日本の半導体ブームは“偽物”、本気の再生には学校教育の改革が必要だ
2021年に入った途端に、車載半導体不足が発覚し、あらゆる半導体が不足する事態になり、世界中が狂乱状態となった（拙著記事『“半導体狂騒曲”、これはバブルなのか？ 投資合戦が行き着く先は？』、2021年5月20日）。 それとともに、各国が、自国内で半導体製造を強化する動きが激しさを増している。同年6月3日付の日経新聞によれば、2020年からTSMCの誘致に動いていた米国は、工場や研究開発拠点を国内に設ける企業に対して、5年間で約4.3兆円の補助金を交付することを検討している。加えて、米国上院が2021年6月8日、520億米ドルを国内の半導体研究／製造に割り当てるという前例のない法案を可決した また、欧州連合は、半導体を含むデジタル分野に今後2～3年で約19兆円を投資する方針である。さらに、中国は2014年にIC基金を設立し半導体関連技術に5兆円を超える投資を行い（総額は約20兆円と聞いている
住友金属尼崎の現役ナローを垣間見る。 <font color="red">動画付き</font>｜編集長敬白｜鉄道ホビダス
▲東京では耳慣れないクマゼミの鳴き声がシャワーのように降り注ぐ。炎暑の路上で待つこと一時間あまり、西工場から４号機の牽く列車が姿を現した。'10.7.17 クリックするとポップアップします。 かつて都市部の工業地帯には大小さまざまなインダストリアル・ナローが息づいていましたが、さすがに21世紀に入るとその姿を拝むことは難しくなってしまいました。東京近郊では辻堂の関東特殊製鋼が姿を消してついに壊滅状態となってしまいましたが、阪神地区ではいまだに尼崎の住友金属でその姿を垣間見ることができます。 ▲西工場から東工場へ県道57号線を横切る４号機。松山重車輌工業（MJK）製の10ｔセミセンターキャブ・タイプのDL。'10.7.17 クリックするとポップアップします。 この尼崎をはじめ、安治川（大阪）工場や和歌山工場といった住友金属工業の主要工場にはそれぞれ独自の専用軌道が張り巡らされており、その実態
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