仏リヨン（Lyon）近郊リル・ダボー（l'Isle d'Abeau）にある医療施設でネックレスを作る自閉症の男性（2012年3月5日撮影、資料写真）。(c)AFP/JEAN-PHILIPPE KSIAZEK 【8月25日 AFP】自閉症の患者には、脳細胞が送受信する際の経路接続部にあたる「シナプス」が過剰に存在するとの研究論文がこのたび、米脳神経科学誌「ニューロン（Neuron）」に掲載された。この研究結果を足掛かりに、複合疾患である自閉症の治療法開発への道が開けるかもしれない。 自閉症患者の脳にシナプスが過剰に存在するのは、過剰形成ではなく、劣化した古い細胞を廃棄（刈り込み）する通常のプロセスが正常に機能しなくなった結果だという。 論文を発表した米コロンビア大学（Columbia University）の研究チームは、自閉症を再現する遺伝子組み換えマウスを用いた実験で、脳の「刈り込みメカ

「空間に浮遊するウイルス・菌を除去」などと表示して、除菌用品の「クレベリン」を販売していたのは景品表示法に違反するとして、消費者庁は大阪の製薬会社「大幸薬品」に対して、6億円余りの課徴金を支払うよう命じました。景品表示法の課徴金としては過去最高額だと言うことです。 消費者庁によりますと大阪 吹田市の製薬会社「大幸薬品」は、「クレベリン」という除菌用品のうち、スティック型とスプレー型、それに「置き型」の5つの商品について、2018年9月以降、商品パッケージなどに「空間に浮遊するウイルス・菌を除去」などと表示して販売していました。 消費者庁は、表示の根拠となる資料の提出を求めましたが、密閉された空間でのデータなどは示されたものの、一般的な環境での効果を裏付ける合理的な根拠は示されなかったということです。 このため、こうした表示は景品表示法の「優良誤認」にあたるとして、消費者庁は会社に対して再発

天然痘ウイルスの電子顕微鏡写真/BSIP/Universal Images Group Editorial/Getty IMages （ＣＮＮ） 米疾病対策センター（ＣＤＣ）は１６日、数十年前に根絶された伝染病、天然痘の表記がある複数の小瓶が、東部ペンシルベニア州のワクチン研究施設で見つかったことを明らかにした。 瓶は冷凍状態だった。中身に異常はみられず、だれかが接触した形跡もないという。 ＣＤＣによると、研究施設の冷凍庫を片付けていた職員が偶然見つけた。ＣＤＣと関係機関、捜査当局が詳しく調べている。 天然痘はかつて年間１５００万人が感染し、そのうち約３割が死に至る疫病として恐れられていたが、１９８０年に世界保健機関（ＷＨＯ）が根絶を宣言した。米国での感染は４７年を最後に報告されていない。 ２０１４年には東部メリーランド州で、国立衛生研究所（ＮＩＨ）の研究室を移転するための準備作業中、倉庫

【ロンドン=佐竹実】世界保健機関（WHO）は6日、マラリア予防のワクチンを初めて承認したと発表した。アフリカの一部で試験的に接種したところ高い効果を確認した。年間40万人が死亡する病気の重症化を防ぐことが期待されており、WHOは「歴史的な日だ」としている。承認したのは、英製薬大手グラクソ・スミスクライン（GSK）が開発した「RTS,S」と呼ばれるワクチン。英メディアによると、2019年からガー

今年春、ワクチン接種を驚くべき速度で進めたイスラエルは新型コロナ対策の世界的模範と目されていた。感染者は大幅に減り、接種完了者は電子的な接種証明書「グリーンパス」を提示することで屋内のコンサートやスポーツイベントに参加できるようになった。最終的には、マスク着用義務も撤廃された。 イスラエルは世界にとって、コロナ禍から抜け出す希望の光だった。 今は、もう違う。 「輝かしい手本」が「他山の石」に イスラエルの感染者数は現在、同国が最悪期を経験した今年冬の水準に急速に近づいている。1日当たりの新規感染者数は過去2週間で2倍以上に増加。世界でも感染が最も急速に広がっている地域の1つとなっている。8月中旬には、集会および商業・娯楽施設に関する行動制限が再開された。政府はロックダウン（都市封鎖）の再発動も検討している。 輝かしい模範だったはずのイスラエルはなぜ「他山の石」に成り果てたのか。科学者による

