トヨタの全固体電池具体化が契機、“眠れる獅子”中国が覚醒か
トヨタ自動車が全固体電池搭載の電気自動車（EV）を2027～2028年に実用化すると発表したことなどで、全固体電池についてこれまで“眠れる獅子”だった中国が覚醒したもようだ。メーカーや大学、研究機関、そして官庁や金融機関まで計200社・機関超が全固体電池の開発で結束するとしている。 ここ最近、電気自動車（EV）の利用者が増えるにつれて、その課題も目立ち始め、それがEV市場の拡大の勢いをも鈍らせ始めたようだ。課題とは、航続距離の短さ、充電時間の長さおよび充電ステーションなどのインフラ不足、そして特に厳寒時には実質的な容量が大きく減る、つまりは航続距離が大幅に減るといったことだ。 加えて、既存の液体電解質を用いるリチウムイオン電池（LIB）には、充電速度に固有の限界もある。国内でも最近、充電出力の規格が最大180kWに引き上げられ、実際の充電システムでも120kWの充電ステーションが設置され始
だからトヨタは｢全方位戦略｣を貫いた…｢富裕層のシンボル｣テスラがここにきて大失速しているワケ 重要な中国市場で｢EV一本足打法｣が裏目に
テスラの業績減速の背景には、中国のEV市場の競争激化がある。特に、EV分野の価格競争は熾烈を極めている。2019年、中国国内で約500のEVメーカーが政府に登録された。どう見ても、過剰メーカーがひしめいていた。 その結果、価格競争は激化した。不動産バブル崩壊による景気低迷も深刻化した。EVメーカーは100社程度に淘汰されたとみられる。中国EV市場は、多くの企業が血で血を洗うような激しい価格競争を繰り広げる、いわゆる“レッドオーシャン”の状況に陥っている。 「EV一本足打法」が裏目に出たか それに加えて、米国市場でもテスラの成長の勢いは鈍化している。航続距離の短さ、充電インフラの整備の遅れなど、消費者の好みはハイブリッド（HV）やエンジン車に向かい始めた。テスラの新型モデルの供給体制に不安を強める消費者も多い。 今後、中国EVメーカーの追撃はさらに厳しさを増すことだろう。テスラの打開策が本格
米テスラ マスクCEO “急速充電器網拡大に770億円以上投資へ” | NHK
アメリカの電気自動車メーカー、テスラのイーロン・マスクCEOは、EVの急速充電器のネットワークの拡大に日本円でおよそ770億円以上を投じる方針を明らかにしました。欧米のメディアは先週、充電器の担当幹部などが解雇されたと伝えていましたが、投資自体は続ける姿勢を強調したものとみられます。 テスラのイーロン・マスクCEOは10日、旧ツイッターのXに「ことし、急速充電器のネットワークの拡大に5億ドル、日本円でおよそ770億円以上を投じ、数千基の規模で新たな充電器を設置することにしている」と投稿しました。 テスラは世界に5万基を超える急速充電器を整備し、北米ではトヨタ自動車などほかのメーカーの間でもこの充電規格を採用する動きが広がっています。 ただ、中国メーカーとの価格競争やEV需要の伸びの鈍化を背景に会社の業績は悪化していて、欧米のメディアは先週、テスラがEVの急速充電器の担当チームの幹部と従業員
テスラが大量解雇で充電器部門を閉鎖？ スーパーチャージャーは大丈夫か - EVsmartブログ
テスラが充電器部門で大量解雇を行ったニュースが伝えられ、テスラがEVの充電サービスから撤退するかのような言説がSNSや一般メディアの記事などで飛び交っています。はたして、このニュースをどう受け止めるべきなのか。GWボケに喝を入れつつ論考してみます。 充電サービスから撤退なんてするはずはない ニッポンがGWに浮かれる4月30日、アメリカで、テスラが充電器部門の幹部や社員を大量解雇したというニュースが伝えられました。 テスラの充電方式は北米標準充電規格（NACS＝North American Charging Standard）として公開（SAE J3400）されており、日本のトヨタや日産も今後北米で発売するEVに採用していくことを発表しているほか、フォードやGMなどのアメリカメーカー、メルセデス・ベンツやBMWなどの欧州メーカーも今後は北米発売のEVにNACSを採用することになっています。
