「聴く」ことができる管理職に変身する：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 職場のコミュニケーションで、大切なのは「傾聴（リスニング）」だと言われる。今回は傾聴を体得するために日本産業カウンセラー協会東京支部が提供している体験学習型「リスナー研修」を紹介しよう。 この研修プログラムは、17年前から企業の管理職向け研修に採用されている。全国で1万人以上の受講実績を持つ。メンタルヘルス・カウンセリングやキャリア・コンサルティング、コーチングの基本になる。この研修の講師、産業カウンセラーYさんとTさんに密着取材した。 早朝、YさんとTさんは、ドリンク剤を一気に飲みほしてから会場に入った。プログラムは9時30分に始まるオリエンテーションから、18時前に終わる全体まとめまで1日がかりだ。体力を消耗する研修なので、始まる前の栄養
人間を疎外する「聖なる」労働の歪み：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （働くその1から読む） （働くその2から読む） （働くその3から読む） （働くその4から読む） マルクスの労働概念の歪み さて、このようにして労働は人間の本質そのもの、「聖なるもの」となったのである。しかしぼくたちは労働にそれほどの価値を実感しているだろうか。たしかに現代の社会はだれもが何らかの形で働くことによって、社会に貢献することを求められる。 ぼくたちは、自己を実現する機会は仕事においてしかみつけられず、人々から承認をうける機会も仕事においてしかみつけられず、生活の糧も仕事においてしかえられないかのようである。現代の社会はだれもが賃労働者あるいは給与生活者であるかのようである。しかし、このように労働あるいは仕事が、人間の本質であり、聖な
「マジ！5年で7割も？」 急上昇する“中間管理職”の死亡率：日経ビジネスオンライン
中間管理職の方が、ゾッとするような研究結果が発表された。何と「管理職の死亡率が5年で7割も増えている」というのだ。 「うちの会社の中間管理職も大変そうだもん」 「そうそう。上からは生産性を上げろ、効率を高めろって、散々言われるのに、ワークライフバランスで残業はできないし、ちょっとでも部下に厳しくするとパワハラだと言われちゃうしね」 「昔はさぁ～、部長なんて朝から週刊誌を読んでてうらやましいと思ったけど、今そんな暇こいてる人いないもんね」 精神的にも肉体的にも、「大変だ！」という言葉でしか表現することのできない中間管理職の方たち。彼らの酷使されている状況が、北里大学公衆衛生学の和田耕治氏らの研究で、“数字”として明らかにされたのである。 そこで、まずはこの調査結果から紹介しよう。 日本の研究者たちが明らかにした中間管理職の窮状 英医学誌「BMJ」に報告された内容によると、和田氏らは「1990
悪いこと言わないから、会社なんて始めるべきではありません：日経ビジネスDigital
グーグル、フェイスブック、ツイッターなど、人々の生活や働き方を変える技術と衝撃をもたらすインターネット企業を数多生み出してきた米シリコンバレー。この地にまた1つ、世界を変えようとするネット企業が脚光を浴びている。 その名は、エバーノート。パソコンやスマートフォンなど、様々な情報端末で作成した「メモ」をインターネット上に一元管理できる「Evernote」を提供する。極めてシンプルなコンセプトと使い勝手の良いサービスは瞬く間に心を捉え、利用者は急増。2008年のサービス開始から4年で、世界の利用者数は約4000万に到達し、日本、中国、ヨーロッパなど、世界的なサービスとなった。 当然、投資家もエバーノートを放っておかない。セコイアキャピタルやメリテックキャピタルパートナーズなど、シリコンバレーの著名なベンチャーキャピタルが同社に出資している。会社評価額は既に10億ドル（約800億円）規模となり、
組織の知を高めるには、「タバコ部屋」が欠かせない：日経ビジネスオンライン
この連載では、先月まで米ビジネススクールで助教授を務めていた筆者が、世界の経営学の知見を紹介していきます。この連載は月1回ペースで書いているのですが、筆者の日本帰国（早稲田大学ビジネススクールへ移籍）のため、9月中はこのコラムを配信できませんでした。失礼しました。 さて、私は昨年『世界の経営学者はいま何を考えているのか』（英治出版）という本を刊行したのですが、その中で特に大きな反響をいただいたのが、組織パフォーマンスの向上に重要な「トランザクティブ・メモリー」を紹介した章でした。 大事なのは「情報の共有化」ではない トランザクティブ・メモリーは、世界の組織学習研究ではきわめて重要なコンセプトと位置づけられています。その要点は、組織の学習効果・パフォーマンスを高めるために大事なのは、「組織のメンバー全員が同じことを知っている」ことではなく、「組織のメンバーが『ほかのメンバーの誰が何を知ってい
黄色い最強製造業、ファナックの謎：日経ビジネスオンライン
