任天堂・岩田氏をゲストに送る「ゲーマーはもっと経営者を目指すべき！」最終回――経営とは「コトとヒト」の両方について考える「最適化ゲーム」
任天堂・岩田氏をゲストに送る「ゲーマーはもっと経営者を目指すべき！」最終回――経営とは「コトとヒト」の両方について考える「最適化ゲーム」 編集部：TAITAI カメラマン：佐々木秀二 12345→ 連載第20回めとなる，ドワンゴ・川上量生氏との対談企画「ゲーマーはもっと経営者を目指すべき！」。最終回となる今回の“ラスボス”的ゲストは，日本――いや，おそらくは世界最強の“ゲーマー経営者”である任天堂の岩田 聡氏です。 コンピューターオタクだった学生時代を経てゲーム開発者になり，現在は，任天堂の取締役社長を務める岩田氏。昨今は，「Nintendo Direct」や「社長が訊く」でもお馴染みの岩田氏は，実際にはどんな人物で，どんなことを考えているのでしょうか？ 読者にもおなじみの，任天堂社長としての岩田氏だけではなく，プログラマーとして，ゲーマーとして，あるいは一人の人間として――さまざまな角度
本田宗一郎氏、“野人哲学”を大いに語る：日経ビジネスオンライン
1973年9月3日号より 街のモーター屋から、世界の“ホンダ・モーター”へ。 松下電産、ソニーと並んで、戦後の高度成長期を代表する本田技研工業の野人経営は、常に多くの話題を呼んできた。 本田技研の経営の神髄は何であったか。今秋の退陣を控えた社長本田宗一郎氏に、トップ明け渡しの“野人哲学”と経営の心得を聞いてみた。 （聞き手は本誌編集長、太田 哲夫） * * * 問 25年間、社長をやってこられて、お辞めになる。御心境はいかがですか。 答 私の言行録をごらんになればわかるけど、20年ぐらい前から「ズバリ、一番良い時期をみて辞める。辞める時には家のものには渡しませんよ」と言ってきている。少なくとも、15年間は言ってきてます。 そういうことも言わずに、本田家の商店気分でやったら、うちの若い者は働かんだろうネ。人からみて不思議だ、どうしてあんなことをやるんだろうなと思うことをやってきている
「統合後の姿は見えていない」――川上量生ドワンゴ会長インタビュー（下）
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 動画共有サイト「ニコニコ動画」を運営するドワンゴと、出版・映画・ゲーム大手KADOKAWAが今年10月に経営統合する。前回に続き、その舞台裏をドワンゴ創業者の川上量生会長に聞いた。（聞き手／週刊ダイヤモンド編集部 小島健志） かわかみ・のぶお 1968年愛媛県生まれ。91年京都大学工学部卒業、ソフトウェアジャパン入社。97年ドワンゴ設立、代表取締役社長。2000年代表取締役会長、06年末ニコニコ動画を開発してサービス開始。11年スタジオジブリ入社、鈴木敏夫プロデューサーに「見習い」として師事。 Photo by Naoyoshi Goto ──KADOKAWAとのなれ初めについて教えてください。 もともと
角川ドワンゴ統合の正しい解釈、川上会長の頭の中：日経ビジネスオンライン
世間を驚かせたKADOKAWAとドワンゴの経営統合。「日の丸連合でグーグルなどIT列強に対抗」「クール・ジャパンを推進」と評する向きが多いが、その解釈に違和感を覚えた。確かにそう言えないこともないが、ドワンゴの川上量生会長を取材してきた身としては、「対抗」「推進」といったいかにも官僚が考えそうな文言と、川上会長のキャラクターとのずれを感じざるを得なかったのだ。そして5月末、川上会長と話す機会があり、違和感の理由がはっきりとした。 5月14日午後、東京・銀座の歌舞伎座タワーに入居するドワンゴ本社。KADOKAWAと10月に経営統合する旨が川上会長から伝えられると、居並ぶ社員から「あぁ…」とため息がこぼれた。といっても、経営統合自体への落胆ではない。持ち株会社の社名が単に2社の名前をつなげた「KADOKAWA・DWANGO」になることに対してだ。 川上会長はネット上で「kawango（カワンゴ
創業家のドンは『ゼロ』を読んでいた：日経ビジネスオンライン
三洋電機。かつて日本の電機大手の一角を占め、ピーク時には連結売上高約2兆5000億円、世界に10万人の従業員を抱えた巨大企業が�姿を消した�。厳密に言えば、パナソニックの傘下に三洋電機という法人格は存在する。だが、それは売却や撤退が遅れた海外事業の残務整理のための会社だ。パナソニックに残った「元三洋電機」の社員は約9000人で、それ以外の9万1000人はグループを去った。彼らから見れば三洋電機はすでに�消えた�に等しい。 会社に人生を捧げてきた企業戦士にとって、「会社の消滅」は悲劇である。彼らは寄る辺を失い、生きがいと誇りを奪われる。しかし、三洋電機の社員にとって「会社の終わり」は「人生の終わり」ではなかった。三洋電機という巨大な船から振り落とされた彼らは、その日から第二の人生を歩み始めた。しなやかに、したたかに。 会社は人生とイコールではない Life goes on. 会社は消えても人
