【物議】映画製作者がホテルから東京タワーをスレスレにドローン飛行 / インスタに動画を公開して問題視|ガジェット通信 GetNews
映画製作者のジョエル・エルマンさんが、東京都内のホテルのベランダらしき場所からドローンを飛ばし、東京タワーに接近する動画をインスタグラムに公開して物議を醸している。 ジョエル・エルマンさん「日本の中心部を高く飛んでいる」 ジョエル・エルマンさんは2024年5月17日に、自身のインスタグラムで「日本の中心部を高く飛んでいる」(Flying high over the heart of Japan)とコメントしつつ、飛行動画を掲載。 実際に動画を見てみると、確かに、ホテルらしき高層階のベランダからドローンを飛ばし、東京タワーに接近してアクロバティックな撮影をしているのがわかる。 この投稿をInstagramで見る Joel Elman(@joel)がシェアした投稿 ヘッドマウントディスプレイで目視・操作している可能性 あくまで動画を目視で確認しただけではあるが、ジョエル・エルマンさんは頭部にゴ
ウクライナ戦争でドローン技術が急速に発展、ロシア軍を攻撃しているのはわずか7万円のドローン
2022年2月にロシアがウクライナに侵攻してから2年。資金も兵力もロシアより不利な状態にあるため、何らかの方法で出し抜かなければいけないというウクライナでは、ドローン技術が急速な発展を遂げており、「海外のドローンが輸入されるころには時代遅れ」という状況になっているそうです。 The Ukraine war is driving rapid innovation in drone technology https://www.understandingai.org/p/the-ukraine-war-is-driving-rapid これはウクライナで取材を行う戦場記者のティム・マック氏が報告したもの。 現地の慈善基金「Free in Spirit」のアレクサンダー・チェルニャフスキー代表は「アメリカは世界の中でも先進的といえるドローンを開発していますが、ウクライナにはそんな高価なドローンを
DJI Dock 2 - DJI
軽量設計DJI Dock 2は、前モデルよりも75%小型化、68%軽量化され、2人で簡単に持ち上げて移動することができるため、設置作業を柔軟に行え、設置費用を抑えることができます。 効率的に設置場所を評価設置前に、機体はビジョンセンサーを使用して周囲環境を確認し、そのエリアが強力なGNSS信号を受信可能かどうかを素早く判断します [4]。ビジョンセンサーを使用したこの新しい評価機能により、設置場所選択の効率性が向上し、所要時間を従来の5時間から12分に短縮しました [5]。
レッドブルが「世界最速」FPVドローンRBD1開発、パイロットみずから設計。時速300km超のF1マシンにぴたりと追尾する映像公開 | テクノエッジ TechnoEdge
ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 エクストリームスポーツを効果的にマーケティングに取り込んできたエナジードリンクのレッドブルが新たに公開したのは、レッドブル・レーシングのF1マシンを世界最速のカメラ搭載ドローンでぴったり追跡する空撮映像です。 F1世界選手権の2024年シーズンは今週末に開幕します。昨シーズンはレッドブル・レーシングF1チームのマックス・フェルスタッペン選手が圧倒的な強さを見せつけて世界チャンピオンの座を防衛し、先頃行われたシーズン前の合同テストでも、圧倒的な安定感とスピードを誇示していました。 そんな自動車レースの頂点に立つレッドブルのF1マシンと世界チャンピオンを追いかけ回すドローンパイロットとして選ばれたのは、Dutch
DJIの物流ドローン「FlyCart 30」の驚きの実力--「安全性」と「機能性」をデモフライトで披露
DJIが2024年1月にグローバル展開を正式発表し、日本でも話題の物流ドローン「FlyCart 30」。本誌CNET Japanは、埼玉県春日部市にある未来型総合農業＆ロボティクス研究所「春日部みどりのPARK」を訪問して、同機デモフライトの単独取材を行った。 デモフライトは、いずれも同施設を活動拠点とする、DJI正規代理店であるセキドと、無人航空機操縦者技能証明講習の国内最大規模の登録講習機関であるJULC（日本無人航空機免許センター）が担当した。本稿では、DJI FlyCart 30をはじめ、同施設で出会った最新テクノロジーについてもご紹介する。 最大積載量30kg--重量物運搬における「安全性」へのこだわりも DJIが物流ドローンのFlyCart 30をリリースしたのは、2023年夏。デュアルバッテリーモードで最大積載量30kgというパワフルな機体で、林業、建設業などへの活用が思い浮
【初心者向け】資格も免許もいらない。DJIドローンの始め方｜イナダ ユウキ｜⌘-d Co., Ltd