新型コロナウイルスのワクチン接種を話し合う昨秋の衆院厚生労働委員会に参考人として出た直後、「当面は打たない」と公言していた免疫学の第一人者、宮坂昌之・大阪大学名誉教授（７３）が、認識を一転させ、このほど２回目の接種を終えた。大阪の大規模接種会場で予診にも協力している。接種が本格化した今でも安全性に不安を抱く人は少なくないが、宮坂氏は「打たないチョイス（選択）はない」と言い切る。（霍見真一郎） ■３本の矢 「厚生労働委員会に出席した昨年１１月時点では、安全性に関するデータが非常に少なかったが、その後、従来ワクチンとほぼ同じレベルの副反応であることが分かった」 神戸新聞の取材に応じた宮坂氏は、接種を巡る心境の変化を説明した。実際にファイザー製ワクチンの２回目を今月１７日に接種した後、腕の痛みや脇の下の腫れなどを感じ、翌１８日夜には３８度の熱が出たが、１９日は平熱に下がり、再び大規模接種会場で予

The vaccine is a "significant step" forward for getting life back to normal, but challenges remain.

7月23日、筋萎縮性側索硬化症（ALS）の女性を殺害したとして、宮城県と東京都の医師2人が嘱託殺人の疑いで逮捕された。 「嘱託殺人が行われたのは昨年冬頃。被害者女性が約100万円で医師2人に殺害を依頼し、医師は多量の睡眠薬を投与し殺害しました」（捜査関係者） 被害者は京都に住む51歳女性で、ALSは全身の筋肉が徐々に動かなくなる難病。逮捕された医師は仙台市の大久保愉一（42）と港区の山本直樹（43）の2人だ。女性は生前、「安楽死させてほしい」と周囲に話しており、大久保と山本の医師2人が女性の自宅を訪問し殺害に至ったとみられる。女性は搬送先の病院で亡くなったが、体内からは普段服用していない薬物が見つかったという。

大久保容疑者が経営するクリニックを家宅捜索し、押収品を運ぶ捜査員＝２３日午前１１時２５分、宮城県名取市） 全身の筋肉が動かなくなっていく神経難病の筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）を発症した京都市中京区の女性に薬物を投与して殺害したとして、京都府警が、嘱託殺人の疑いで、呼吸器内科医の大久保愉一容疑者（４２）＝仙台市＝と、医師の山本直樹容疑者（４３）＝東京都＝を逮捕した事件で、大久保容疑者は、厚生労働省の医系技官として約7年半働いていたことが、関係者らへの取材で２３日分かった。 また、医師２人のうち大久保容疑者は「高齢者は見るからにゾンビ」などとネットに仮名で投稿し、高齢者への医療は社会資源の無駄、寝たきり高齢者はどこかに棄てるべきと優生思想的な主張を繰り返し、安楽死法制化にたびたび言及していた。 大久保容疑者が記したとみられるブログ「高齢者を『枯らす』技術」やツイッターには、安楽死に賛同する投稿

全身の筋肉が徐々に動かなくなる難病、ALSの女性患者の依頼を受け、京都市の自宅に出向いて薬物を投与し殺害したとして、宮城県と東京の医師2人が嘱託殺人の疑いで逮捕されました。女性はSNSに「安楽死させてほしい」などと投稿していて、警察は医師2人がSNSを通じて女性と知り合ったとみて捜査しています。 去年11月、全身の筋肉が徐々に動かなくなる難病、ALS＝筋萎縮性側索硬化症を患った51歳の女性が京都市の自宅で容体が急変し、搬送先の病院で死亡しました。 病院で詳しく調べた結果、体内からふだん服用していない薬物が見つかったため、警察は経緯を捜査していました。 その結果、女性がSNSに「安楽死させてほしい」などと投稿し、当日、自宅に主治医ではない大久保医師と山本医師が訪れていたことが防犯カメラの映像などから分かったということです。 警察は2人が女性の依頼を受け自宅で薬物を投与し、殺害した疑いがあると