日経ビジネス本誌6月8日号の特集「孤高の製造業 ファナック 利益率40％を生む異様な経営」では、高収益、高シェアを誇りながら、情報開示が少なく実態が掴めなかったファナックを徹底取材した。 今年2月に米国の「物言う投資ファンド」、サード・ポイントが株式保有を発表して以来、株式市場ではファナックの一挙手一投足に注目が集まっている。だが産業用ロボットや「NC装置」など、一般に馴染みのない商品を開発製造する同社を詳しく知る機会は少ない。米国の投資家はファナックのどこに目を付けたのだろうか。ファナックとはそもそもどんな会社なのだろうか。 オンライン連載では5回に渡って、本誌特集では描ききれなかったファナックの強さの秘密に迫っていく。実は筆者（飯山辰之介、記者8年目）も2カ月前まで、ファナックについて何一つ知らなかった。長年同社を取材してきた先輩記者（佐藤浩実、記者9年目）に（半ば無理やり）特集班に組
孤高の製造業 ファナック：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 世界シェア8割の商品を持ち、営業利益率40％という最強製造業。それが今、株式市場を沸かせる産業用ロボットメーカー、ファナックだ。米アップルや独自動車大手も、ファナック無しでは成り立たない。極端に少ない情報開示から、実態はベールに包まれてきたが、最大80％という大胆な株主還元策を打ち出し、話題の中心に躍り出た。富士通の傍流部門から始まったファナックが、なぜここまで強くなったのか。あえて常識の逆を行く、異様なビジネスモデルがそこにはあった。 記事一覧
「京都ってインドみたいなところなんですね」：日経ビジネスオンライン
清野 由美 ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 この著者の記事を見る
「カップヌードルのCM、私は笑えない」：日経ビジネスオンライン
大竹 剛 日経ビジネス記者 2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中 この著者の記事を見る
やけ酒を呷る覚悟はあるか？：日経ビジネスオンライン
10月1日を期して、防衛庁の外局として「防衛装備庁」という新たな役所が発足することが、15日の閣議で決定したのだそうだ。 《1800人体制で防衛装備品の研究開発や調達、輸出を一元的に管理し、コストの削減を図る。自衛隊の部隊運用業務は自衛官中心の統合幕僚監部に集約し、内部部局の運用企画局は廃止する。中谷防衛相は記者会見で「新たな組織の下で、防衛省・自衛隊がより能力を発揮し、適切に任務を遂行できるようになる」と語った。》 と、読売新聞は書いている（こちら）。 なるほど。 不意打ちを食らった気がしているのは、単に私の現状認識が甘かったということなのであろう。 思えば、つい1週間ほど前、日本経済団体連合会（経団連）が、武器など防衛装備品の輸出を「国家戦略として推進すべきだ」とする提言を公表したというニュースが伝えられたばかりだった。 経団連がまとめた「提言」の具体的な内容は、こちらで読める（「防衛
日本のリーダーは“世界標準”にあらず率先垂範から指導育成への転換が不可欠 (経営リーダーの育て方)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン かつて、日本型リーダーシップは社内の連携や部下の育成などを通じ、長期的な利益を生み出してきた。だが、短期的な成果が求められる中、最近では「指示命令型」が目立つ。これは欧米で進むリーダーシップの転換と逆行する。日本企業は人材基盤型経営に立ち返る必要がある。 日本企業は全体的に見ると、2002年度から5期連続の増益を達成している。採用人数の増加や、賞与の増額なども話題に上るようになった。 しかし、一方で企業の内側に目を向けると、様々な問題を抱えている組織が少なくない。人材の流出が止まらず、業務の運営に支障を来してもおかしくない企業や、社内の疲弊感、閉塞感が覆い隠せなくなっている企業から相談を受けるケースが急激に増えている。多くの場合が、相談を受け
研修の内製化は「コスト0円」じゃない：日経ビジネスオンライン
ヤフー、インテリジェンス、日本郵便、アサヒビール、電通北海道、美瑛町役場――。 背景や年齢、共通言語などが全く異なる組織の精鋭たち31人が、2014年5月、北海道・美瑛に集まった。 課せられたテーマは「この地域の抱える課題を解決するプロジェクトを提案せよ」。期間はわずか半年。参加した31人は、6つのチームに分けられて混成チームを組む。研修の最中には、空中分解しかけるチームもあれば、高い結束力で課題に挑むチームもある。 単行本『ヤフーとその仲間たちのスゴイ研修』では、2014年5～10月に、北海道・美瑛で繰り広げられたリーダー育成研修を追ったドキュメンタリーだ。 誰もがリーダーになりたがらない時代に、どのようにして未来のリーダーを育てるのか。多くの企業で経営者や人事担当者は、こう頭を悩ませているはずだ。これまでのように、外部に丸投げしてもリーダーは生まれない。 前代未聞のリーダー研修はいかに
「充実感」を感じやすい人、できない人 “没頭”を解明するフロー理論～浅川希洋志・法政大学教授（前編）：日経ビジネスオンライン