ドワンゴと角川の経営統合はなぜ実現したか - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
先日、ドワンゴと角川の経営統合のニュースが、かなり大きく取り扱われました。 私自身はドワンゴにも角川にも縁があるため、もともといずれこうなるだろうとは思っていましたが、川上会長がグループの会長になり、佐藤辰男さんが社長という、逆転人事にも見える厚遇には少し驚きました。 この動き自体は世間は大きく驚いたのかもしれませんが、私の立場からみると、歴史的にこの二つの会社はいわばもともと兄弟、または親戚のようなものでした。 川上さんもプログラマー経験のある経営者ですから、連載の主旨とはやや離れますが、なぜこの二つの会社の経営統合が実現に至ったか、当事者を身近に知る人間の目で振り返ってみたいと思います。 なお、以下、本来は敬称を付けて呼ぶべき間柄の方々もまじっておりますが、敬称は省略させていただきます。 もともと、角川書店は、1945年に国文学者の角川源義(げんよし)により創業されました。 その後
ドワンゴ川上氏に惚れ込む角川会長--“天才”に新会社託す
ドワンゴとKADOKAWAは5月14日、経営統合することを発表した。新会社であるKADOKAWA・DWANGOの代表取締役会長には、ドワンゴ代表取締役会長の川上量生氏が就任。KADOKAWA取締役会長の角川歴彦氏は取締役相談役となる。 同日に開催された発表会では、両氏が統合への思いを語った。 新会社をリードするのは、もちろん……？ 「私はようやく、“天才”川上君という若き経営者を手にした」と角川氏は川上氏を絶賛、大きく期待を寄せている様子だ。「川上君の複雑な発言の、皆さんが理解しにくいところを翻訳し伝えるのが私の仕事。それが“相談役”という立場」とも話す。 「川上君には、KADOKAWA・DWANGOの所帯の大きさをきちんと認識してもらいたい。これからの時代の変化の中で大洋に乗りだし、経営者として行き先を示していくことを信じている」（角川氏）。 一方で川上氏は、角川氏からのプレッシャーを受
ドワンゴとKADOKAWA、経営統合を発表 新会社「KADOKAWA・DWANGO」10月設立
ドワンゴとKADOKAWAは5月14日、経営統合することで合意したと正式発表した。両社で統合持ち株会社「KADOKAWA・DWANGO」を10月1日付けで設立し、2社が100％子会社として傘下に入る形。「ニコニコ動画」などドワンゴのプラットフォームと角川のコンテンツを融合し、「ネット時代の新たなビジネスモデルとなる“世界に類のないコンテンツプラットフォーム”確立を目指す」としている。（→詳細記事：角川会長「ようやく、川上さんという若い経営者を手にした」 新会社「KADOKAWA・DWANGO」の目指す姿は） KADOKAWAはドワンゴと2010年に包括的な業務提携を結び、11年には資本提携。現在、KADOKAWAはドワンゴ株式を12.2％保有する第2位株主になっているほか、昨年にはドワンゴ子会社のスマイルエッジを合弁会社化するなど協力を進め、「互いの収益に貢献する事業が生まれるなど、事業提
出版する雑誌8誌のうち7誌が赤字に。廃刊するか
孫正義氏がこれまでに経験したタフな場面をケーススタディの形で完全再現。 あなたは正しい判断を下せるだろうか。 Q. 出版する雑誌8誌のうち7誌が赤字に ソフトバンクが創刊した「Oh！PC」はNECのPC8000シリーズなどを、また「Oh！MZ」はシャープのMZ-80Bシリーズなどを大々的に展開する特集が売りだった。出版事業の初年度の売上高は8億円、2年目に35億。しかし数年後、売れ行きはガタ落ちし、累積2億の赤字となった。そこで選択。A案は、工夫を重ねて立て直しを試みる。B案は、赤字削減を優先し赤字誌の廃刊を決行。 【A】立て直しを試みる【B】赤字の7誌は廃刊する（正答率50％） 主力事業2つのうち1つが大赤字になったらどうするか。部分撤退してその事業を立て直すか、スパッと見切って完全撤退し、残りのひとつに集中するか。業種や時代背景など前提条件によって結論は異なるでしょうが、僕は、部分撤退
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
【PDF】本日の一部報道について - 株式会社KADOKAWA
角川・ドワンゴ経営統合 アニメなど「ニコ動」で海外へ - 日本経済新聞