技術系メーリングリストで質問するときのパターン・ランゲージ
目次 はじめに メーリングリスト —— サポートセンターではなく互助会です 表題 —— あいさつではなく用件を書きましょう 自己紹介 —— 自分の知識・技能・経験を簡潔に書きましょう 書き出し —— 最初に問題の要旨を書きましょう 肩書き —— 会社の名前を背負っていることを忘れないように 実行手順 —— 手順は箇条書きで書きましょう 結果の予想 —— 期待した結果を書きましょう 実際の結果 —— 実際に起きたことを書きましょう ステップ明記 —— どこからうまく行かなくなったかを書きましょう 実際の値 —— 条件を具体的に書きましょう エラーメッセージ —— 必ずコピー＆ペーストしましょう 判断理由 —— そのように考えた理由を書きましょう 文献の引用 —— 読者の手間を省くように書きましょう ソース —— 関連する部分を抽出して示しましょう スレッド —— 関連する話題なら「返信」しま
某大企業のDX状況を教えるよ！
某大企業に勤めてるよ！ みんな絶対に知ってる日本でトップクラスっていうかある意味トップの企業だよ！ もちろんDXをゴリゴリに推進しているし「DX」と名の入った部署まで作って本気だよ！ そんなうちの会社の最新のDX事情を教えてあげるYO！ もちろんDaaS社内システムはもちろんDaaS（Desktop As A Service）を使ってるよ！ 要するにリモートデスクトップだよ！ 社内全員がDaaSを利用するんだけど負荷を抑えるためにWindowsのインデックスサーチはOFFにされてるよ！ なのでファイル検索はめちゃくちゃ遅いしOutlookのメール検索も死ぬほど遅いよ！ おまけに一人あたり20GBの容量しか使えないよ！でも基本的にメールのやりとりだからメールだけで使い切るよ！ え？使い切ったらどうするかって？もちろん、古いメールは削除だよ！ なんで20GBしか使えないのか聞いたら、「平均して
GPT-3の衝撃 - ディープラーニングブログ
この1週間はGPT-3のユースケースの広さに驚かされる毎日でした． シリコンバレーでは話題騒然ですが日本ではほとんど話題になっていないので，勢いで書くことにしました． GPT-3はOpenAIが開発した言語生成モデルです．名前の由来であるGenerative Pretrained Transformerの通り，自然言語処理で広く使われるTransformerモデルを言語生成タスクで事前学習しています． 先月申請すれば誰でもGPT-3を利用できるOpenAI APIが発表され，様々な業種の開発者によって驚くべきデモンストレーションがいくつも公開されています． 特に話し言葉からJSXやReactのコードを生成するデモは著名なベンチャーキャピタルから注目を集め，誇大広告気味だと警鐘を鳴らす事態に発展しています． This is mind blowing. With GPT-3, I built
京都市基幹系システム刷新失敗の考察 - orangeitems’s diary
京都市の件 京都市の基幹システム刷新が、またもや暗礁に乗り上げているようです。 tech.nikkeibp.co.jp 京都市はNEC製メインフレーム上で約30年稼働する基幹系システムのバッチ処理をオープンシステムに刷新するプロジェクトにおいて、サブシステムの1つである新福祉系システムの稼働を当初予定の2020年1月から延期する。再稼働の日程は確定していない。京都市総合企画局が2019年12月23日の京都市会で明らかにした。 現行がNECなのに、刷新にはNECが絡んでいないところが最近のNECの調子の良さが現れているなあと思います。案件の選択こそSIerの肝ですから。「おお世の腕自慢の諸君、このパズルを解いたら15億円を差し上げよう」という王様の号令に引き寄せられた夢多きベンダーや技術者が、今頃セピア色の世界で心晴れぬまま年越しをしている状況が手に取るようにわかります。 もはやこの件、SI
「新規事業を立ち上げること」を目的にしている組織は新規事業に失敗する | ネットコマース株式会社
「デジタル・トランスフォーメーション／DX」で、世間は大騒ぎだ。AIやIoTなども誰もが知る言葉となり、その意味が正しく理解されているとは言いがたいが、ウチも何かしなければとの機運は高まっている。 SI事業者やITベンダーもこれを商機にと、DX事業本部、新規事業開発部、デジタル戦略室などの看板を掲げ、新規事業を生みだそうと意気込んでいるが、たぶんそのほとんどはうまくいかないだろう。 なぜそう言い切れるかといえば、基本的な建て付けが間違っているからだ。 そもそも、「新規事業」は目的ではなく手段である。社会やお客様の課題があり、いままでのやり方、あるいは既存の事業スキームでは解決できないので、新規事業という手段でこれを解決しようというのが正しい建て付けであろう。イノベーションもまた同様で、解決すべき課題があるからこそ、これまでにはなかった「新しい組合せ＝イノベーション」によって、解決しようとい
業務ハックしてクビにならないために｜ふらふら