23年のEV世界販売、急減速 伸び率25％に、HV加速し逆転 ｜ 共同通信
Published 2024/05/02 16:31 (JST) Updated 2024/05/02 16:47 (JST) 2023年の電気自動車（EV）の世界販売台数は前年比25.8％増の約909万台で、伸び率は前年の66.4％から急減速したことが2日、調査会社マークラインズの集計で分かった。一方、ハイブリッド車（HV）の伸び率は31.4％（22年15.2％）に加速し、EVと逆転した。 EVの需要が一巡し、成長が曲がり角を迎えた半面、価格が手ごろで充電の心配がなく、使い勝手の良いHVに人気がシフトしてきた可能性がある。 トヨタ自動車を筆頭とする日本勢はEV販売で米中勢に遅れるが、HVはお家芸とし、業績に追い風だ。ただ、脱炭素の流れで中長期的にEV市場は拡大が続くとみられ、HVのもうけをEVに投じて競争力を高めることが欠かせない。 23年のHVの販売台数は約459万台だった。外部電源か
日産・ホンダ・トヨタ…夢の電池「全固体」開発にアクセル（ニュースイッチ） - Yahoo!ニュース
ゲームチェンジャーの期待高全固体電池は電解質が液体ではなく固体であるのが特徴だ。エネルギー密度や出力密度がLiBより優れ、電池の内部抵抗が少ないため急速充電にも適している。電解液がないため化学的にも安定し、耐久性や信頼性・安全性にも優れる。EVの充電時間短縮や航続距離の拡大など電池特性を飛躍的に高め、自動車自体の機能や商品性を向上できる。EVの普及を加速する「ゲームチェンジャー」としての期待は高い。日本や欧米の主要な完成車メーカーが量産に向けた計画を公表し、特に世界的に新エネルギー車（NEV）市場が拡大期にある中国でも研究が進む。 ただ電池の品質管理のため、水分の混入を防ぐドライな環境が必要。そのため、製造環境では露点管理が不可欠で量産工場での製造環境・条件を実現する難しさもある。英調査会社グローバルデータは全固体電池の市場拡大に慎重な見通しを持っており、30年時点でグローバルの全固体電池
トヨタ プリウスPHVの燃費 - e燃費
2019年3月ソーラーパネル搭載の５２系、中古３０００Km走行のSナビパッケージを購入し、主に日々の通勤（東海地方の国道BP主体で往復１０６ｋｍ）で使用してます。 〇タイヤYOKOHAMA BlueEarth AE-01F装着。 ◎戸建200Vコンセントでほぼ毎日充放電してますが、駆動バッテリーの劣化は特に見られません。この点特筆！ ○満充電EV走行距離（ソーラーパネル充電の関係で変化) 春夏70～77ｋｍ 秋冬63～67Km 〇燃費(5年間平均63.9ｋｍ/ℓ）外気温・天候・風向きに左右され、寒さに弱いのが特徴です。 1月43・2月46・3月54・4月65・5月80・6月69 7月77・8月71・9月74・10月83・11月54・12月51 毎月ほぼ給油1回４０ℓ程。 充電は深夜電力で安く。 昨今ガソリン単価高騰・・・ もうエンジン車にはもどれません。 参考になれば幸いです。 [この車レ
ハイブリッドが当面の“現実解”である理由 勝者はトヨタだけではない
欧州や米国でEVシフトに急ブレーキがかかっている。着実に販売台数は増えているが、とても2030年、35年に完全にEVだけにするのは無理であることに、行政も自動車メーカーも気付いたのだ。 いや自動車メーカーはとっくに気付いていながら、ユーザーの購入意欲をあおるために利用していた節もある。環境への意識の高さをアピールする道具として利用していた欧州メーカーもありそうだ。 実際、EVが環境にいいクルマであるという根拠は薄い。排ガスを出さないのは事実だが、CO2を出さないゼロエミッションだというのは走行中という限られた領域だけだ。再生可能エネルギーなら電力もCO2フリーだと言われるが、ソーラーパネルも風力発電も設置して発電するまでにCO2をたくさん出す。 また充電を短時間に済ませられる急速充電は、バッテリーの劣化を招くだけでなく、電力も無駄にする。いくら電導率の高いケーブルを使っても、大電流を流せば
