タミフルの使用制限から学ぶ反省点：朝日新聞デジタル
インフルエンザの治療薬であるタミフルは、異常行動との因果関係が否定できないことからこれまで１０歳代の患者さんへの投与は原則として制限されていました。しかし、ようやく使用制限を解除する方針となりました。 タミフルに限らず、薬はみな未知の副作用があるかもしれないと考えなければなりません。重篤な副作用が疑われる報告が出てきたとき、「この薬の使用を中止すべきだろうか。このまま使い続けると大きな薬害が起きてしまうのでは」「しかし一方でこの薬を使わないと助けられない患者がいるかもしれない」というジレンマが生じます。 タミフルにはインフルエンザによる発熱の期間が短くなるという利益がありますが、もともと健康な小児がインフルエンザにかかってもほとんどの場合は自然に治りますし、タミフル以外の抗インフルエンザ薬もありました。当時、タミフルによる異常行動のリスクがどの程度か不明であったわけですから、いったん使用を
「打ちたいのに打てない」 HPVワクチン「騒動」に巻き込まれて、今なすべきこと
ある日、「たいへんなことになっている」という連絡が予防接種をしている外来の看護師からきました。 予防接種の外来でおきそうな「たいへんだ」には、予約患者さんなのに冷蔵庫に在庫がないといったポカミスから、接種した際に患者さんが数秒意識を失った（迷走神経反射）、打つワクチンの種類・打つ人を間違えたということまであります。 しかし、この日の話は今までに経験したことがないものでした。 まずは安全確認をしなくてはなりません。 幸いなことに、患者さんが体調不良になったとか事故が起きたということではありませんでした。 当院は月に1400本前後のワクチン接種をしている専門外来があります。10年以上やっていますが、重症な副反応であるアナフィラキシー（急性のアレルギー反応）と診断された事例は経験していません。 ちなみに当院の救急科も、年に100件前後のアナフィラキシー症例の対応をしていますが、ワクチンが原因の事
「エビデンス弱い」と厚労省を一蹴したWHOの子宮頸がんワクチン安全声明
名古屋市のレポートから3日後の12月17日、世界保健機関（WHO）の諮問機関であるGACVS(ワクチンの安全性に関する諮問委員会)が子宮頸がんワクチンに関する新たな安全声明を発表した。 今回の声明は2014年3月に発表された前回の声明以来、1年半ぶりとなる。3ページにわたる声明の最後の方で、一段を割いて日本に言及しているが、日本のメディアは一様に沈黙し、今のところ記事になったものを見ない。 「薄弱なエビデンスに基づく政治判断は 真の被害をもたらす可能性がある」 今回、日本における副反応騒動への言及は、驚くほど踏み込んだ表現となっている。前回の声明では「GACVSは日本のデータに因果関係を見ないが、専門家による副反応検討会は引き続き調査中」と記載された顛末の続きは、今回、次のように辛辣だ。 「専門家の副反応検討委員会は子宮頸がんワクチンと副反応の因果関係は無いとの結論を出したにもかかわらず、
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