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ブックマーク / www.news-postseven.com (4)

  • コンビニおにぎり 首都圏と関西で昆布の売れ行きに差がある

    コンビニおにぎりのパイオニアで年間16億8222万個(2012年度)を売り上げる「セブン-イレブン」で、首都圏地区と関西地区で売れ筋のおにぎりトップ5がどうなっているのか、大調査してもらった。一体どの具が両方のエリアで人気があるのか。 ●首都圏地区 【1位】手巻おにぎりツナマヨネーズ(105円) 【2位】手巻おにぎり紅しゃけ(136円) 【3位】直巻おむすびとり五目(115円) 【4位】やみつき!焼き豚炒飯おむすび(126円) 【5位】手巻おにぎり日高昆布(105円) ●関西地区 【1位】手巻おにぎり昆布(105円) 【2位】手巻おにぎりツナマヨネーズ(105円) 【3位】味付海苔手巻おにぎり海老マヨネーズ(110円) 【4位】味付海苔手巻おにぎり焼鮭(126円) 【5位】やみつき!焼豚炒飯おむすび(126円) (価格はいずれも1月時点) 集計期間は、今年1月の第2週。そのデータを首都圏と

    コンビニおにぎり 首都圏と関西で昆布の売れ行きに差がある
    maraigue
    maraigue 2014/02/28
    "具材の昆布を関西では真昆布、首都圏では日高昆布に限定しています(中略)焼き鮭も関西では秋鮭、首都圏では紅鮭と、使い分けています"
  • 米国でIT用語を子供に名付ける親が急増 Hashtag、Excelなど

    最近は「光宙」(ぴかちゅう)、「羅舞」(らむ)、「夜舞刀」(やまと)、「稀羅璃」(きらり)、「魅留久」(みるく)など、どう読めばよいのかわからないキラキラネームが議論を巻き起こしているが、日だけでなく、世界でも同じ現象が起こっているようだ。 アップル社のファンが多いアメリカでは、昨年だけで少なくとも49人の男の子が「Mac」、6人の女の子が「Apple」と名づけられたと『ロサンゼルス・タイムズ』が報じている。他にも「Google」「Facebook」「Excel」「Hashtag」など、IT用語を子供に名づける例がアメリカで急増している。 さらには、映画『スター・ウォーズ』の熱烈なファンなのだろう、男の子に「Jedi(ジェダイ)」と名づける親まで登場。人気アニメの主人公「スポンジ・ボブ」の名前を女の子につけたという例もあるそうだからその命名スケールも超弩級である。 こうした命名を巡っては

    米国でIT用語を子供に名付ける親が急増 Hashtag、Excelなど
  • たばこ規制で日本が多様性失うことは経済的な自殺行為の意見

    昨年10月、一箱100円以上という過去最大の値上げをしたばかりというのに、またまた「値上げ」の話である。すでに一商品として異例の税金がかけられている「たばこ」を、さらに値上げし震災復興財源にしようというのだ。しかし、その先には、推進者の思いとは裏腹の事態が待ち構えている。経済評論家の森永卓郎氏が解説する。 * * * 小宮山洋子厚生労働相が「たばこ税を1箱700円程度まで増税しても税収は減らない」などと発言したことを受けて、安住淳財務相が「小宮山先生はたばこが嫌いなんですよね」と口にしたが、これがすべての根幹にある。神奈川県の松沢前知事と何度もやりあってよくわかったが、「たばこが嫌なので殲滅したい」という感情を満たすために政策を進めているとしか思えない。 たとえば神奈川県では、前述のように喫煙客が外を控えたり、規制の及ばない県外に逃げてしまうなどして飲業界を中心に「3年間で237億円の

    たばこ規制で日本が多様性失うことは経済的な自殺行為の意見
    maraigue
    maraigue 2011/11/14
    quote{神奈川県の松沢前知事と何度もやりあってよくわかったが、「たばこが嫌なので殲滅したい」という感情を満たすために政策を進めているとしか思えない}
  • 東京都青少年健全育成条例 大メディアは質問せずにダンマリ

    今年3月に予定されている「東京国際アニメフェア」(実行委員長・石原慎太郎都知事)の事務局が、「このままの状況では実質的に実行不可能」と表明し、フェア開催に黄信号が灯った。昨年末に都で成立した青少年健全育成条例の改正案、いわゆる「マンガ焚書条例」を問題視する出版社の協力拒否が相次いでいるのだ。 この事態を招いた一義的な責任は石原都政にあるが、それを強力に後押しした“共犯者”がいた。条例に反対した都議のひとりがいう。 「知事や条例担当者の会見で懐疑的な質問をするのはインターネットメディアや雑誌の記者ばかりで、大メディアは質問もせずにダンマリ。それで都の主張を鵜呑みにした記事を作ってきたのです」 11月29日、マンガ家たちによる条例反対会見では、読売新聞の記者から耳を疑うような質問が飛んだ。「出版業界の自主規制が不十分だ」「不健全図書に指定されても区分陳列をするだけで、表現規制ではない」と、石原

    東京都青少年健全育成条例 大メディアは質問せずにダンマリ
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