新型コロナウイルス感染症を巡り、抗体検査の「誤用」が相次いでいる。感染歴を調べる抗体検査は「今感染しているかどうか」の診断に使えないが、「陰性証明」のような誤った活用が目立つ。感染症対策を検討する厚生労働省の「アドバイザリーボード」（座長＝脇田隆字・国立感染症研究所長）は「適切とは言えない検査が実施されている」と警鐘を鳴らす。 抗体は、体内に侵入したウイルスなどから体を守るために作られる物質。検出可能になるには感染後2週間程度必要なため、検査時点の感染の有無は確認できない。抗体がどの程度の防御機能を持つかや持続期間も未解明で、検査で陽性になっても再感染しない保証はない。

東京都、特に新宿区や豊島区で新型コロナ感染者数が増加しています。 6月中旬から下旬にかけて、新規感染者数は50人/日くらいで推移していましたが、7月2日からは3日連続で100人を超えています。 7/4時点での新規患者報告数の推移（東京都新型コロナウイルス感染症対策サイト）連日100人を超える感染者が報告されており「第1波のときみたいに医療機関が大変なことになっているのでは？」とご心配くださっている方もいらっしゃるかもしれませんので、現在の都内の医療機関の状況についてご紹介致します。 現在の都内の新規感染者数は4月上旬に匹敵3月下旬から4月上旬の都内の新規感染者数（東京都新型コロナウイルス感染症対策サイト）1日の感染者数だけで言うと、数値的には4月上旬に匹敵します。 4月4日には118人が報告されています。 4月4日と言えば緊急事態宣言が出される直前の状況で、筆者も「都内の新型コロナ診療医療

米首都ワシントンにあるホワイトハウスのローズガーデンで、米アボット・ラボラトリーズ社の新型コロナウイルス検査システムを手にするドナルド・トランプ大統領（2020年3月30日撮影）。(c)MANDEL NGAN / AFP 【5月14日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領が3月末の記者会見で褒めそやして注目を集め、ホワイトハウス（White House）職員の検査にも使われている新型コロナウイルスの検査システムを調べたところ、全検査数の半数近くが偽陰性となったとする論文を米ニューヨーク大学ランゴーン医療センター（NYU Langone Health）などの研究チームが発表した。 この検査システムは米アボット・ラボラトリーズ（Abbott Laboratories）の「ID NOW」。他のシステムなら結果が出るまで45分かかるところ、ID NOWは陽性ならば5分で、

新型コロナウイルスに効果があるか研究が進められている薬「レムデシビル」について、アメリカの国立の研究機関は、患者の回復を早めることが確認されたと発表しました。一方で、イギリスの医学雑誌には、「有意な効果はみられなかった」とする論文が掲載され、来月中旬以降、発表される見通しの臨床試験の結果に注目が集まっています。 こうした中、アメリカのＮＩＨ＝国立衛生研究所は29日、アメリカなど各国の医療機関が共同で行っている臨床試験の一部を分析した結果、この薬を投与された患者は回復までの日数が平均で11日だったのに対し、投与されなかった患者は平均で15日だったとして、患者の回復を早めることが確認されたと発表しました。 トランプ大統領の会見にもたびたび同席するＮＩＨのファウチ医師は「この薬がウイルスの働きを止めることが証明された」と述べ、今後、標準的な治療として使われるようになるという見方を示しました。 ま

新型コロナウイルスが世界で猛威を振るう中、欧米で注目が集まるのは、高齢者だけでなく若年層の感染や死亡の報告が増えていることだ。米国では、2020年3月24日にロサンゼルスで17歳の男性が、25日にはサンディエゴの自宅で自主隔離中だった25歳の男性が新型コロナ感染症で死亡しているのが発見された。28日にはイリノイ州で0歳児の死亡も報告されている。米ジョンズ・ホプキンス大学の統計によると、4月1日

