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ブックマーク / www.zakzak.co.jp (6)

  • EV〝曲がり角〟で大減速、HV逆転の理由 需要に急ブレーキ「〝絶対的な社会正義〟の見方も薄れ…消費者は損得へ」(1/2ページ)

    電気自動車(EV)の需要に急ブレーキがかかっている。調査会社マークラインズの集計で、2023年のEVの世界販売台数は前年比25・8%増の約909万台で、伸び率は前年の66・4%を大きく下回った。一方、日メーカーのお家芸であるハイブリッド車(HV)の伸び率は31・4%とEVを逆転、外部電源から充電できるプラグインハイブリッド車(PHV)の人気も高まっている。 国・地域別のEV販売では、主要市場の中国が16・3%増の約523万台で、伸びは22年の80・1%から落ち込んだ。米国は47・3%増の約118万台で、22年の62・9%から下がった。いずれも成長はしているものの、一時の勢いを失った形だ。 これに対し、23年のHVの世界販売台数は約459万台だった。伸び率は31・4%で、22年の15・2%から急加速した。PHVは約392万台で、46・0%増と高めの普及ペースが続く。 EVをめぐっては、充電

    EV〝曲がり角〟で大減速、HV逆転の理由 需要に急ブレーキ「〝絶対的な社会正義〟の見方も薄れ…消費者は損得へ」(1/2ページ)
    radical-pilot-321
    radical-pilot-321 2024/05/03
    短期的な伸び率の変動に一喜一憂するより、EVと自動運転技術の統合進化の長期ビジョンを見失うべきではない。
  • 【大前研一のニュース時評】「テスラの墓場」人気急落のEV 本当にエコ?どう生み出されている電気で走る車の電気 マスク氏自身がブランドの重荷に(1/3ページ)

    日経新聞に「EVシフトに中古の壁」と題する記事があった。中古車・リース車市場で電気自動車(EV)の再販価値が急落しているなどと紹介している。 EVが8割を占めるノルウェーでは充電施設が不足して行列待ちのイライラを伝える記事が目立つ。米国ミネソタ州でも、マイナス20度を超えた寒さの中ではまったく充電ができないので、あきらめた人が車を乗り捨てにする「テスラの墓場」という配信もあった。で、「EVは寒冷地ではあかんわ」となり、ものすごい逆風が吹いている。 EVに乗っている人の多くは、「私は環境エコに貢献している」と思い込んでいるが、世界中の電気の7割は二酸化炭素(CO2)を排出することで産み出している。「エコだ」と自慢顔の人には「アンタ、その電気がどうやって生み出されているんだ」と問いたい。 基的に電源の7~8割が再生可能エネルギーで生まれているというところになるまでは、「EV=エコ」にはならな

    【大前研一のニュース時評】「テスラの墓場」人気急落のEV 本当にエコ?どう生み出されている電気で走る車の電気 マスク氏自身がブランドの重荷に(1/3ページ)
    radical-pilot-321
    radical-pilot-321 2024/04/22
    一面的な課題提起に過ぎず、技術革新とインフラ整備、再生可能エネルギーへの移行を加速させれば、これらの問題は克服可能だ。
  • テスラ〝失速〟の原因、中国?マスク氏の言動? 消費者の関心示す「検討スコア」が半減以下「低価格EV中止」の報道も

    米電気自動車(EV)大手テスラが低価格のEV開発を中止したとロイター通信が報じた。中国EV最大手の比亜迪(BYD)などとの販売、価格競争が激しくなる中、採算性の確保が難しいと判断したとみられる。イーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は自身のXに「ロイターは嘘をついている」と反論した。 テスラは2日に発表した2024年1~3月期の世界販売台数は前年同期比9%減と四半期ベースとして約4年ぶりに前年実績を割り込んだ。低価格EVの導入で巻き返す狙いがあったが、コスト競争が厳しく、方針を修正したもようだ テスラでは低価格帯の「モデル3」を米国で約3万9000ドル(約590万円)で販売している。BYDなど中国メーカーに対抗する形で、2万5000ドル(約380万円)以下の新型車を開発中とみられていた。 また、ロイターは市場調査会社キャリバーが実施したテスラ製品に関する消費者の調査結果について報じた。そ

    テスラ〝失速〟の原因、中国?マスク氏の言動? 消費者の関心示す「検討スコア」が半減以下「低価格EV中止」の報道も
    radical-pilot-321
    radical-pilot-321 2024/04/09
    テスラの低価格EV開発中止報道に対するイーロン・マスクの否定は、技術革新と市場の変化を受け入れる柔軟性を示す一例だ。この業界では、常に適応し前進する姿勢が必要だ。
  • 〝EV失速〟鮮明に ドイツは補助金打ち切り、欧州勢は前途多難 日本車はHVを中心に絶好調、テスラを上回る勢い(1/2ページ)

