研究者が行った調査によれば、なんと｢創業者は株式公開から3年以内に会社を去ったほうがいい｣のだとか。 そればかりか、｢CEOの役職に長くとどまると企業価値を損ねる可能性がある｣とわかったそうです。 確かに0から1を生み出す能力と、1を10に増やす能力は違うといいますが、入山先生はこの調査結果をご覧になってどうお感じになりましたか？ 面白い研究ですね。実は経営学では、この手の研究はものすご

私が経験した｢特殊な｣中間管理職 まず確認しておきたいのですが、中間管理職が｢板挟み｣になってしまう大きな理由は、上司と部下の思惑が違うからです。 上司が持っている情報や視野・視点は、部下のそれとは異なります。両者を上手に調整できなければ、自ずと板挟み状態に陥ってしまいます。これをセルフマネジメントでうまく調整する必要があるわけです。 私がこのポイントに気づいたのは、リクルートに勤務していたときのことです。 29年間の在職経験の中ではもちろん一般的な中間管理職も経験したのですが、かなり｢特殊｣な経験もしました。この時に学んだ経験をいまの中間管理職の方に伝えると、役立ったと言っていただくケースがとても多いのです。 こういうケースは一般的ではないものの、皆無というわけではありません。例えば｢本社のCFO直下のメンバーが、子会社のCFOをしている｣なんていうケースもありますね。本社CFOの直属の

裁量ある仕事を任されるために必須なのは、生産性高く成果を出すスキル。リクルートグループに29年間勤務した中尾隆一郎氏が｢自律思考｣と呼ぶエッセンスを伝授する。

今日は「最強のチームのつくり方」を明かします。 １回目の記事では、ぼくらのお店の「チームプレー文化」についてお伝えしました。今回は具体的に「じゃあ、どうやっていいチームをつくるのか？」というお話です。 おかげさまでぼくらのお店はうまく回っていますが、それは「チームがうまくいっているから」に他なりません。 しかもチーム内に「カルチャー」があるから、新しいメンバーが入ってきてもスッと馴染んでくれる。教育に手間がかからないのです。 チームをつくり、カルチャーを生み出すまでにはちょっとした「やり方」があります。記事の後半でその具体的なやり方をご紹介したいと思います。 ホストクラブは「空気を売る」商売　ぼくはホストクラブを経営しています。 先日食事に行ったとき、この業界のことをまったく知らない方が同席していて、その方にぼくが何をやっているのかを説明する場面がありました。ぼくはこう説明しました。 「い

キャディCEOの加藤勇志郎さんは、日本初の製造業における受発注プラットフォームをつくり上げました。キャディではパートナーとなる町工場600社全てに直接足を運び、多重下請け構造を解消してモノづくり産業のポテンシャル解放を目指します。

先日、Business Insider Japanで『お悩み哲学相談』を連載している作家の佐藤優さんと、約30人の読者が交流するオンラインイベントが開催されました。夜の10時から夜中の3時まで5時間ぶっ通しでしたが、誰一人寝落ちすることなく、大好評のうちに終了しました。 そのとき、大企業に10年勤めたという読者の方から佐藤さんに、｢起業しようと思っています。何から始めればいいですか｣という質問があったんですね。 それに対して佐藤さんは、｢ゼロイチで起業するのではなく、いまの時代は300万円とか400万円くらいで会社が買えるのだから、まずは安く会社を買って、そこから始めたほうが成功確率が上がる｣と答えていたんです。 ｢いまは1億円、2億円を資金調達するスタートアップが注目を浴びているけれど、そうではなくて小さい会社を買ったりM＆Aをしたりして、まずは仕組みをつくって売り上げを出すのが大事だ。

｢自宅の光熱費が高くなる｣｢同居家族への配慮が難しい｣｢周囲の雑音が仕事の邪魔になる｣——。 NTTドコモモバイル社会研究所による調査によると、｢リモートワークの懸念｣トップ3はこれらの項目だった。また同じ調査によるとリモートワークでの要望として｢光熱費・通信費の負担｣や｢業務に必要な機器・備品等の負担｣を求める声も大きい。 リモートワークが定着したことで、出社を前提にした福利厚生の見直しが進んでいる。 企業の中には、社員一人あたり約10万円の“福利厚生費枠”を設けたIT企業がある一方、“福利厚生見直し需要”を見込み、リモートワークに特化した福利厚生請け負いサービスを運営するベンチャー企業も生まれている。 ｢オフィスの賃料や通勤費用も浮いており、その分を補助しないのはフェアじゃない。『社員の家を借りて、オフィスを作ってもらう』と考えれば、福利厚生を充実させるのは当然です｣ 地図情報サービス