こんにちは、ドローンのユーザーがもっと増えて一般化すればいいなと思っているイナダです。 2022年12月からドローンの国家ライセンスに関する記事やニュースが増えてきて、ドローンに興味を持つ方が増えてきている一方で、間違った認識をされていることが多いなと感じています。 ドローンに興味持った方から、お問い合わせいただく内容のほとんどが「Webでドローンに関して調べてみたけど、どれが正しい情報かわからない。」ということです。 そこで、ドローンの知識ゼロの方に、どうすればドローンを始めることができるのか？飛ばすために必要な手続きは何なのか？の解説します。 そもそも誰？私は、2015年1月に脱サラして、九州熊本でドローンで独立して、今もドローンを飛ばすことを仕事にしています。 一応実績もご紹介しておくと、 ・TV番組だと、NHKにっぽん百名山、テレビ朝日アメトーーク、朝日放送ポツンと一軒家など ・書
地震で孤立した地域にドローンで薬を配送 石川 輪島 | NHK
今回の地震で孤立した地域に必要な物資をどのように届けるかが課題となる中、8日、石川県輪島市ではドローンを使って被災者に薬が送り届けられました。 ドローン関連の企業などで作る「日本UAS産業振興協議会」は能登半島地震の発生後、輪島市から要請を受けてドローンを使った捜索や物資の輸送を行っています。 8日は、700人以上が孤立状態になっている輪島市鵠巣地区に向けて市内の中心部から薬を配送しました。
国交省、能登半島全域を「ドローン飛行禁止」に
指定空域は北緯37度線以北の能登半島全域。下限高度は地上、上限高度は600m。航空法第132条の85第1項第1号の規定に基づき「令和5年度緊急用務空域第5号」に指定した。適用開始は2日正午で終了は未定。 関連記事 トヨタ、被災地の「通れた道」マップ公開もアクセス集中 「情報を必要としている方のみ開いて」 トヨタ自動車は、1月1日に発生した石川県能登地方を震源とする地震を受け、救援車両などの通行を支援する「通れた道マップ」を公開した。 「地殻変動で輪島が1.3m西に移動」 国土地理院が解析結果を公開 能登地震 国土地理院によれば、石川県能登半島で発生した地震に伴い、大きな地殻変動を観測したと発表した。輪島市では最大で約1.3m西へ移動したという。 ヤフーで「緊急支援募金」受付中、寄付額はすでに1億円超え 石川・能登半島地震 LINEヤフーが設立した「Yahoo!基金」は、1月1日午後4時すぎ
世界初、ドローンの航法精度を向上するミリ波RFIDタグを開発～夜間、霧、雨などの視界不良下でも稼働し続ける空のセンサネットワークの実現へ～ | ニュースリリース | NTT
日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田 明、以下「NTT」）は、国立大学法人東京大学（本部：東京都文京区、総長：藤井 輝夫、以下「東京大学」）と共同で、周囲環境の情報を伝える標識として機能するミリ波*1RFIDタグ*2を開発しました。可視光に比べて天候の影響を受けにくいミリ波で読み取れるRFIDタグを用いることで、暗闇や悪天候による視界不良状況下でのドローンの航法精度を向上させます（図1）。本技術を用いて、将来的には海域や被災地等の情報の把握が困難であった未踏領域においても、全日全天候下で空から環境を計測し続けるセンサネットワークを構築し、気象予測や災害対応を高度化することで、しなやかな社会を創出します。 本成果は、2023年10月2日より開催されるIoT・ユビキタスコンピューティング分野の最難関国際会議の一つであるACM MobiCom 2023のメイントラック
DJI、新型小型ドローン｢DJI Mini 4 Pro｣を9月25日に発表へ | 気になる、記になる…
DJIが、日本時間9月25日22時より新製品を発表することを案内するティザー動画やティザーページを公開しています。 ティザー動画などのキャッチコピーは「ほら、超ビッグな存在感 (英語版は”Mini to the Max”)」となっており、ドローンのようなデバイスが映し出されています。 これまでの情報などから、発表されるのはここ1ヶ月ほどで色々な情報が漏れている新型小型ドローンの「DJI Mini 4 Pro」と考えられます。 なお、DJI製品ではスマホジンバルの最新モデル「Osmo Mobile 7」と小型ジンバルカメラ「Pocket 3」の登場も噂されていますが、今回のティザー動画などを見る限り、9月25日は「DJI Mini 4 Pro」のみの発表となる可能性が高そうです。 Mini to the Max | 9.25.2023 | 9:00 AM (EDT) Discover Mor
ディズニー、全国の花火大会でドローンショー披露 約700機で夜空にキャラクター描く