本記事は「GYOMUハック/業務ハック Advent Calendar 2019」にリンクされている記事です。つい先日、仙台からリモート参加したニワカです。よろしくお願いいたします。 ■ 自己紹介 はじめましての方ははじめまして。またお前かの人は毎度どうも。仙台でコーポレートエンジニア（＝情シス・社内 SE ）を生業としているふらふらと申します。 ガチの開発から身を引いてもう 15 年位になります。技術そのものよりも「その技術で何ができるのか」「実践したらどうなるのか」という課題解決のほうが好きな性質なので、地方中小企業で社内 SE というのはある意味、天職だなあと思っています。 どういう経歴でどういう考え方の持ち主なのかについては、下記を見てもらうのが良いでしょう。みんなで情シス！第４回でお話したときの資料です。 なんのことはない、職歴の汚い「オッサン SE」です。タイトル通り業務ハック
ダイソーが6年でIT内製化、マイクロサービス化、サーバレスに成功した理由
大創産業は1972年、家庭用品を販売する商店として創業された。今やよく知られた『100円SHOPダイソー』を運営する事業者である。ダイソーの展開に着手したのは1987年。2019年には国内3367店舗を数え、海外ではアジア、北米を中心に28の国、地域で2175店舗を構えるほどのグローバル展開を果たしている。 キッチン用品や文具、衣服やコスメ、食品やガーデン用品など、幅広い商品展開もダイソーの魅力の一つだ。商品数は7万点を超え、売れ筋の電池は1秒間に5本、ネクタイも15秒に1本、“つけまつげ”は1.3秒に1つ売れる勢いとのことだ。 取り扱う商品が多く、また尋常ではない速度で売れていくことは、それだけデータ管理の難しさが増すということでもある。アイティメディアが2019年9月17日に開催した「ITmedia DX Summit 2019年秋・ITインフラ編」に登壇した大創産業 情報システム部
IT部門がリードするビジネストランスフォーメーションとは｜友岡賢二
ビジネストランスフォーメーション。日本語にすると「事業の構造改革」、「業務の抜本的改革」となりますが、このビジネストランスフォーメーションについて私が考えていることを今日は書きます。 常に最重要課題は、顧客のニーズ充足に対して自社がどう対応すべきか。そのためのビジネスプロセスに磨きをかけることです。その手段としてITを効果的に使うことが今日では特に重要になっています。ビジネスプロセスとIT、この２つが改革推進における両輪になりますので、変革プロジェクトにおいては同時に議論されます。 その上で、これらの両輪をつなぐいわば車軸のような役割をするのが組織であり、それをデザインする組織設計のあり方が、事業会社における変革プロジェクト成功において非常に重要な要素となります。どんなに優れた仕組みであっても、自社の組織設計思想に合わないものだと機能しません。組織設計において重要な要素が、「組織風土」と「
「IT部門はビジネス拡大に寄与せず」と考える経営トップが多数--ガートナー調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ガートナー ジャパンは、日本のIT部門部長職以上を対象に実施した「IT部門の活動やIT投資に関する調査」の結果を発表した。 これによると、「ITリーダー自身は経営トップがIT部門をどのように位置付けていると考えているか」という問いに対し、企業の経営トップの9割がIT部門を「ビジネスのバックアップ組織（サポート役）」であると認識し、「ビジネスの拡大に不可欠な存在（リード役）」とは考えていないことが判明した。一方、「ビジネスの拡大に不可欠」との回答は7％、「プロフィットセンターである」との回答は3％だった。 また、「ビジネスのサポート役である」と回答した企業の内訳を見ると、「なくてはならない重要な存在」と回答した割合が49％に上る一方で、「
https://blog.animereview.jp/zero-trust-architecture/
シンジです。社内インフラを構築するとき、何を指標として設計しているか、何のために作るのか、誰が嬉しいのかを考えずに淡々と予算を投入している企業の多いこと多いこと。これから会社を作るならまだしも、既存企業は長年の蓄積があるわけです。物理機器や、買収合併の弊害、シャドーITに働き方改革推進の圧力。これらに個別的に対処することこそが無駄かつ自己満足なので、自社のインフラはどうなるべきだったのかを考えたい物です。 ITは企業にとってコアである 企業や組織運営において、ITを使うことで便利になったり、効率が良くなったりする程度の時代はとっくに終わっています。企業や組織からIT全てをとっぱらってしまうと、企業や組織が消え去る可能性が非常に高い、というか確実に死ぬであろう状態にまでITに依存しています。つまり現代においてはITはコアなのです。 情報システム部門はその重要性を理解していない 企業においての
クラウド移行に「コスト削減」ばかりを求めてはいけない理由～経営層に贈る言葉～ (1/3)：特集：日本型デジタルトランスフォーメーション成功への道（3） - ＠IT
