2003 10 14 BFN 博報堂フォーサイト及びBFNが独自に構築した、「未来の芽」「変化の兆し」の定性データベース。既 存のトレンド、業界潮流とは異なる、しかも業界全体、生活者へのインパクトが強いと思われる 世界中にある未来観(ニュース、視点)を、博報堂フォーサイト・メンバー自ら収集/コメント。 常時1000個以上のボリュームをキープしながら日々更新している。 生活者が考える 生活者が考える 生活者が考える 生活者が考える 「ありたい未来」 「ありたい未来」 「ありたい未来」 「ありたい未来」 その商品(ブランド)、業界の その商品(ブランド)、業界の その商品(ブランド)、業界の その商品(ブランド)、業界の 「あるべき未来」、「ありうる未来」 「あるべき未来」、「ありうる未来」 「あるべき未来」、「ありうる未来」 「あるべき未来」、「ありうる未来」 強制発想による 強制発想による
子育てを終了した40-60代の女性は 「これからは 自分の時間を楽しみたい」(40.8%)>「これからは夫婦二人の時間を楽しみたい」(27.5%) ・「これからはひとりの時間を楽しみたい」 (29.3%) ・「これからは友人・仲間との時間 を楽しみたい」 (27.8%) とつづき、“自分全開”へ 博報堂新しい大人文化研究所では、40~60代を“新しい大人世代“と呼び、調査研究を行っています。 いま、40~60代はさらに大きく変化し、今後高齢社会を大きく変える兆しを見せています。2015年調査では『シニアから新大人へ』と、自分たちは従来の50・60代とは違うという意識の高まりをレポートしました。今年3月の調査結果に基づく今回のシリーズでは、「新しい大人へ:オンナも変わるオトコも変わる」として、さらに進化する生活者の意識変化を明らかにして行きます。 調査結果から「 40・50・60代女性が子育
いま、全国各地で地域創生の取り組みが加速しています。地域が抱える課題の解決に広告会社はどのように貢献できるのでしょうか。マーケティングやブランディングなど博報堂ならではの手法を活かし、多くの市町村でまちづくりにかかわっている深谷信介(ふかや・しんすけ)博報堂ブランドデザイン副代表 / スマート×都市デザイン研究所所長に話を聞きました。 ■社会人大学院で都市計画の専門家とつながる 3年ほど前から現所属先の博報堂ブランドデザインにいますが、その前から、電気自動車を基点としたインフラ環境整備への興味が高じて「スマートシティ(環境配慮型都市)」についての研究とプロジェクト実施にかかわっていました。また、同じく数年前、まちづくりについての知識を本格的に深めるため「まちづくり大学院」という社会人大学院に入学。行政関係者や都市計画コンサルタント・設計士・ディベロッパーなどが多く集まる中、初の広告業界の人
2016 年 5月30日~6月2日、アジア初となるアドバタイジングウィークが東京・六本木で開催され、大盛況のうちに幕を閉じました。アドバイザリーカウンシルメンバーとしてイベントをサポートした博報堂エグゼクティブクリエイティブディレクターの長谷部守彦が、アドバタイジングウィークアジア事務局長を務めた株式会社ignite代表の笠松良彦氏に、「熱狂の4日間」についてお伺いしました。 アドバタイジングウィークアジア事務局長 笠松良彦(株式会社 ignite代表取締役社長兼エグゼクティブ・プロデューサー) アドバタイジングウィーク アドバイザリーカウンシル 長谷部守彦(株式会社博報堂 グローバルMD推進局エグゼクティブクリエイティブディレクター) ■熱狂をつくり出す ~ Creativity excites the industry 長谷部 まずはアドバタイジングウィークアジアのユニークネスについて
両社協働プロジェクトであるマーケット・インテリジェンス・ラボ(仮称)を設立、本年4月からサービス提供開始2013年2月13日 株式会社日立製作所 株式会社博報堂 株式会社日立製作所(執行役社長:中西 宏明/以下、日立)は、このたび、マーケティング領域におけるビッグデータ利活用事業の提案力強化を目的として、株式会社博報堂(代表取締役社長:戸田 裕一/以下、博報堂)と協業することで合意しました。 本合意に基づき、2013年4月1日から両社協働プロジェクトである、マーケット・インテリジェンス・ラボ(仮称)を設立し、両社の知見を融合させた顧客向けサービスの提供やソリューションの開発などを進めていきます。 急速な伸長が予測される国内のビッグデータ関連サービス市場において、「マーケティング領域におけるビッグデータ利活用促進」の分野が、市場の拡大を牽引していくと予測(*1)されています。 日立は、IT領
博報堂 エンゲージメントビジネスユニット ダイレクトマーケティングプラニング部 今野直哉 博報堂 エンゲージメントビジネスユニット 戦略企画部/テクノロジー推進部 竹林真人 朝日新聞社広告局「Web広告月報」スペシャルインタビューより転載 ビッグデータの活用に注目が集まる中、博報堂はビッグデータ解析を基盤とした新サービスの開発に乗り出した。同社 エンゲージメントビジネスユニット ダイレクトマーケティングプラニング部 今野直哉氏と、同戦略企画部/テクノロジー推進部 竹林真人氏に、ビッグデータ活用の可能性と課題などについて聞いた。 スマートデバイス、ソーシャル、クラウド デジタル化の進化が巨大なデータの取得を可能に ――「ビッグデータ」の定義とは。 今年になってから、ウェブサイトを見ていると毎日何かしらの「ビッグデータ特集」が組まれており、その注目度はますます高まっています。しかし、明確に定義