2024年度のCEV購入補助金が発表。令和6年から算出方法が大きく変わってポルシェは20万円へ、BYDも35万円へと減額、一方トヨタとテスラでは85万円の「最高額」補助も
ただし消費者の利便性を考えるならば、今回の算定方法が妥当だと思われる さて、経済産業省が2024年4月からのEV購入者に対する補助金（クリーンエネルギー自動車導入促進補助金 / CEV補助金）を発表。 2024年度ではその補助金支給の要件が大きく変わり、2023年度までは「満充電あたりの航続距離」「災害時などに活用できる車両から家電などへの給電機能」に重きが置かれ、車両あたり37万円～85万円を支給していたものの、2024年度では「その自動車メーカーの充電器設置努力」「メンテナンス体制の確立」「車両のサイバーセキュリティ対策」という3つに大きなウエイトが置かれ、これら合わせた7項目において「車両＝90点、企業＝110点、合計200点満点」という評価がなされ、この得点によって支給額が決定されることとなっています。※詳しい計算方法はこちら 2024年度のCEV補助金は最高85万円、最低12万円
韓国メディア「現代自動車へのEV補助金が減額、日本政府に後頭部を殴られた！」……「インフラ投資をしていない」なら補助金減額はむしろ当然なのでは
「現代車、日本で後頭部を殴られた」…大騒ぎになった車業界（韓国経済新聞・朝鮮語） 日本政府が現代自動車の電気自動車に支給する補助金を30%ほど大幅に削減した。 電気自動車への転換に一歩遅れたトヨタなど、自国産電気自動車の価格競争力をさらに高めた。 12年ぶりに日本に再進出した現代自動車が不意打ちを食らったという指摘が出ている。 （中略） 今年、日本の電気自動車1台当たりの補助金上限額は最大85万円（約750万ウォン）だ。 最低額は12万円で、最大額と73万円も差がある。 日本政府は、本年度の補助金策定の際、充電拠点の整備状況等を新たな評価項目として盛り込んだ。 昨年までは一度充電した時、最大限走れる距離など車両性能が核心だったが、メーカーが充電器の設置を増やすように誘導したのだ。 車種別に見ると、日産リーフとトヨタレクサス、テスラモデル3が最高額の85万円を受け取ることになった。 マツダM
EV失速とハイブリッド回帰！ そんなときこそ、本当のクルマ好きは「EV」について熟考すべきだ（Merkmal） - Yahoo!ニュース
現在、電気自動車（EV）に代わってハイブリッド車（HV）の販売が急速に伸びている。 【画像】えっ…！ これが60年前の「海老名サービスエリア」です（計16枚） 英調査会社JATOによると、米国では2023年4～6月期から3四半期連続でHVの販売台数がEVの販売台数を上回り、2023年10～12月期のトヨタ自動車の米国でのHV販売台数は前年同期比49%増の約18万台と過去最高を記録した。各メディアが指摘するHV優位の理由は以下の通りである。 ・価格が安い（EVの平均価格は約5万9000ドル、HVは約4万2000ドル） ・自動車ローンの金利が上昇している ・内陸部では充電設備が少ない ・蓄電池は寒さに弱く、消費者に不安を与えている “EV大国”となった中国でも、補助金打ち切りによる割高感を背景にHV販売が伸びている。その結果、世界の自動車メーカーは急ピッチで進めてきたEVへのシフトを遅らせてい
英紙が評価 トヨタのハイブリッド車を推す戦略は正しかったのか？ | 批判していたアナリストも「トヨタに謝らなければならない」
見直されたトヨタの決意 この10年間、自動車業界でもっとも声高にハイブリッド車を擁護してきたトヨタの経営陣が、いま、ある種の正当性を感じていたとしても不思議はない。 バッテリーと従来の内燃機関（エンジン）を組み合わせたハイブリッド車に多額の投資をするというトヨタの頑固なまでの決意は、これまで投資家と環境保護団体の双方から批判を浴びてきた。 消費者は割高なEV（電気自動車）の購入をためらうに違いないと、トヨタは繰り返し訴えてきた。そしていま、欧米市場で価格の高止まりと充電インフラの不備への懸念から、バッテリー電気自動車への熱狂が冷めつつあるなか、かつて異端扱いされていたトヨタの主張が見直されつつある。
