すでに公開しているアメリカではピンクを着て『バービー』を鑑賞するムーブメントがSNSなどで起きている。撮影現場はピンクにあふれていたそうで、ガーヴィグ監督は「キャストもスタッフも、そこに足を踏み入れると、みんな笑顔でハッピーになった。実際に公開されてから皆さんがピンクを身に着けて映画を観に行ってくださった。笑顔でハッピーな気持ちでいてくださって本当にうれしい」とにこやかに語っていた。 1959年に発売されて以来、時代に合わせたドールを発売し続け、いまやブランド認知度は全世界で99％にも到達している「バービー」。その販売数も驚異的で、150以上の国と地域で年間9000万体。ファッショナブルな洋服に身をまとうドールを通して、「You can be anything」というブランドメッセージを掲げ、「あなたは何にだってなれる」という前向きで力強いメッセージを発信し続けてきた。

浜田 敬子 ［ジャーナリスト/前Business Insider Japan統括編集長］ Jan. 21, 2021, 06:30 AM 政治 23,820 トランプ時代が終わった。だが、この4年間に深刻化したアメリカ社会の亀裂は簡単には修復されないだろう。 大統領交代直前に起きた米議会襲撃事件は、社会の分断が想像以上に深刻なことを浮き彫りにした。オンライン上に渦巻いていたデマや虚偽情報に基づく陰謀論が、リアルな世界での実力行使、という結果を招いてしまったからだ。 この事件から私たちは何を教訓とすべきなのか。オウム事件をずっと取材し、陰謀論やカルトに詳しいジャーナリストの江川紹子さんに聞いた。 ——トランプ支持者による米議会襲撃事件をどうご覧になりましたか？ 江川紹子（以下、江川）：ここまできてしまったのか、と感じました。これまでもいろいろ衝突などはありましたが、議会に突入して死者まで出た

アメリカでトランプ支持者たちが、連邦議会に乱入し、大統領選の投票結果を認定する議会の手続きが一時停止する、という前代未聞の事件が起きた。選挙結果に抗議する集会で支持者を煽る演説を行ったトランプ氏への批判が高まっている。 トランプ・マジックが解けた？　再開された議会では、議長を務めたペンス副大統領、ミット・ロムニー上院議員ら共和党陣営からも暴力への批判や選挙結果の正当性を認める発言が出た。トランプ政権の元高官からも批判が発せられ、現政権からも辞任の動きが出ている。 死者まで出る衝撃的な出来事で、これまでのトランプマジックが解け、目が覚めた人も少なくないだろう。まっとうな共和党員は距離を置き、トランプ氏の政治的影響力にも変化が出てくるのではないか。 カルト性を高める熱烈支持者　その一方で、残った支持者はますます「カルト性」を強めていくのではないかと心配だ。 トランプ氏とその熱烈支持者は、分断を

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The Show Must Be Paused 音楽を止めるべきだ。簡単に翻訳するとこんな感じだろうか。先日アップしたコラムでも触れている黒人のジョージ・フロイド氏が白人警官に命を奪われたことなどを受け、音楽業界では、今日6月2日に一切の音楽活動を止め（Pause）、差別への抗議の意思を示したり、差別について考えよう、という「#TheShowMustBePaused」という動きが広まっている。 Nile Rodgers、Radiohead、Thom Yorke、Christina Aguilera、Hayley Williamsなど、多くのアーテイストが呼応している。 MUSIC INDUSTRY BLACK OUT TUESDAY Due to recent events please join us as we take an urgent step of action to prov

海外旅行などで米国に入国するためのビザを申請する際、6月からソーシャルメディアのアカウント名などの提出が義務付けられるようになったと、米New York Timesや米Bloombergなどが2日に報じている。 この変更は、海外テロリストの入国を阻止するために米国への入国審査を強化するという2017年3月に発行された大統領令に基づくもので、米New York Timesによれば過去5年間に使用したソーシャルメディアアカウントの情報の提出が求められるという。 米国自由人権協会（ACLU）ディレクターのヒナ・シャムシさんは米New York Timesに対し、「このような義務化は旅行者やその友人、家族などに監視の疑念を抱かせる。そして政府はソーシャルメディアの情報をどう利用するのか説明できていない」と、SNS情報申告義務化への懸念を示した。 関連記事 Facebookの5000万人の個人情報、