おもしろい本を読んでいるうちに夜が明けてしまうことがある。逆に、ほんの数分のプレゼンテーションが何時間にも思えてしまうことがある。 楽しいことは夢中になって取り組めるのに、興味の向かないことは退屈で仕方ない。楽しく過ごしたほうが心身にとってプラスになることは多そうだ。 では、我を忘れるほどハマる“没頭”とはどういう状態を指し、どのように人は没頭に導かれていくのか。そんな無我夢中状態の解明を目指した心理学の理論があるという。「フロー理論」だ。 フロー理論は、深い楽しさを人にもたらす没頭状態がいかに訪れるかを、人の主観的な経験に着目して明らかにした心理学のモデル。今回登場いただくのは、フロー理論の研究者、法政大学の浅川希洋志さんだ。人が夢中になる状態は作りだすことができるのだろうか。 －－楽しいことはあっという間に過ぎてしまったり、無我夢中に没頭していると寝食を忘れたりといったことを経験するこ
ホワイトカラーの半分は人工知能に：日経ビジネスオンライン
「人工知能が実装される時代には、恐らく知識の学習は、学校ではやっていないのではないか。『知識学習は家でやっておいてください』ということになっていると思う。しかも、学校が朝から午後3時ぐらいまでやっているのかどうかも、分からない」 こう話すのは、大規模オンライン講座「受験サプリ」や「学習サプリ」を手がけるリクルートマーケティングパートナーズ社長の山口文洋氏だ。 山口氏は「今後15～30年先を見た場合、家でコンピューター（人工知能）に向かって、その人が身に付けてほしい知識をその人のペースに合わせて身に付けさせてくれるようになる。もし学校があるとしたら、知恵をみんなで生み出す訓練の場になっているのではないか。仕事はみんなで知恵を出し合うこと。だから答えのない中、自分で考えて自分で判断することが必要になってくる。そして多くの人を巻き込んでコミュニケートし、何かを動かしていく。こうしたクセを、学校で
任天堂・岩田さんが遺した本当の功績：日経ビジネスオンライン
世間はお盆を迎え、それぞれが縁のある故人を偲んだが、筆者はゆっくりと任天堂4代目社長の岩田聡さんのことを思い出した。縁があった、と言うのはおこがましいが、2006年秋以降、取材を通じて随分とお世話になっただけに、偲ばずにはいられない。 岩田さんが急逝してからもう1カ月が経つ。週明け、7月13日の午前9時前、任天堂広報から「メールをご確認ください」という電話がかかってきた。慌てて確認すると、信じがたい内容のメールが届いていた。 「当社をご担当頂いている記者の皆様 当社代表取締役社長岩田聡が7月11日土曜日午前4時47分、胆管腫瘍のため京都大学附属病院において永眠いたしました」 直後、脳裏をよぎったのは、今年3月に任天堂の京都本社でお会いした、岩田さんの意気軒昂とした姿だった。 その前日にディー・エヌ・エー（DeNA）との業務・資本提携を東京のホテルで発表した岩田さんは、「してやったり」といっ
黒（ブラック）池上の本質とメディアの未来：日経ビジネスオンライン
「著者と読者を直接つなげるプロジェクト」として、2011年4月よりメルマガ事業を始めた「夜間飛行」ですが、この7月から紙の書籍（もちろん電子書籍も）も出版することになりました。メルマガであろうと、紙の書籍であろうと、「著者の言いたいこと」「著者の面白さ」を、もっとも効果的な形で「読者」に届けるために、試行錯誤する。夜間飛行はそんな出版社です。もしよろしければサイト（こちら）を覗いてみてください。 その第一弾が今回“絶賛”させていただく『メディアの仕組み』です。こちらのサイトでも連載をお持ちの池上彰さんと、津田大介さんの対談本です。 理想と現実の間で、メディアの現場の最前線を生き抜くこの二人は、徹底的に語り合うべきだ。それは必ずこれまでの「メディア論」の中で、もっとも実践的で、もっとも本質をついたものになる。『メディアの仕組み』はそんな思いから企画を立ち上げました。 今回は、通常の『オンライ
中国の株価乱高下は権力闘争なのか？：日経ビジネスオンライン
先日、とある経営者の勉強会の場で、ある参加者が「中国には株で儲けた人が多い。その金が日本の爆買いの資金となっている」という自説を披露された。そこで私が「何の政治的背景もない庶民が中国株で儲けるのは難しい。中国の株式市場は、企業の業績や景気の動向で決まるものではなく、政治と権力闘争によって決まるので、政治的コネのない一般市民はまず、損をします」と反論してしまった。実はその発言者は日本の証券会社の経営関係者だったので、「私の周りには中国株で儲けた方がいっぱいいますよ。福島さんもいい加減、自説の間違いは認めた方がいい」と相当自信を持っておられるようだった。ちょっと場が険悪になりそうだったので、私は「90年代は確かに、株で儲けるチャイナドリームが存在しましたね」とだけいって、その話は終わりとなった。 勝ち逃げできるのはほんの一握り 正直、驚きだったのは、その勉強会が行われた時点で、すでに上海株価の
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