「GPT-4」が無料で使える？--「新しいBing」と「Poe」の賢い使い方
先週の話はもう過去の話。AI技術の進化は日進月歩で、GPT-4の圧倒的なアウトプットの質の向上をはじめ、私たちが感じる未来への期待感は高まるばかりです。 GPT-4は、文脈理解や複雑なタスクへの対応力がGPT-3に比べて向上しており、ますます多くのことができるようになっています。 プロンプトだけでHTMLファイルのコーディングを依頼したところ、そこそこ面倒くさい要求なのに、ちゃんと動いて私自身も驚きました。 また、GPT-4のデモでは、手書きのスケッチからコーディングを行うことができるなど、これからの進化はまさに「今、試してみる価値あり」といえるでしょう。 しかし「有料だしなぁ・・・」とまだGPT-4を体験したことがない方も多いのではないでしょうか？ そこで今回は、実際にGPT-4を使いながら、その魅力と「無料」で体験できる２サービスを使いこなすコツをお伝えしたいと思います。 記事作成の相
グーグル、古いPCを無料でよみがえらせる「ChromeOS Flex」を一般提供
Googleの「ChromeOS Flex」は、古いPCや「Mac」にインストールすることで、それらを実質的に「Chromebook」に変換するOSだ。同社は2月に早期バージョンをテスト向けに公開しており、このほど安定版を提供開始した。ChromeOS Flexのページから無料でダウンロードできる。 Googleは、アーリーアクセスプログラムの素晴らしい成果の一部を公式ブログで明らかにした。まず295機種のデバイスをChromeOS Flex対応として認定したという。引き続きさまざまなデバイスをテストし、認定機種のリストを更新していくとしている。ただし、認定機種でなくても、ChromeOS Flexは動作する可能性が高そうだ。 Googleは、アーリーアクセスプログラムによって600以上のバグを修正できたとも報告した。 ChromeOS FlexはUSBドライブから直接実行することもできる
炎上させる人は「正義感が強い人」--飲食店のネット炎上、おおつね氏が語るSNS活用の注意点
2019年9月25日に、東京ミッドタウンで外食産業の未来を考えるカンファレンス「FOODIT TOKYO 2019」が開催された。日本の外食産業をリードする企業などが一堂に会し、テクノロジーの最新動向やノウハウなどについての講演が行われた。 「飲食店はリスクにどう向き合うか 〜「ネット炎上」は防げるのか？〜」と題した講演では、インターネットでの“炎上”防止や炎上後の沈静化などに関するコンサルティングを提供するMiTERU 代表取締役のおおつねまさふみ氏が登壇。日経BP総研 サステナブル経営ラボ所長 中堅・中小企業経営センター長の戸田顕司氏がモデレーターとなり、飲食店が自店のアピールや宣伝にSNSを活用する上での注意点、炎上後の解決方法などについて語った。
「PS4」、販売台数1億台を突破--家庭用ゲーム機で史上最速か
ソニーは7月30日、2019年度第1四半期（4〜6月期）に320万台の「PlayStation 4」（PS4）を販売したと発表した。これで、2013年のPS4発売以降の世界累積販売台数は1億台となり、「PlayStation」と「PlayStation 2」に続き、ソニーの家庭用ゲーム機として1億台の大台を突破した第3のゲーム機となった。「PlayStation 3」は、同シリーズの中では唯一、累積販売台数が8700万台強にとどまった。 ソニーはさらに嬉しい記録を達成した。Niko PartnersのアナリストであるDaniel Ahmed氏によると、競合各社のゲーム機を含むすべてのゲーム機の中で、PS4は最も早く販売台数1億台に到達したという。PS4がこの節目に達したのは発売から5年7カ月後で、PS2の5年9カ月より早かった。PSの他に販売台数が1億台を突破した唯一の家庭用ゲーム機である
統一QRコード「JPQR」、楽天ペイやLINE Payら6サービスが8月1日に一斉導入
キャッシュレス推進協議会は、8月1日午前3時より統一QRコード「JPQR」に移行する決済サービス企業を発表した。 対象となるのは、「au PAY」「銀行Pay（OKIPay、はまPay、ゆうちょPay、YOKA!Pay）」「メルペイ」「LINE Pay」「楽天ペイ（アプリ決済）」「りそなウォレット」の6サービス。すでにJPQRに準拠しているサービスも含む。8月1日以降も、各コード決済サービスにて、準備が整い次第JPQRへの移行が予定されており、2019年内にさらに6サービスがJPQRに準拠する予定。 コード決済のうち、利用者が自身のスマートフォン上でバーコードを表示し、店舗側で当該コードを読み取って決済を行う「利用者提示型・バーコード」（CPM：Consumer Presented Mode）について、JPQRに移行する。この方式では、コード決済事業者側がJPQR対応のコードと従来型のコー