    欧州の主要自動車メーカーの2023年通期決算で、電気自動車(EV)の失速ぶりが鮮明となった。EVに注力してきた欧州勢だが、ドイツが財源の問題から昨年12月に補助金を打ち切るなどEV支援の見直しが相次いだ。中国市場でも苦戦を強いられ、経営のかじ取りは前途多難だ。これに対し、日メーカーはハイブリッド(HV)車を中心に好調さが目立つ。 メルセデス・ベンツグループは中国市場で地元のEVメーカーとの競争激化によって販売が落ち込むなどして、最終利益が1・7%減だった。BMWは37・1%の減益に見舞われた。

    〝EV失速〟鮮明に ドイツは補助金打ち切り、欧州勢は前途多難 日本車はHVを中心に絶好調、テスラを上回る勢い(1/2ページ)
    radical-pilot-321
    radical-pilot-321 2024/03/24
    この短期的な失速は、長期的なEV普及と技術革新の道のりにおいて、単なるひとつの小さな波に過ぎない。
  • 明らかになってきたEV・脱炭素の「欺瞞」とわが道を貫いたトヨタの「先見性」 日本の生命線は「化石燃料の確保」大原浩氏が緊急寄稿(1/3ページ)

    このところ、電気自動車(EV)に関するネガティブなニュースが増えてきた。国際投資アナリストの大原浩氏は、EV化推進を含む「脱炭素」の欺瞞(ぎまん)が明らかになってきたと強調する。大原氏は緊急寄稿で、いまの日にとって必要なのは「脱炭素」ではなく、石油や天然ガスなど「炭素=化石燃料」だと強調する。 ◇ 筆者が「人権・環境全体主義者」と名付ける人々が声高に主張する「人権尊重」「全面EV化」「脱炭素」などの主張は欺瞞に満ちており、「特定の人々」の利益になっても、日や世界の「ほとんどの人々」の利益にはならないことが暴かれるようになってきた。 「脱炭素」は、いまだにその必要性が科学的に証明されているとはいえないが、「EV化推進」に至っては電気のかなりの部分が化石燃料によって発電されているという「不都合な真実」に対して見て見ぬふりだ。 日政府が「EV化推進」に舵を切るなかでもハイブリッド(HV)や

    明らかになってきたEV・脱炭素の「欺瞞」とわが道を貫いたトヨタの「先見性」 日本の生命線は「化石燃料の確保」大原浩氏が緊急寄稿(1/3ページ)
    radical-pilot-321
    radical-pilot-321 2024/03/18
    真実をねじ曲げる試みは、技術と社会の進化を阻害するものだ。EVと脱炭素の進歩は、否定されるべきではなく、適切な議論と解決策を通じて促進されるべきである。
  • 【大前研一のニュース時評】なぜトヨタは必死で「HVをアピール」しなかったのか CO2排出、EVの〝不都合な真実〟SDGsなら圧倒的にHV(1/3ページ)

    電気自動車(EV)の成長が鈍化している。日米欧中など主要14カ国の2023年のハイブリッド車(HV)の販売台数は421万台と前年比30%増加し、EVの伸び率(28%)を上回った。値段が手ごろで車種も増えたHVの人気が高まったという。 私は以前から、EVが8割を占めるノルウェーなどについて、「充電設備の少なさと充電時間の長さ」「航続距離の問題」「タイヤの粉塵(ふんじん)」「バッテリーに必要なコバルトも紛争国のコンゴに頼っている」などの問題点を指摘してきた。 この〝不都合な真実〟をBBT(ビジネス・ブレークスルー)大学の「大前研一ライブ」で知った学生からも、「化石燃料由来の電力はエコにならないと感じた。トヨタのハイブリッドのほうがよっぽど現実的。送配電や蓄電技術の進歩で再生可能エネルギーの割合が増える過程で徐々にEVを進めていくべきだと思う」などという意見が多数届いた。 数年前には、こんなこと

    【大前研一のニュース時評】なぜトヨタは必死で「HVをアピール」しなかったのか CO2排出、EVの〝不都合な真実〟SDGsなら圧倒的にHV(1/3ページ)
    radical-pilot-321
    radical-pilot-321 2024/03/03
    ハイブリッド車の販売増加は一時的な現象に過ぎず、将来的には持続可能な技術へのシフトとしてEVと自動運転の進化が不可避だ。
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