中国の研究者らは、世界的に感染の拡大が続く新型コロナウイルスに類似したウイルスが、体がうろこで覆われている珍しい哺乳類「センザンコウ」の仲間から発見されたと発表しました。コロナウイルスが自然界に広がるうえでセンザンコウが重要な役割を果たしている可能性があると指摘しています。 マレーセンザンコウから見つかったコロナウイルスと、新型コロナウイルスは、遺伝子の配列が85％から92％の割合で一致していたということです。 これまでの研究から、これらのコロナウイルスは、もともとコウモリの仲間が持っていたと考えられていますが、今回の研究で新たにセンザンコウの仲間からも高い頻度で見つかったことから、自然界にコロナウイルスが広がるうえで、センザンコウが重要な役割を果たしている可能性があると指摘しています。 また、研究者らは、野生動物の取り引きは自然界にあるウイルスを人間に感染させるリスクを高めるとして、市場

政府対策本部の専門家会議メンバーの押谷仁・東北大教授（ウイルス学）は、困惑した様子で受け止める。「危険な地域から人を受け入れないことは感染症対策としてはあり得る。ただ、危険な地域は東南アジアや米国などにも広がっており、全部やらなければならなくなる」と指摘する。 専門家会議は国内で局地的に発生している小規模な患者集団（クラスター）を生み出さない取り組みを重視しており、押谷氏は「まずは国内の対策に力を入れるべきではないか」と疑問視した。 国立病院機構三重病院の谷口清州（きよす）臨床研究部長は「事実上、入国制限に近い対策だが、既に国内に感染が広まっていると考えているなら意義は薄れてしまう」と受け止めた。その上で「全体の戦略として国内の感染をいっぺんに終息させられる段階だと考えているならば、入国させないことに意味がある。ただ、その場合は国内でも広範な外出自粛など、より強力な対策が必要かもしれない」

政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議が24日に公表した見解の全文は以下の通り。「新型コロナウイルス感染症対策の基本方針の具体化に向けた見解」1.緒言この専門家会議は、新型コロナウイルス感染症の対策について、医学的な見地から助言等を行うため、適宜、政府に助言をしてきました。我々は、現在、感染の完全な防御が極めて難しいウイルスと闘っています。このウイルスの特徴上、一人一人の感染を完全に防

寝たきりの人に起きやすい「床ずれ」を、半導体を作る過程でできる粉末でほぼ治すことができることを山形大学などの研究グループが発見しました。 グループによりますと、世界で初めてだということです。 これは、山形大学と千葉県の材料メーカーによる共同研究で明らかになりました。 「床ずれ」は、皮膚が圧迫されて血液が十分に行き届かないことなどで起こり、症状が重い場合は皮膚が「え死」することもあります。 研究グループによりますと、これまでは床ずれ専用の治療薬はなく、患者の体の向きをこまめに変えたり、患部を洗って悪化を食い止めるといった対策が主に取られていました。 共同研究では、ラットに「床ずれ」を作り、半導体を作る過程でできる「シモンコライト」という粉末を塗ったところ、皮膚のえ死した部分が２週間後にはほぼ正常に戻ったということです。 グループによりますと、「シモンコライト」がタンパク質を分解する、特定の酵

避妊に失敗したり拒否されたりした女性が、望まない妊娠を避けるためにのむ緊急避妊薬について、厚生労働省の検討会がオンライン診療で手に入れやすくする議論を始める。医師と対面しての初診が原則今は必要だが、これを不要としスマートフォンなどを使っての処方を可能にするか――。２３日から始まるオンライン診療の指針見直しの検討会で話し合う。 緊急避妊薬は自由診療になるが処方箋（せん）をもらうため医療機関を受診する必要がある。一方、性交後７２時間以内にのまなければならず、入手しづらいとの指摘がある。人目が気になって受診をためらったり、休診や仕事のために受診できなかったりするためだ。 欧米の多くの国では処方箋なしで買え、国内でも市販薬にすることを求める意見は多い。厚労省の検討会で２０１７年に議論されたが、欧米に比べて性教育が遅れていることや悪用や乱用の恐れを理由に認められていない。 こうした状況で、パソコンや