複数アカウントも快適利用、同じアプリを複数起動させられるAndroidアプリ3選
1つのAndroid端末で同じアプリを複数起動させることができれば、オンラインストレージやSNSなどでログイン・ログアウトといった操作なしで複数のアカウントを使い分けられる。また、アプリの旧バージョンと新バージョンとを共存させて動作確認をしたりと、これまで不可能だった使い方が可能になる。こうした目的のために作られたアプリは多数あり、知る人ぞ知る存在ながら愛用者も多い。 今回は日本語表示に対応した2つのアプリと、日本語表示ではないものの評価の高いアプリ、計3つのアプリを紹介する。 なおアプリの性格上、端末によってはアプリが起動しなかったり、アプリ内の特定の機能だけが使えないケースも多いほか、複数アカウントでの利用を認めていないアプリおよびサービスでは利用そのものが規約に抵触する可能性もあるので、あくまでも自己責任で利用してもらいたい。 ◇「2Accounts」 起動するとインストール済みアプ
ブラウザから無料でファイル共有できる「Firefox Send」、正式リリース
Mozillaは2017年、ウェブアドレスを相手と共有することによって最大1Gバイトのファイルを転送できるサービス「Firefox Send」を実験的に提供した。この度、Firefox Sendはテスト期間を終え、「Firefox」アカウントにログインすればファイルサイズの上限が2.5Gバイトまで拡大されるようになった。 Firefox Sendは、電子メールに添付するには大きすぎる動画、オーディオ、写真ファイルを共有する必要がある場合に便利だ。 「Dropbox」「Box」「Google Drive」「Microsoft OneDrive」「WeTransfer」など、類似サービスは既に存在する。しかしそれらのサービスは、登録済みでないユーザーには手続きが面倒かもしれない。Firefox Sendでは、少なくとも1Gバイト以下のファイルについては、そうした問題が解消されている（ファイルサ
マイクロソフト、避けている人と出会わないで済む技術を特許出願--回避ルートをナビ
個人的に苦手だったり、たまたま都合が悪かったりして、特定の人に会いたくないことがある。また、職場以外で同僚に会うことを好まない人は、通勤途中でばったり会うと気まずい思いをしてしまう。 そんな密かな悩みが解消される技術を、Microsoft傘下の特許管理会社Microsoft Technology Licensing（MTL）が考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間1月24日に「UNDESIRABLE ENCOUNTER AVOIDANCE」（公開特許番号「US 2019/0028841 A1」）として公開された。出願日は2018年9月29日。 この特許は、ユーザーが何らかの方法で会いたくない人の情報を登録しておくと、ユーザーと相手の位置情報などから出会ってしまうかどうかを予測し、出会う場所とタイミングなどを通知してくれる技術を説明したもの。もちろん、相手が位
任天堂、2Dテレビで3D映像を表示する技術の特許出願--見る位置に応じて映像を操作
3D映像は極めて高い臨場感や没入感を体験できるため、魅力的なコンテンツだ。家庭のリビングルームに置くようなテレビにも3D対応しているものはあるが、立体視するには専用の特殊な眼鏡をかける必要があるなど、手軽さに欠ける。 これに対し任天堂は、2Dテレビで立体感のある映像を体験できる技術を考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間1月24日に「EYE TRACKING ENABLING 3D VIEWING」（公開特許番号「US 2019/0025913 A1」）として公開された。出願日は2018年9月27日。 この特許の技術は、テレビなどの映像装置を見ている人の位置や距離をセンサーで計測し、その情報に応じて表示映像をリアルタイム操作して立体感を出すもの。見ている人が移動すると、それに合わせて映像内の手前にあるものと奥にあるものの位置関係が変化し、立体感が得られる。こ
ドワンゴ、位置情報やAR活用“一生歩けるRPG”「テクテクテクテク」--11月29日配信 - CNET Japan
