教育のもたらす利益について - 内田樹の研究室
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は８日、加盟国の０６年国内総生産（ＧＤＰ）に占める教育費の公財政支出割合について調査結果を公表、比較が可能な２８カ国で日本は３・３％と下から２番目だった。 平均は４・９％。１位はアイスランドの７・２％、デンマーク、スウェーデンが続き、北欧が上位を占めた。日本は最下位だった０５年調査の３・４％より０・１ポイント減少。 日本は小中高までの初等中等教育は２・６％で下から３番目、大学などの高等教育は０・５％と各国平均１％の半分で最下位。 全教育費に占める私費負担の割合は３３・３％と韓国に次いで２番目に高く、平均の２倍以上だ。 日本は、高等教育への財政支出対ＧＤＰ比率が先進国最低の国である。 文科省はこれを５％にと要望したが、財務省に一蹴された。 教育は私事であるから、公的支援には及ばないというふうに考えておられるのであろう。 教育は自己責任で行え、と。 行政を頼るな、と
ブリコルールの心得 - 内田樹の研究室
土曜日はひさしぶりのお稽古。３週間ぶりに身体を動かす。 滝のような汗。 さすがにお盆なので、稽古に来る人は少なく、２０人ほど。 いつもの半分である。 日曜日は多田塾甲南合気会の「第０回演武会」。 来年第一回をやる予定なので、予行演習である。 ２９人が演武する。 私も回らぬ舌で説明演武をする。 身体は動かしていないけれど、このところ『日本辺境論』にずっと武道のことを書いているので、理だけは進んでいる。 その「理」の部分を話す。 理だけ進んで身体がついてこないということはあまり起こらない。 というのは実際に身体能力の発現を阻んでいるのは大半が脳内のファクターだからである。 身体はいろいろなことができる。 意識化して操作する運動と数桁違うくらいの種類の運動をこなすことができる。 それができないのは脳が「人間の身体というのはこういうふうに動くものである」という思いこみによるリミッターをかけているか
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