水素供給施設、茨城・水戸に26日開業 燃料電池車の普及後押し 民間設置の固定式、県内初
茨城トヨタ自動車など茨城県内のトヨタ販売店が組織する一般社団法人「茨城ワクドキクラブ」は、茨城県水戸市米沢町で、燃料電池車(FCV)に水素を供給する水素ステーションを26日に開業する。県内ではつくば市、境町に続く3カ所目で、走行時に二酸化炭素(CO2)を排出しないFCVの普及を後押しする。 名称は「水素・EVステーション水戸」。同クラブを構成する販売店7社とトヨタモビリティパーツ茨城支社が、国のs補助を受け約2億5000万円かけて整備した。民間が設置する固定式水素ステーションとしては県内初。電気自動車(EV)のセルフ充電(午前9時～午後6時)設備もある。 経済産業省資源エネルギー庁の調べでは、水素ステーションは全国に174カ所(2月末時点、整備中含む)設置されている。県内では、2016年につくば市で、供給設備を積んだトラックによる移動式がスタート。17年には境町が役場のFCVに充塡(じゅう
EV失速とハイブリッド回帰！ そんなときこそ、本当のクルマ好きは「EV」について熟考すべきだ | Merkmal（メルクマール）
EVの普及は夢物語では終わらない。昨今のHV人気の再燃を理由にEVシフトを疑問視する意見を、今一度否定する必要がある。 現在、電気自動車（EV）に代わってハイブリッド車（HV）の販売が急速に伸びている。 英調査会社JATOによると、米国では2023年4～6月期から3四半期連続でHVの販売台数がEVの販売台数を上回り、2023年10～12月期のトヨタ自動車の米国でのHV販売台数は前年同期比49%増の約18万台と過去最高を記録した。各メディアが指摘するHV優位の理由は以下の通りである。 ・価格が安い（EVの平均価格は約5万9000ドル、HVは約4万2000ドル） ・自動車ローンの金利が上昇している ・内陸部では充電設備が少ない ・蓄電池は寒さに弱く、消費者に不安を与えている “EV大国”となった中国でも、補助金打ち切りによる割高感を背景にHV販売が伸びている。その結果、世界の自動車メーカーは急
『EV車問題？？？ & Boeing Mischaps (連続事故）』
【テスラ電欠の全記録】氷点下でEV電欠、ドア開閉不可、レッカー車来るまで極寒野外放置プレイ、充電器故障〜EV長距離で電欠したら、想像以上に悲惨だった件【❗️ラインオープンチャット限定コミュニティ開設❗️】電気自動車のニュースが日々増大する中で、最新のEVニュースをより皆さんと共有しながらコミュニケーションを図っていくために、限定コミュニティを開設しました！毎日注目のニュース瓦版を発信しながら、私をはじめとしてコミュニティ内で会話可能なので、EVニュースに興味の...www.youtube.com トヨタをなんとか潰そうと ことあるごとに イチャモンを付けてきた，欧米 トヨタが最初にアメリカに工場を作った時に トヨタでは社内でセクハラがあると 騒ぎ立てたのは 忘れはしない。 次に ハイブリッドの車を作ったときに 運転の仕方を充分理解していなかった 女性が事故を起こして トヨタは如何にひどい会
ＥＶ補助額、４月から日産やトヨタは最大８５万円…中国ＢＹＤは３５万円に引き下げ
【読売新聞】 経済産業省は、２０２４年度以降の電気自動車（ＥＶ）などの購入者への補助額を発表した。日産自動車やトヨタ自動車のＥＶが補助上限額の８５万円の対象となる一方、充電設備や修理拠点などが手薄なメーカーは補助額が引き下げられた。
水素供給施設、茨城・水戸に26日開業 燃料電池車の普及後押し 民間設置の固定式、県内初（茨城新聞クロスアイ） - Yahoo!ニュース