ドワンゴは、スマートフォン向けゲームアプリ「テクテクテクテク」を11月29日から配信を開始する。スマートフォンの位置情報や独自のAI技術によるARを活用した“一生歩けるRPG”としている。対応OSはiOSとAndroid。価格は無料でゲーム内課金がある。 本作はスマートフォンの位置情報をもとに、プレーヤー周辺の地図の「街区（がいく）」（※道に囲まれたエリア）を塗っていくゲーム。プロデューサーには中村光一氏、ディレクターにはゲームクリエーターの麻野一哉氏という、「不思議のダンジョン」シリーズなどを生み出したコンビによるタイトルとなっている。 塗られた街区はファンタジー化され、モンスターが出現して戦ったり、宝箱やゴールドなどを手に入れることができるという。塗られた割合は、「字（あざ）」「市区町村」「都道府県」の単位で「ぬりパーセント」として表示。その地域がどれくらいファンタジー化されたかが分か
「Android」10周年--前途多難に思えた奇抜なスタートを振り返る - CNET Japan
ハイテク業界を15年近く取材してきた筆者は、企業が総力を挙げて新製品を発表する場面を目撃する光栄に浴したことがある。なかには、奇妙なものもあった。例えば、Googleの共同創業者であるLarry Page氏とSergey Brin氏がローラーブレードを履いて壇上に登場し、世界初の「Android」搭載スマートフォン「T-Mobile G1」について語った場面だ。 ニューヨークのラジオシティ・ミュージックホールで開催されたサムスンの「Galaxy S4」発表の派手なイベントから、2画面搭載スマートフォン「Kyocera Echo」の発表イベントでパフォーマンスを披露した奇術師のDavid Blaine氏まで（Blaine氏のマジックの方が発表されたスマートフォンよりはるかに印象的だった）、企業は人々の注目を集めるためにさまざまな趣向を凝らしてきた。 だが、あの奇妙な瞬間を、筆者は忘れることが
「ヤフオク!」、送料を全国一律に--遠隔地は最大71％オフ、出品者負担のみ適用
ヤフーは9月7日、同社が運営するインターネットオークションサービス「ヤフオク!」において、ヤフネコ!パック、ゆうパック・ゆうパケット（おてがる版）の配送サービス利用料を10月16日から改定すると発表した。 ヤフオク!では、落札者が入札時点で支払総額がわかる取引を推奨しており、後から送料を連絡する必要がない、送料出品者負担を選択しやすい仕組みを進めている。これまでは、荷物を配送する発送元から届け先の地域、サイズ、重さごとに送料を決定していたが、改訂後は送料負担の区分（出品者負担、落札者負担）ごとに変更する。 送料を出品者が負担する場合は、送料を全国一律料金とし、サイズ、重さごとに送料が決定される。このため、沖縄や北海道、離島などの遠隔地への配送費は最大で71％オフと大幅に安くなるとしている。 また、送料を落札者が負担する場合は、荷物を配送する発送元から届け先の地域、サイズ、重さごとに送料を決
高齢ドライバーの運転見守りサービス「SmartDrive Families」が正式公開
モビリティデータを活用したサービスを提供するスマートドライブは9月14日、高齢ドライバーの運転見守りサービス「SmartDrive Families」を正式リリースしたと発表した。初期費用は無料で月額2480円。利用開始から6カ月間は980円で提供するキャンペーンも実施する。 同社では、自家用車にデバイスを装着してアプリと連携させることでドライバーの運転を診断するサービス「DriveOn」や、法人向けのクラウド車両管理サービス「SmartDrive Fleet」を提供。また、安全運転することで独自ポイントがたまる月額定額コネクテッドカーサービス「SmartDrive Cars」を4月から提供している。8月には総額17億円の資金を調達し、中国での研究開発も進めている。 今回正式に公開したSmartDrive Familiesは、高齢ドライバーに特化した運転見守りサービスで、同社の車載デバイス
マイクロソフトは「Surface Go」で何を狙うのか--低価格モデルの理由を探る
Microsoftは小型で低価格の「iPad」に対抗する、「Windows 10」ベースの新型ローエンドタブレットを発売した。それが「Surface Go」だ。 Microsoftのハードウェア戦略を注視してきた人々の頭の中には、おそらく1つの大きな疑問が浮かんでいるはずである。「なぜ？」という疑問だ。 Microsoftが「Surface」製品群で掲げていた自社の使命は、OEMパートナーが到達していない領域に達すること、つまり「Windows」デバイスにとって新しい、未開拓の市場／カテゴリを作り出すことだったはずだ。それでは、同社はなぜこの「Pentium」ベースの10インチデバイスを開発したのだろうか。 何しろ、iPadと競合するWindowsベースのデバイスは、さまざまなPCメーカーから多数発売されている。市場では、教育向けのWindows 10デバイスも提供されており、最も低価格の
「Google Pay」で個人間送金が可能に--まず米国で