年末年始を前に、じわじわと売れている本がある。788ページに及ぶ『独学大全』だ。 時間を確保する方法から、勉強のモチベーションを保つ方法、資料の探し方まで、独学に役立つ55の技法を網羅的に紹介している分厚い本で、2020年9月の発売から11万部を売り上げた。 著者の読書猿さんは、2008年から始めたブログで注目され『独学大全』を含めこれまでに3冊を出版。仕事の傍ら独学を続けてきた｢独学の達人｣として知られる人物だ。 そんな読書猿さんにとって、新型コロナウイルスに翻弄された2020年はどう映ったのだろうか。 不確実な時代だからこそ、2021年に読むべき本とはどんな本かなのか。オンラインでインタビューした。 読書猿：2008年から始めたブログ｢読書猿classic｣で注目され、これまでに『アイデア大全』『問題解決大全』（共にフォレスト出版）を出版した。昼間は｢いち組織人｣として働いているため、

顔や年齢などを公表していない読書猿さん。今回のインタビューもオンラインで実施した（画面のイラスト：塩川いづみ作）。 撮影：横山耕太郎 2022年こそは、学びたい——。そう思っている人は多いはず。 特に2021年は、リスキリング（学び直し）への関心が急激に高まった1年でもありました。 ただ、その必要性は感じていても、実際に取り組むのはなかなか難しいのが現実です。 かく言う筆者もその一人。｢勉強しなくては……｣と思っていても、｢そもそも何を勉強しようか｣と考え始め、気が付けば2021年も終わってしまいました。 しかし｢2022年こそは｣という気持ちに燃えています。 リスキリングが求められている社会をどう生き抜いていけばいいのか？そして、何をどう学べばいいのか？ 2020年9月の発売以来、24万部（紙と電子版の合計）を売り上げた『独学大全』の筆者で、独学の達人の読書猿さんに聞きました。 読書猿：

【森本千賀子】｢自分の強みが分からない｣。転職で通用するか悩んだら4ステップで｢ポータブルスキル｣の言語化を Business Insider Japan読者にも多い｢30代｣は、その後のキャリアを決定づける大切な時期。幸せなキャリアを歩むためには、転職にまつわる古い“常識”にとらわれず、刻々と変化する転職市場のトレンドをアップデートすることが大切です。 この連載では、3万人超の転職希望者と接点を持ってきた“カリスマ転職エージェント”森本千賀子さんに、ぜひ知っておきたいポイントを教えていただきます。 今回は、読者の方からお寄せいただいたご相談にお答えします。 テーマは、転職市場における自分の｢強み｣。特殊な業務、マイナーな業務などを担当してきた方ほど｢この経験は他社で通用するのか？｣と不安を抱くことが多いようです。30代前半の営業職・Aさんから寄せられたのも、そんな悩みです。 あなたの｢ポ

履歴書をメールで送る際のマナー 採用担当者からメールで履歴書を送付する指示があった場合、守るべきマナーがいくつかあります。まずは基本のマナーを押さえておきましょう。なお、送信する際の例文も後述します。 履歴書は指示されたらすぐに送る 採用担当者から履歴書送付の指示があったら、「すぐに送る」ことが大切。なかなか送信できない場合、「メールを確認しない人なのかな？」「仕事もスローペースなのかな？」とマイナスの印象を持たれてしまう可能性があります。 ただし、深夜にメールを送ると生活リズムが不規則なのではないかなど、不要なイメージを相手方に与えてしまう懸念もあります。あまり極端な時間帯にメールを送るのは避けておいたほうが無難でしょう。 履歴書は転職活動で必要になる書類のため、事前にメールで送れるデータを準備しておくのがベスト。 もし、紙の履歴書しか準備しておらず提出までに時間がかかってしまうという場

僕は印刷会社の息子として生まれました。 印刷業界はご存知のとおり、いわゆる「斜陽産業」です。 2000年ごろをピークに印刷の市場はどんどん減っていき、今ではピークの約半分というところまで落ち込んでいます。 そんな状況で、上の世代はギリギリ逃げ切れるのかもしれません。 しかし、僕らには長い未来があるのです。このままだと本当に食えなくなってしまう。なんとか印刷機を動かさなければいけない。 僕はこの20年、下降トレンドに抗いながら、なんとか売上を伸ばそうと奮闘してきました。 そこで活路を見出したのが「社内報」でした。 社内報は「オワコン」なんかじゃない社内報は「オワコン（終わったコンテンツ）」と言われることがあります。 しかし僕が感じたのは完全に「成長産業の風」だったのです。 僕はそれこそずっとシュリンクし続ける印刷という業界にいました。斜陽産業の空気をずっと感じていたので、逆に少しでも伸びそう

村上 茂久 ［株式会社ファインディールズ 代表取締役］ May. 26, 2021, 07:00 AM ビジネス 36,377 コロナ禍で大きな打撃を受けた業界といえば、真っ先に思いつくのが外食産業やレジャー関連の企業ではないでしょうか。｢ステイホーム｣がこれほど長引けば、業績低迷にあえぐ企業が続出するのも無理はないでしょう。 しかしそんななか、アウトドア関連を中核事業としながら、前年比17.6%増・15期連続増収という驚異的な成長を見せている企業があります。アウトドア用品を扱う株式会社スノーピーク（以下、スノーピーク）です。