東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドは7月6日、全国の夏祭りや花火大会で、ディズニーのドローンショーを実施すると発表した。夜空に約700機のドローンを飛ばし、楽曲に合わせてディズニーのキャラクターを描く。同社が東京ディズニーリゾートとしてドローンショーを行うのは初という。 東京ディズニーリゾート40周年を祝う取り組み。まずは22日に静岡県静岡市で開催される「安倍川花火大会」で、30日には北海道小樽市の「おたる潮まつり」、8月5日には宮城県石巻市の「石巻川開き祭り」でドローンショーを実施する予定。どの祭りでも、約15分のショーを披露するという。他の祭りでもショーを実施することが決まった場合は、公式サイトで告知する。 関連記事 「横浜開港祭」で最大500機のドローンショー、2日夜 18区同時の打ち上げ花火も 横浜市は2日、「横浜開港祭」の会場で最大500機のドローンが登場する「ナ
DJI製ドローンと操縦者の位置を特定するサイバー攻撃 遠隔から強制墜落させることも可能
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。Twitter: ＠shiropen2 ドイツのUniversity Bochumとドイツの研究機関CISPA Helmholtz Center for Information Securityに所属する研究者らが発表した論文「Drone Security and the Mysterious Case of DJI’s DroneID」は、民生用ドローンの主要メーカーであるDJI社が販売するドローンの無線信号を解読して、ドローンと操縦者の位置を特定できる攻撃を提案した研究報告である。 悪意のある者がドローンを監視や違法物品の輸送に使用したり、空港上空などの飛行禁止区域に侵入して損害を与えた
NTTグループがタフなドローンを発売！ LTEの上空利用、防水防じん、3Dモデル化も | 建設ITブログ
管理人のイエイリです。 NTTグループ各社は、米国Skydio社と提携し、インフラの点検・維持管理や工事現場での施工管理用に、Skydioのドローンを幅広く展開しています。 当ブログでも、NTTドコモがドローンからの被災地映像を生中継（2022年6月28日の記事参照）したり、NTTコミュニケーションズが大林組や鹿島、首都高技術の現場にAI（人工知能）による自律飛行可能なドローンを提供（2022年10月4日の記事参照）したり、NTTコムウェアなどが大林組のビル現場でドローンによる進ちょく管理の実験（2021年12月20日の記事参照）を行ったりと、NTTグループ各社の取り組みを報じてきました。 そしてこのほど、NTTグループの中でも“ドローン専業企業”とも言えるNTT e-Drone Technology（以下、NTTイードローン）は、災害対策や公共分野に向けて、タフなドローン「ANAFI A
ドローン 「レベル4」飛行解禁 操縦の国家資格試験 きょうから | NHK
去年12月、ドローンを人がいる上空で目視できない範囲を飛行させる「レベル4」という高度な飛行が解禁され、その操縦に必要な国家資格の試験が、1月16日から全国で始まります。 市街地など人がいる上空を目視できない範囲で飛行させる「レベル4」では、安全性を厳格に担保するため操縦の際には「一等無人航空機操縦士」という新たな国家資格の取得が必要で、学科試験と実地試験、身体検査が課されます。 試験は、コンピューターで回答する形式でドローンに関する法律や機体についての知識のほか、運航上のリスク評価の考え方などに関し、3つの選択肢から答える問題が70問出され、合格には9割程度の正答率が求められます。 実地試験の申し込みも1月から順次始まる予定ですが、国に登録しているドローンスクールの講習を修了していれば免除されます。 機体についても安全性を確保する「機体認証制度」が設けられ、現在、検査が進められていて、国
自衛隊がドローンを本格導入、なのに「有事でも自由に飛ばせない」理由
成蹊大学法学部政治学科卒業、拓殖大学大学院安全保障専攻修士課程（卒業）、拓殖大学大学院安全保障専攻博士課程（単位取得退学）。財団法人世界政経調査会 国際情勢研究所研究員等を経て現職。専門は米国政軍関係、技術と戦争、安全保障全般。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 ロシア・ウクライナ戦争でのドローン運用に刺激を受けた日本の防衛省・自衛隊は、防衛費増額の潮流に乗って、ドローンの本格的導入へとかじを切り始めた。北東アジアでは武装ドローンを保有していないのは自衛隊とモンゴル軍という状況だったが、防衛力整備計画では5年間で1兆円を投じることが決定された。しかし、このままではその1兆円も無意味なものになりかねない。ドローン本体を調達したとしても、運用に関する制度や体制が整って
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ソニー、ドローン搭載に適したレンズ交換式フルサイズ業務用カメラ発売。高画質と小型軽量を両立したインテグレーション専用カメラ - PRONEWS : 動画制作のあらゆる情報が集まるトータルガイド
53,900円で249g未満の空撮ドローン「DJI Mini 2 SE」
来たぞわれらのウルトラセブン ドローン500機、神戸の夜空に - ライブドアニュース