「Google Pay」で個人間送金が可能となる。Googleは、PayPalやその傘下のVenmoなどに対する競争力を強化し、各種機能の統合を進めている。 Googleの決済サービスはこれまで、異なる処理に特化した複数のアプリという形をとってきた。同社は2017年に、「Android Pay」と「Googleウォレット」の名称を変更することを発表し、その後、個人間送金サービスである「Google Pay Send」を提供開始した。 今回は、Google Payに力を入れている。 Googleはブログ記事で、Google Pay SendをGoogle Payに統合することを明らかにした。同社によると、米国に居住するユーザーはGoogle Payで送金や送金請求が可能で、英国でもまもなく可能になるという。 Googleが擁するアカウント数と、ほとんどのユーザーがGoogleアカウントを持っ
ナイキ、ベルトコンベアで足を引き込む靴の特許出願--靴べらは無用の長物に
「バック・トゥ・ザ・フューチャーPART2」が公開された1989年当時、映画内で描かれた未来のようすは、信じられないほど遠い世界に思えた。ところが、舞台の2015年はあっという間に過ぎてしまった。 映画に登場したガジェットのうち、実現されたものの代表は、Nike（ナイキ）が実際に開発したスニーカー「Nike Mag」だろう。Nike Magの製品化を意図したのかは不明だが、Nikeは靴ひもが自動的に締まる技術で特許を取得している。 そんなNikeが、今度は足がスムーズに入るベルトコンベア内蔵の靴に関する技術を考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間5月3日に「FOOTWEAR WITH MECHANICAL FOOT-INSERTION ASSIST」（公開特許番号「US 2018/0116334 A1」）として公開された。出願日は2017年10月27日。 こ
1枚10円でレシートを買い取る「ONE」、サービスを一時停止--買取数は24.5万枚を突破
ONEは、スーパーやコンビニ、居酒屋などさまざまな種類のレシートをアプリで撮影し、1枚10円で買い取るというもの。買い取ったレシートデータは、個人が特定できないように抽象化され、購買データとして飲食・日用品メーカーやID系、広告系企業に販売する。レシートのデータ化により、ユーザーが特定の商品を買うまでの流れや、日常の消費パターンにおける商品の位置づけが見えてくるという。 ローンチ後、16時間で約8.5万ダウンロード、約7万人のユーザーから24.54万枚のレシートを買い取ったという。当初の想定は月間1万枚としており、想定を大幅に超える買取依頼が集まったことになる。急激なユーザー数の増加などから、サービスを一時停止。ワンファイナンシャル創業者兼CEOの山内奏人氏によると、今のところ再開は未定としている。 想像を超える多くのユーザーの方々にご登録いただいており、本人確認完了まで最長1ヶ月ほど掛か
ソニー、軽くて書きやすい電子ペーパーにA5サイズを追加--スマホ連携強化
ソニーは4月16日、電子ペーパーにA5サイズの「DPT-CP1」を追加した。すでに発売しているA4サイズの基本機能を継承しつつ、ダウンサイジングすることで携帯性を追求した。発売は6月上旬。想定税別価格が7万円前後になる。 ソニーでは、2013年に初号機となる「DPT-S1」（ソニーストア価格：9万9800円）を発売。2017年に第2世代機となるA4サイズの「DPT-RP1」（同：7万9800円）をラインアップしている。 DPT-RP1は、紙の資料から置き換えしやすいA4サイズ相当を実現したほか、紙のように読み書きができる機能を備え、大学や病院、研究者などを中心に使われているとのこと。PCやタブレットでもPDFの閲覧や書き込みはできるが、「目が疲れる」「紙のように自由に書き込めない」などの理由から、電子ペーパーへのニーズが高まっているという。 DPT-CP1は、軽い、薄い、書き込みやすいなど
米クレジットカード大手4社、決済時のサインが不要に
米国の大手決済プロバイダー4社（Mastercard、Visa、American Express、Discover）は、クレジットカード取引の際に業者に署名の取得を求める要件を廃止する計画を2017年に発表していた。MastercardとAmerican Express、Discoverは米国時間4月13日、Visaは14日より、その新しいポリシーの実施を開始した。 ただし、この変更は任意であり、署名を廃止するかどうかを決める新しい権限は、顧客ではなく業者に与えられる。 多くの小売業者は今後も顧客に署名を求め続けたいと考える可能性が高い。従業員の給与の一部をチップが占める小売業者や、高額商品を販売する小売業者の場合は特にそうだ。
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電通、月1回の全社一斉休暇日を設定--6月から試験導入
