地球温暖化の原因となる二酸化炭素を減らそうと、ある木を育てる実験が静岡県御前崎市で行われています。あっという間に成長するという特徴を生かし、地球温暖化対策はもちろん、高級木材の確保という一石二鳥の効…
「年輪が4つしかない」5年で15mに！あっという間に伸びる木が地球温暖化防止の救世主に【SDGs】 | TBS NEWS DIG
地球温暖化の原因となる二酸化炭素を減らそうと、ある木を育てる実験が静岡県御前崎市で行われています。あっという間に成長するという特徴を生かし、地球温暖化対策はもちろん、高級木材の確保という一石二鳥の効…
脳に電極を埋め込まなくても「思考」がリアルタイムで読めるAI技術が登場
機能的磁気共鳴画像(fMRI)という手法で脳をスキャンしAIに解析させることで、人の思考を正確に読み取ることができたとの論文が発表されました。この技術により、病気やけがで話したり体を動かしたりすることができない人のコミュニケーションを支援する技術が大きく前進すると期待されています。 Semantic reconstruction of continuous language from non-invasive brain recordings | bioRxiv https://doi.org/10.1101/2022.09.29.509744 Researchers Report Decoding Thoughts from fMRI Data | The Scientist Magazine® https://www.the-scientist.com/news-opinion/res
「ゆで卵を生に戻す」ことに成功。この技術がガン患者を救うことになるって？
「茹でた卵を元の生卵に戻す！？」そんな、実現不可能に思えることを、何年も前から世界中の化学者たちは、大真面目に研究に取り組んでいたようです。 カリフォルニア大学アーバイン校が運営する「UCI News」に掲載された、トリックなしの研究成果に注目です！ カリフォルニア大学アーバイン校（UCI）とオーストラリアの化学者らによる共同研究で、ゆで卵を生卵に戻す技術が成功された。 生化学誌『ChemBioChem』によれば、この技術がなんとガン治療や食品生産の現場で活かされ、大幅なコスト削減も可能となると伝えている。 どうやらバイオテクノロジー産業において、予想される削減額は、驚きの1,600億ドル（約20兆円）にも及ぶとか。研究を指揮したUCIの化学・分子生物学・生化学教授、Gregory Weiss氏は以下のように述べている。 「研究レポートで書いた通り、絡まったタンパク質を引っ張って離し、それ
体内のブドウ糖を電気に変える埋め込み式薄型電池 米MITなどが開発
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米マサチューセッツ工科大学（MIT）とドイツのミュンヘン工科大学の研究チームが開発した「A Ceramic-Electrolyte Glucose Fuel Cell for Implantable Electronics」は、体内のブドウ糖（グルコース）を直接電気に変換できる埋め込み式の薄型ブドウ糖燃料電池だ。この電池を体内に埋め込み、体内中のブドウ糖を電気に変え、その電気を医療用インプラントデバイスへの電力供給に活用することを目指す。 現在までのところ、医療用の埋め込み型デバイスは主に、リチウムイオン電池やRF伝送、超音波などの無線の電力伝送によって電力供給がされている。電池はその性質
中国の研究者が国際法で禁止された「人工子宮で胎児を育てる“ロボット乳母”」を開発 | 胎児の「ランク付け」も可能
少子化の新たな打開策？ 中国の研究者が、人工子宮内で成長する人間の胚をモニタリング、およびケアするための「ロボット乳母」を開発したと、1月31日、香港紙「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」が報じた。 江蘇省東部にある蘇州医用生体工学研究所の研究者らが開発したのは、人工子宮内の胎芽（妊娠8週未満の胎児）を詳細に観察、記録し、二酸化炭素や栄養分、人工子宮内の環境などを自動で調整する人工知能システムだ。このシステムはまた、健康状態や発達の可能性をもとに、胎芽を「ランク付け」することもできるという。 この研究は12月、中国国内の学術誌「ジャーナル・オブ・バイオメディカル・エンジニアリング」で発表された。論文によれば、このシステムを使うことによって、胎児は女性の子宮よりも安全かつ効率的に成長することができる。このシステムはすでに、動物の胎芽を数多く育てているという。 2021年、中国の出生率は建