経済効果約4000億円の「女子会」 攻略の基本は「あ・い・う・え・お」 「女子会」は、魔法のワードである。「お花見女子会」「肉食女子会」「おうち女子会」等々、女性だけで集まる会をそう名付けることで大きな経済効果が生み出すことができるからだ。とはいえ名前さえ付ければいいというものではない。どうすれば「女子会」を征することができるのか。その実態と拡がり、攻略法について解説したい。 文=博報堂研究開発局 主席研究員 大高香世 ※ダイヤモンド・フリードマン社「Chain Store Age」2012.5.1号より転載 米国ドラマが発端 読者モデルがブログに掲載 女子会とは、文字どおり「女性だけで集まる会」だ。 その発端はアメリカの人気ドラマ『セックス・アンド・ザ・シティ』(日本では2000年に放送開始)にある。ドラマでは、ニューヨークをしたたかに生きる女性たちがとびきりおしゃれな食事会や旅をしてい
博報堂と博報堂DYメディアパートナーズは、アニメーションの企画・制作ノウハウを用いたコミュニケーションコンサルティングを行う新会社を設立いたしました。 2011年04月05日 昨今のデジタルデバイスやソーシャルネットワークの発達により、生活者はお互いの情報発信を増やし、影響力を高めあっています。こうした生活者主導社会においては、送り手の都合を優先した従来型の広告は受け入れてもらえません。「共感市場」とも呼べる新しいマーケットにアプローチするためには、「顧客」を「観客」としてとらえるファンビジネスと、「観客」を「顧客」化するコミュニケーションビジネスの、相互のノウハウとその融合が必要とされます。 日本のアニメーションは、その表現力や物語構想力において世界から高い評価を受けているとともに、熱心なファンを数多く持つクリエイティブビジネスモデルです。今回設立する「株式会社 STEVE N' STE
■募集テーマ 1. デジタルインタラクティブ技術や手法を駆使した統合コミュニケーションデザイン・クリエイティブ・プロデュース人材 i. デジタルインタラクティブ技術や手法を駆使した統合コミュニケーションデザイン人材 クライアントの様々な課題解決のための戦略検討、コアアイデア(体験装置)の企画、デジタル~リアル領域横断の統合コミュニケーションシナリオ設計から制作・運用プロデュースまでができる人材 ii.デジタルインタラクティブ技術や手法を駆使した、クリエイティブ人材 最先端のデジタルテクノロジー・コンテンツ・サードパーティの知見やネットワークをベースに、圧倒的なクリエイティブ・コアアイデアを考える事ができる人材 2. デジタルメディア・プラニング及び、デジタルとマスメディアを融合したクロスメディア・プロデュース人材 i. デジタルメディア・プラニング人材 デジタルメディアを核として、クライア
デジタル化の進展によるメディア環境の変化によって、生活者が主体的に情報を収集、選別、発信し、自らの情報体験のイニシアティブを握っていく「生活者主導社会™」が到来しつつあります。 こうした環境の中、博報堂DYグループは「生活者主導社会™」に対応すべく、「生活者発想」をさらに深化させ、新たなマーケティング・コミュニケーションモデル「エンゲージメント・リング™」を開発しました。 「エンゲージメント」という言葉は、ひとことで言うと、企業が生活者に対して進める諸活動を「生活者にとって他人事ではなく《自分ごと化》してもらうこと」です。「生活者主導社会™」で《自分ごと化》を図るには、多種多様なタッチポイント施策の強弱と順序を、職種・専門を横断した多数の関係者と推進していく必要があります。このために生活者の《自分ごと化》をマーケティング・コミュニケーション戦略として設計していくための手引きとして、博報堂D
東京都港区。大手広告会社。博報堂の卓越したソリューションとそれを支える「知」と「技」、会社概要、各種調査資料、CSR活動などについてご覧いただけます。BaBU(ベビーキッズ & ファミリービジネス)プロジェクトは1996年に発足。少子化時代の子どもと子育て家族マーケットに着目し、高い専門性で、企業と社会(生活者)の間に新しいチャンスを創出するファミリービジネス・ナレッジバンクです。 メンバーは、コミュニケーションビジネスを通じて培った生活者マーケティングの知見、コンセプト開発力、デザインやイメージの具現化力を持つ、博報堂内のストラテジック・プラナー、コピーライター、CMプラナー、デザイナーの約10名で構成されています。 「0歳から9歳までの子どもを持つファミリー」を対象にした高い専門ナレッジと、独自メソッドによるコンサルティング&プランニングプログラムをベースに、育児やその周辺に関わる領域
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く