クラウド移行に「コスト削減」ばかりを求めてはいけない理由～経営層に贈る言葉～：特集：日本型デジタルトランスフォーメーション成功への道（3）（1/3 ページ） ビジネスに一層のスピードと柔軟性が求められている今、それを支えるインフラとしてクラウドを検討することはもはや当たり前になっている。既存システムのクラウド移行を支援するベンダーも複数存在し、クラウド活用のハードルも下がってきた。だが使いやすくなったことと、クラウドの効果を獲得することは、また別の話だ。ではなぜクラウド移行でメリットを享受できない例が多いのか。その真因を探った。 昨今、既存システムのクラウド移行に対する企業の関心が高まっており、そのノウハウとして「リフト＆シフト」が注目されている。単にクラウド上に移行するだけではなく、いったんそのまま移行した上で、アプリケーションの特性に応じてクラウドネイティブな仕組みにシフトするアプロー
IT業界の仕組みと偽装請負の闇を分かりやすく解説しよう
IT業界の仕組みと偽装請負の闇を分かりやすく解説しよう：「多重下請け＋客先常駐＋偽装請負」のコンボで業火に包まれるな（1/3 ページ） 上流企業のエンジニアは、プログラミングを行わないって本当？――IT業界への就職／転職を考えている学生や若手エンジニアに贈る、エンジニアとして希望通りのスタイルで活躍するために知っておきたいIT業界の仕組みと慣習、そして自分に合ったIT企業の選び方。 ITエンジニアに憧れてIT業界に入ったのに、数年たつと「こんなはずではなかった」と後悔するエンジニアの声を聞くことがある。 理由はさまざまだ。単純に「入社した会社が合わなかった」という人もいるだろう。しかし体感では「IT業界の構造そのものに対する誤解によって生じたミスマッチ」が驚くほど多いように思う。 私も学生時代はIT業界の構造を正しく把握しておらず、業界に入って数年たってようやく、正しく認識できるようになっ
AWSを捨てて復活、ドロップボックスが上場へ
オンラインストレージサービスの米ドロップボックス（Dropbox）が新規株式公開（IPO）を申請できたのは、「Amazon Web Services（AWS）」をやめて自社環境へ移行したからだった。同社はITストラクチャーの見直しで売上原価率を34ポイントも改善していた。 ドロップボックスは長らく「行き詰まったユニコーン（未上場ながら推定評価額が10億ドルを超えるスタートアップ）」の代表格だった。同社が最後に資金調達したのは2014年1月。当時の推定評価額は100億ドル（約1兆円）にも達したが、その後は失速。2015年10月には米大手投資会社のフィデリティ・インベストメンツ（Fidelity Investments）が推定評価額を20％引き下げるなど、投資家から厳しい目を向けられ、IPOも新規の資金調達もできずにいた。 そんなドロップボックスが鮮やかな復活を成し遂げた。同社は2018年2月
なぜNTT東日本は旭川医科大学に逆転勝訴できたのか。判決文から分かる教訓 | STORIA法律事務所
▼ 旭川医科大学による訴訟提起 旭川医科大学は平成２３年３月１６日に旭川地裁に訴訟を提起しました。 旭川医科大学は、ＮＴＴ東日本に対し、新システム導入失敗に伴う逸失利益として約１９億４０００万円を請求し、他方、ＮＴＴ東日本は、旭川医科大学に対し、不当な受領拒絶でリース料を受け取れなくなったとして約２２億８０００万円を請求しました。 ▼ 地裁判決（旭川地判平成２８年３月２９日） 旭川地裁は、ユーザ・ベンダの過失割合を２：８（ユーザ：ベンダ）としたうえでユーザ・ベンダの両請求とも一部認容し、実質、旭川医科大学からNTT東日本へ約１８００万円の支払いを命じる判決をしました。 双方ともに控訴をし、舞台は札幌高裁に移りました。 ▼ 高裁判決（札幌高判平成２９年８月３１日） 札幌高裁は、ユーザ・ベンダの過失割合を１０：０（ユーザ：ベンダ）に変更した上で、ベンダの請求を認容、ユーザの請求を棄却し、旭川医
日本郵便がハード保守契約を全面見直し、ITベンダーの反発は必至
日本郵便が情報システムで使うハードウエアに関する保守契約の方針を刷新する意向を固めた。日経コンピュータの取材で分かった。 24時間保守を原則として採用せず、故障機器の修理を1週間分まとめて実施するなど過剰サービスを減らして、ハード保守費を従来の2割程度に減らす。2018年夏以降の新規入札案件から新方針を適用する。既存の保守契約は既に条件を見直す交渉に入った。 鈴木義伯専務執行役員CIO（最高情報責任者）は「現行の保守契約はITの技術変化を反映していない。サービス過剰でコストが高止まりしている」と話す。NTTデータ出身の鈴木CIOは日本取引所グループのCIOを経て2017年4月に日本郵便のCIOに就任して以来、見直しを模索してきた。 新方針ではITベンダーと契約する保守のパターンを品質が低いほうから「スポット保守」「日中週1保守」「日中保守」「24時間保守」の4つに分ける。そのうえで、ハード
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『ヤバい本が出ようとしている』みずほ銀行のシステム統合の歴史を綴った本が出版される模様「最恐のホラー小説」「章題を見るだけで闇を感じる」