研究者に海外からの資金支援、報告求める 技術流出を防ぐ狙い：朝日新聞デジタル
政府は17日、大学などの研究者が国に研究費を申請する際、海外から資金支援を受けていないかや、海外の研究機関で役職についていないかなどの情報提供を求めることにし、指針を改定した。経済安全保障の強化の観点から技術流出を防ぐ狙いといい、来年4月から適用する。虚偽申告をした場合、採択された研究費の取り消しや減額、5年間の応募制限のほか、不正事案として公表される。 改定した指針では、国の研究費を申請する研究者に対し、国内外でほかに研究費を受けていないか、応募していないか、すべての報告を求める。寄付や設備などの支援を受けている場合は、所属機関への報告を誓約させるほか、所属するすべての機関と役職も報告させる。兼業や、外国の人材登用プログラムへの参加、雇用契約がない名誉教授なども含むとした。 小林鷹之・科学技術担当相はこの日の閣議後会見で「研究の国際化、オープン化に伴う新たなリスクへの懸念が顕在化しており
「機械の脳」が現実に？ 現実味を帯びてきた脳の人工再現――東大研究者たちが講演
脳の機能を機械の身体に移植して、永遠の命を得る――サイエンス・フィクションの世界で夢見られてきたような未来が今、徐々に現実味を帯びつつある。 ライフサイエンス分野の事業に取り組む、LINK-Jは9月27日、「脳は人工的につくれるのか？〜脳の情報処理のフロンティアに挑む」と題したトークイベントをオンラインで開催。東京大学から気鋭の科学者2人が参加し、最先端の脳研究を披露した。 登壇者は東京大学大学院工学系研究科の渡辺正峰准教授と、東京大学生産技術研究所の池内与志穂准教授。渡辺氏は情報工学、池内氏は生物学の視点から脳の機能の解明を進めている。 脳とつながる機械で「意識のアップロード」目指す 神話の時代から多くの物語に描かれてきた「考える機械」は実現しうるのか。現代科学は、まさにその答えに手が届く位置にある。 脳神経科学者として“人工意識”をテーマに研究を進める渡辺氏。「意識を機械にアップロード
鼻で吸うコロナワクチンが臨床試験へ、高い効果が期待される理由
研究者たちは、経鼻ワクチンが新型コロナウイルスの感染をどの程度防ぐことができるかを調査している。（PHOTOGRAPH BY RJ SANGOSTI, THE DENVER POST, GETTY IMAGES） 現行の新型コロナウイルスワクチンは、重症化や死亡を防ぐ効果に優れ、変異型のウイルスに対してもかなりの防御力を発揮する。しかし、感染を100％防げるわけではない。そこで科学者らは、より強力で長続きする免疫をもたらす新しいワクチンの投与方法を模索している。有望な方法の1つは、腕に注射する代わりに、鼻の中に噴霧する「経鼻ワクチン」だ。 免疫学者によると、経鼻ワクチンはウイルスが鼻や上気道の粘膜を介して自然に感染する方法に近いため、より優れた予防効果が得られる可能性がある。どこから投与するかは、免疫反応に違いをもたらすのだ。現在、鼻腔スプレーによって投与される6種の新型コロナワクチン候補
脳に埋め込んだ電極で「うつ状態」から「喜びに満ちた状態」へ感情を移行させることに成功 - ナゾロジー
感情を強制起動する脳のツボ脳に電気刺激を与えてうつ病を治す技術が大幅な進歩をみせている / Credit:Canva脳は心臓と同じく、電気的な臓器です。 そのため近年、うつ病患者に対して脳に電気刺激を行う手法が着目されています。 ただ既存の電気刺激法は非常に大味であり、脳全体に大電流を流す方法がメインでした。 そこでカリフォルニア大学の研究者たちは、5年もの長期に及ぶ臨床試験の結果を元に「神経マッピング技術」を開発しました。 この神経マッピング技術は脳の各地に差し込んだ電極から、患者一人一人の神経回路の特性を認識し、その患者にとって最適な治療部位（刺激場所）をピンポイントで探し出すように設計されています。 そして今回、マッピング技術の性能を確かめるために、難治性うつ病に苦しむ36歳の女性患者に対して、はじめての試験が行われました。 その結果は、まさに驚きでした。 女性患者は覚えている限り5