茨城トヨタ自動車など茨城県内のトヨタ販売店が組織する一般社団法人「茨城ワクドキクラブ」は、茨城県水戸市米沢町で、燃料電池車(FCV)に水素を供給する水素ステーションを26日に開業する。県内ではつくば市、境町に続く3カ所目で、走行時に二酸化炭素(CO2)を排出しないFCVの普及を後押しする。 名称は「水素・EVステーション水戸」。同クラブを構成する販売店7社とトヨタモビリティパーツ茨城支社が、国のs補助を受け約2億5000万円かけて整備した。民間が設置する固定式水素ステーションとしては県内初。電気自動車(EV)のセルフ充電(午前9時～午後6時)設備もある。 経済産業省資源エネルギー庁の調べでは、水素ステーションは全国に174カ所(2月末時点、整備中含む)設置されている。県内では、2016年につくば市で、供給設備を積んだトラックによる移動式がスタート。17年には境町が役場のFCVに充塡(じゅう
ハイブリッドが当面の“現実解”である理由 勝者はトヨタだけではない（ITmedia ビジネスオンライン）｜ｄメニューニュース
欧州や米国でEVシフトに急ブレーキがかかっている。着実に販売台数は増えているが、とても2030年、35年に完全にEVだけにするのは無理であることに、行政も自動車メーカーも気付いたのだ。 いや自動車メーカーはとっくに気付いていながら、ユーザーの購入意欲をあおるために利用していた節もある。環境への意識の高さをアピールする道具として利用していた欧州メーカーもありそうだ。 実際、EVが環境にいいクルマであるという根拠は薄い。排ガスを出さないのは事実だが、CO2を出さないゼロエミッションだというのは走行中という限られた領域だけだ。再生可能エネルギーなら電力もCO2フリーだと言われるが、ソーラーパネルも風力発電も設置して発電するまでにCO2をたくさん出す。 また充電を短時間に済ませられる急速充電は、バッテリーの劣化を招くだけでなく、電力も無駄にする。いくら電導率の高いケーブルを使っても、大電流を流せば
1回の充電で900マイル?トヨタの全固体電池技術はEVにどのような革命をもたらすのか｜tech-trend
トヨタは全固体電池技術で画期的な進歩を遂げ、電気自動車に大きな影響を与える可能性があると主張している。その方法は次のとおりです。 https://tech-trend.work/1%E5%9B%9E%E3%81%AE%E5%85%85%E9%9B%BB%E3%81%A7900%E3%83%9E%E3%82%A4%E3%83%AB%3F%E3%83%88%E3%83%A8%E3%82%BF%E3%81%AE%E5%85%A8%E5%9B%BA%E4%BD%93%E9%9B%BB%E6%B1%A0%E6%8A%80%E8%A1%93%E3%81%AFEV%E3%81%AB/ 初めてEVを購入する人が抱く最大の疑問は航続距離に関するものです。 「この件でどこまでやってもいいですか？」 それは理にかなっている。 300マイル程度の走行距離は現代のEVにとっては悪くありませんが、ガソリン車よりも定期
ハイブリッドが当面の“現実解”である理由 勝者はトヨタだけではない
欧州や米国でEVシフトに急ブレーキがかかっている。着実に販売台数は増えているが、とても2030年、35年に完全にEVだけにするのは無理であることに、行政も自動車メーカーも気付いたのだ。 いや自動車メーカーはとっくに気付いていながら、ユーザーの購入意欲をあおるために利用していた節もある。環境への意識の高さをアピールする道具として利用していた欧州メーカーもありそうだ。 実際、EVが環境にいいクルマであるという根拠は薄い。排ガスを出さないのは事実だが、CO2を出さないゼロエミッションだというのは走行中という限られた領域だけだ。再生可能エネルギーなら電力もCO2フリーだと言われるが、ソーラーパネルも風力発電も設置して発電するまでにCO2をたくさん出す。 また充電を短時間に済ませられる急速充電は、バッテリーの劣化を招くだけでなく、電力も無駄にする。いくら電導率の高いケーブルを使っても、大電流を流せば
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