オーム社電子書籍直販サービス終了に関して:Geekなぺーじ
オーム社が電子書籍直販サービスを終了するというお知らせがでていました。 同社では、マスタリングTCP/IP RTP編(2004年)、インターネットのカタチ(2011年)、マスタリングTCP/IP OpenFlow編(2013年)の3冊で関わらせていただいたこともあり、今回廃止される電子書籍直販サービスで拙著も販売されていました。 オーム社eBook Storeサービス終了のお知らせ 電子書籍直販サービスが終わるということは、ネット上で話題になっていることで知りましたが、「そのうちこうなるだろうと思っていた」ということが起きました。 10月29日に「運営スタッフ退任のお知らせ」というお知らせが出ており、eBook Store企画運営担当の森田さんが「運営スタッフ退任」とあります。 そのお知らせからは社内異動のようにも読めますが、実際は運営スタッフ退任だけではなく、10月末で退職されたようです
取次なんていらない？ 出版界の嫌われ者に宿っていたもの : 本とeBookの公園
前回エントリーをアップした後に、文中で少しふれた電子書籍取次のBitwayが解散するんではないか、という観測記事が流れました。 ビットウェイとBookLiveが合併、業界再編に動くか 実際は解散ではないですが、ニュースを知った人の一部に流れた感情はある程度予想できます。 作家と読者がダイレクトに結びつくインターネット時代に ｢電子書籍取次なんていらないんじゃないか｣ いわゆる｢取次不要論｣です。 取次不要論は今に始まったことではありません。 取次不要論の歴史は古く、戦後のGHQ占領下の時代にまでさかのぼります。 GHQによって施行された独禁法によって、戦前の治安維持法にもとづく言論統制の役割を担っていた｢出版省｣とも言うべき存在の出版配給会社が「民主化するためには不要な存在だ」と見なされて、解体されました。 日配というその国策会社の元社員たちが、戦後しばらくして設立した会社が出版取次会社の
なぜ日本は「電子書籍の墓場」なのか（上）
ある中堅出版社の社長と飲んだ。その席で、酔った社長から「山田さんは電子の人だから」と言われてショックを受けた。私が「冗談でしょう」と言っても、「うちの社員は皆そう思っていていますよ」と言い返されて、さらにショックを受けた。 この社長は40代の半ばで、私より一回り若いのに、根っからの「紙人間」である。つまり、「電子書籍なんか本ではない」と思っていて、私の新著『出版・新聞 絶望未来』も真っ先に読んでくれたのだが、それでも「山田さんはやはり電子の人」と言うのである。 もちろん、私は自分を「電子の人」などと思ったことは一度もない。 電子書籍制作をやってはいても、それはいずれ電子書籍時代になったら困るからであり、心のどこかでは「電子書籍時代なんて永遠に来てほしくない」と思っている。「でも、この本のタイトルでは、そう思われても仕方ありませんよ。電子化推進の本としか思えませんからね」と、社長は続けた。
零細出版社が電子書籍にイマイチ反応が鈍い理由
最近、電子書籍のプラットフォームの営業マンと長話をする機会に恵まれた。小所帯の出版社に電子書籍の出典を依頼しても、イマイチ反応が薄くて苦労しているという話だった。 もちろん事情は各社で異なるが、電子書籍用の細かい経理処理ができないというのが、多くの零細出版社で共通する事情のはずだと私は思っている。 出版社の経理は主に２つある。 一つは一般の会社も行う給与計算や経費精算などの経営経理だ。もう一つは書店の決算をとりまとめる取次会社との経理処理で、出版経理などと呼ばれている。出版物は委託制度のため、売上回収のタイムラグがあるため、経理が非常にややこしい。売上の勘定の多くが、未収金として立つようなものと想像していただければわかりやすいかも。 電子書籍をはじめると、このややこしい出版経理に加えて印税支払いの処理が膨張して、現状でも余裕が無い人的リソースがさらに逼迫されて、二の足を踏んでいるのというの
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Kindle Unlimitedサービス開始から2カ月経ったので、ラインアップをジャンル別・出版社別に当初と比較してみた
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