日本の研究力低下、つまずきは若手軽視 科技立国 落日の四半世紀(1) - 日本経済新聞
科学技術が経済や安全保障を左右するいま、日本の研究力低下が止まらない。米欧の後追いを脱却しようと、国は1996年度に科学技術基本計画を打ち出し、90年代後半には米国などに次ぐ地位を誇った。その後も世界のけん引役を担うはずだったが、日本の研究力は中国などの後じんを拝し、今では世界9位に沈んだ。日本はどこでつまずいたのか。落日の四半世紀を検証する。【次回記事】大学の研究力低迷、「選択と集中」奏功せず 広がる格差「科学研究から経済成長に必要なイノベーションを搾り取ろうとしたが、明確な成功はなかった」。英科学誌ネイチャーは8日付の論説で、約7年半にわたる安倍政権の科学政策を総括した。安倍晋三前首相は「世界で最もイノベーションに適した国を造る」として、出口を重視するトップダウンの大型プロジェクトを相次いで立ち上げた。首相がトップの科技政策の司令塔を「総合科学技術・イノベーション会議」に改称するなど、
VRで網目が見えてしまう「スクリーンドア現象」、その意外な解決策 フェイスブックらが発表
VRで網目が見えてしまう「スクリーンドア現象」、その意外な解決策 フェイスブックらが発表 フェイスブックのAR/VR関連チームFacebook Reality Labsとアリゾナ大学の研究者らは、ディスプレイに網目模様が見えてしまう「スクリーンドア現象」の解決を探る研究結果を発表しました。 本研究ではディスプレイを高速で物理的に動かし、ピクセル間の隙間を埋めるという大胆な手法を採用。定量的な効果も検証しています。 「スクリーンドア現象」は、主にディスプレイ解像度が原因で網目模様が見えてしまう問題です。2021年現在、VRヘッドセットの解像度は数年前と比較して飛躍的に向上し、超高密度のディスプレイ等によってスクリーンドア現象は大きく改善しました。しかし、“完全な解決”には未だ至っていません。 （スクリーンドア現象の例） ディスプレイを高速で円運動、その成果は？ 今回の研究で提案されたのは、デ
中国の研究者1000人超が米国を出国 技術盗用規制強化の中
米司法省のジョン・デマーズ次官補（国家安全保障担当）は、技術盗用を巡る取り締まりを強化する中、中国の研究者1000人以上が米国を去ったと明らかにした。義烏市で2019年5月撮影（2020年 ロイター/Aly Song） 米司法省のジョン・デマーズ次官補（国家安全保障担当）は2日、技術盗用を巡る取り締まりを強化する中、中国の研究者1000人以上が米国を去ったと明らかにした。 アスペン研究所主催のサイバーセキュリティー関連会議で述べた。 また、米国家防諜安全保障センターのウィリアム・エバニナ長官は同じ会議で、中国の工作員がすでにバイデン次期米政権の職員やバイデン氏のチームの関係者を標的にしていると述べた。 米国務省は9月、中国軍と関係があるとみられる中国からの学生や研究者の入国を阻止する取り組みの一環として、中国人に発給した1000件以上の査証（ビザ）を取り消したと明らかにした。 司法省当局者
脳活動の制御で「ザク」動かす バンダイとNeUが実験に成功
血流量センサーが捉えた脳の血流量データは無線でスマートフォンに転送し、スマホのザク制御用アプリであらかじめ設定した3つの動作コマンドに変換。センサーを装着した人は物理的な操作なしで意図的にミニチュアザクを動かせる。 NeUでは、実験のために開発した血流量センサー用のSDK（ソフトウェア開発キット）を基に新しい形のブレインフィットネス・トレーニング開発やSTEM教育への活用を検討する。試作したザクやアプリケーションの販売は未定だが、企業へのSDK提供などを通じて協業する考えだ。 「ロボットなどを実際にコントロールすることで、ユーザーのモチベーションを向上させたり、ホビーとして楽しむことで自然に脳の活性化を促せると考えている」 関連記事 動く実物大ガンダムは12月19日公開 入場料は1650円 一般社団法人「ガンダム GLOBAL CHALLENGE」（GGC）は9月29日、横浜の山下ふ頭で建
科学技術立国支える 大学院の博士課程学生数 ピーク時の半分に | 教育 | NHKニュース
5日からことしのノーベル賞の受賞者の発表が始まります。3年連続での日本人の受賞となるか注目されますが、科学技術立国を支えると言われる日本の大学院の博士課程の学生の数は、修士課程から進学する人の数がピーク時の平成15年度から減り続け、昨年度はほぼ半分となっていて、ノーベル賞の受賞者からも対策を求める声があがっています。 しかし、受賞者が相次ぐ一方で、科学技術立国を支えると言われる日本の大学院の博士課程の学生の数は、修士課程から進学する学生が減り続け、文部科学省によりますと、ピーク時の平成15年度のおよそ1万2千人から、昨年度はほぼ半分の5963人まで減りました。 また、人口100万人当たりの博士号取得者の数も、欧米が増加傾向にあるのに対し、日本は2008年度の131人から減少し、2017年度には119人と、アメリカ、ドイツ、韓国の半分以下の水準にまで落ち込んでいます。 これについて、ノーベル
口パクで音声入力、喉に小型センサーで 東大とソニーCSLが技術開発
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 東京大学大学院情報学環とソニーコンピュータサイエンス研究所（CSL）の研究チームが開発した「Derma」は、喉周辺の皮膚にセンサーを張り付け、口パク（無声発話）を音声入力に変換する深層学習を用いたサイレントスピーチインタラクション（Silent Speech Interaction、SSI） だ。 話者の唇や顎（あご）周辺を指で触れ、発話を読み取ろうとする、視聴覚障害者のためのTadoma（触診リップリーディング）法から発想を得ている。Tadoma法では主に唇周辺の皮膚を触って発話を認識しているが、今回の研究ではそれを機械学習により自動化した。さらにウェアラブルでの利用を想定し、より目立ち
抗生物質が効かない「スーパーバグ」を液体金属で「物理的に引き裂いて破壊する」技術が発表される
By qimono 抗生物質に耐性を持つ「薬剤耐性菌(スーパーバグ)」を、磁気を帯びた液体金属ナノ粒子で物理的にバラバラにするという殺菌手法が開発されました。 Antibacterial Liquid Metals: Biofilm Treatment via Magnetic Activation | ACS Nano https://pubs.acs.org/doi/10.1021/acsnano.9b07861 Bacteria shredding tech to fight drug-resistant superbugs - RMIT University https://www.rmit.edu.au/news/media-releases-and-expert-comments/2020/jan/bacteria-liquid-metal Liquid metal shred
グーグル、ついに世界初の「量子超越性」実証か
フィナンシャル・タイムズ（Financial Times）紙の報道によると、カリフォルニア大学サンタバーバラ校のジョン・マルティニス教授率いるグーグルの研究チームが、初めて量子超越性を実証した。量子コンピューターは、従来の最も強力なスーパー・コンピュータでさえも不可能なタスクを実行できるということが示された瞬間だ。この主張は米国航空宇宙局（NASA）のWebサイトに投稿された論文に掲載されたが、その後、取り下げられた。MITテクノロジーレビューはグーグルにコメントを求めたが、まだ回答は得られていない。 グーグルは今年に入って、米航空宇宙局（NASA）の所有するスーパーコンピューターをベンチマークとして使用し、量子超越性の実証実験をすることで合意した。フィナンシャル・タイムズ紙によると、NASAのサイトに投稿された論文では、グーグルの量子プロセッサーは、現在、最先端のスーパーコンピューターと
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論文数、日本は過去最低10位に 「状況は深刻」科学技術白書 | 毎日新聞
ロボットの最適な設計をアルゴリズムが考えると、驚くほど「奇妙な形状」ができあがる
日本の研究力、低落の一途 注目論文数10位に - 日本経済新聞
