メディア・パブ: 高年層のSNS利用が増える一方で、若中年層のSNS離れが始まったのか
若中年層のSNS利用に陰りが・・・。 総務省は先週末（平成30年5月25日）に平成29年通信利用動向調査の結果を公表し、年齢層別のソーシャルネットワーキングサービス（SNS)の利用状況を明らかにしたが、その中で気になったのが若年層と中年層でSNS利用率が前年比マイナスとなっていたことである。 まずその結果を示すグラフを図1に。 （ソース：総務省）図1 SNSの利用動向。各年齢層のインターネット利用者のうちSNSを利用している割合を示している。平成28年と平成29年の調査結果である。平成29年の調査は平成29年11月～12月に実施。全国約4万世帯に郵送で調査票を配布し、回収率41.1％の16,117世帯から有効回答を得た。 SNSを最も頻繁に利用している年齢層である13～19歳、20～29歳、30～39歳において、揃って昨年のSNS利用率がわずかながらマイナス成長となっている。一方でSNSを
メディア・パブ: メディア接触の主導権争い、「フェイスブック」の独走に「グーグル検索」が奪回迫る
「検索」から「ソーシャル」へと。オンライン情報の接し方が様変わりしている。 デジタルパブリッシャー(メディア)のコンテンツと出会うのも、検索エンジンではなくてSNSを介する場合が増えてきている。米国を先頭に大半の国では、検索エンジンはグーグル検索が、SNSはフェイスブックが寡占している。ということは、グーグルからフェイスブックへと、メディアへの影響力がシフトしていこうとしているのかも。 この「検索」から「ソーシャル」への流れがモバイルシフトに乗じて加速化し、2年ほど前に米国では一つの転換期を迎えた。オンラインメディア（デジタルパブリッシャー）への外部トラフィックで、フェイスブックがグーグル検索に追い抜いついたからだ。米トラフィック解析会社Parse.lyが明らかにした。それ以降、両者の差は大きく開くようになり、一時、米メディアへの全流入トラフィックのうちの45%前後がフェイスブックから、3
メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、先進国の中で際立つ特異性、ロイター調査が浮き彫りに
日本のニュースメディア環境は、先進国の中でも特異な存在である。先週末に、ロイター（Reuters Institute）が毎年発行する「Digital News Report」の2016年版が公表されたが、例年のように日本の特異なニュースメディア環境を浮き彫りにしていたので、その中からいくつか拾って紹介する。 今回の調査は2016年１月～2月に、26か国のオンライン・ニュース・ユーザー5万人を対象に実施した。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した。日本人回答者は2011人。 26か国は、いわゆるニュースメディア先進国で、国名は次の通りである。 United States 、United Kingdom、Germany、France、Italy、Spain、 Portugal、Ireland、Norway、Sweden、Finland、Denmark Belgium、N
メディア・パブ: 「広告ブロッグ」がネットサービスの生態系を崩壊させてしてしまうのか？
「広告ブロック」がネットサービスの生態系を変えてしまうのだろうか。 これからのネット広告市場の主戦場になるモバイル向けに、広告ブロック・ソフトの本格販売が10日前から始まった。広告収益に頼ってきたネットメディア産業に大転換の波が打ち寄せているのだ。 アップルのiOS9の立ち上げ（9月16日）に合わせて、モバイル・サファリ上で広告ブロック機能を実現するアプリの出荷が始まった。2か月以上前あたりから、いくつかのサードーパーティが広告ブロック・アプリを開発していることは、頻繁に伝えられてはいた。その開発者の中にはプロットタイプの段階から、主要ニュースサイトを劇的に高速表示できると、しきりに売り込んでいた。さらにプライバシーを守るためにサイトのトラッキング機能を外せることもアピールしていた。 7月のMIT Technology Reviewの記事でも、複数のアプリ開発者が広告ブロック・アプリを、ア
メディア・パブ: 世界を席巻する勢いで巨大化する中国のEコマース市場、4年後にも先進9カ国の総売上を上回りそう
中国のEコマース市場は、まるで世界を席巻するかのような勢いで急成長している。 米国の調査会社eMarketerが発表した世界の小売Eコマース売上高の国別予測を、グラフで見てみよう。これは、トップ10の先進国の売上高推移である。中国の売上高の伸びが際立って大きく、2018年には米国などの残り9カ国の売上高総計と肩を並べそうだ。2019年には先進9カ国が束になっても、中国の市場規模には追い付けなくなりそう。 図1 世界トップ10カ国の小売Eコマース売上高予測（旅行やイベントチケット販売は含まれていない） （ソース：eMarketer） 世界トップ10カ国における、2013年および2018年（予測）の小売Eコマース売上高を、eMarketerが次のようにはじき出している。 図2 2013年と2018年（予測）の国別小売Eコマース売上高。単位は10億ドル （ソース：eMarketer） 2013年
メディア・パブ: 大英図書館が100万点以上の画像を公開、無料で利用可能に
大英図書館（The British Library）は100万点以上の画像をFlickr Commons上に公開した（こちら）。誰もが無料で利用できる。この画像を素材として自由に利用できるのだ。 17世紀、18世紀、19世紀に発行された本の中の画像が今回の公開対象で、これらの本はマイクロソフトによってデジタル化されている。地図やイラスト、風景画、壁画などの画像が多い。スクロールしていくと明治維新前後の日本を描いたイラスト出会ったので、それを掲載している書籍の画像集を見てみた（こちら）。以下はその一部。 書籍のタイトルなどは次の通り。英国人にとって人跡未踏のニッポンの風俗などをイラストで紹介した、1885年発行の本である。各イラストは高解像度でスキャンされているので、フル画面でもきれいに見ることができるものが多い。 Title: "Unbeaten Tracks in Japan ... N
メディア・パブ: 調査報道の担い手、主流マスメディアからNPOへ
メインストリームメディア（MM)から非営利組織（NPO)へ。アメリカでは調査報道の担い手が代わってきている。 先週も、調査報道で2003年にピューリツア賞を獲得したNYタイムズのJoseph Sexton氏が、調査報道NPOのProPublicaに転職し2月からシニア編集者として活躍の場を変えるとの発表があったばかりである。CNNも調査報道部隊を閉鎖するという。新聞やＴＶなどの主流マスメディアは経営状況が年々厳しくなっており、ここ数年はレイオフラッシュが続いている。ニュースルームの記者や編集者も例外ではない。多くの人と時間を拘束しがちな調査報道に、メインストリームメディアが力を入れる余裕がなくなってきているのだ。 日本ほどではないにしても、米国でも本格的な調査報道が減り、受動的な発表記事やエンターテイメントやゴシップの軽い記事が幅を利かせている。オンラインメディアの台頭がその流れを加速化さ
メディア・パブ: 1936年～1972年発行のLife誌，グーグルの書籍検索で閲覧可能に
1936年から1972年までに発行されたLife誌（1860号分）も，Google Book Searchで検索・閲覧できるようになった。 Googleは書籍に加えて雑誌のデジタル化も進めており，昨年末から Book Searchで雑誌も検索できるようになっていた。すでにNew York MagazineやPopular Scienceなどの雑誌が検索できるようになっているが，多くの人気雑誌はラインアップにまだ並んでいないのが現状である。それだけに国民的なグラフ誌であったLife誌が加わったのは大きい。 Life誌は1936年から1972年まで週刊で発行されていたが，その時期は同誌にとって全盛期であった。同時に米国の佳き時代でもあった。その期間の1860号分のLife誌を対象に，すべての記事や写真，それに広告までが検索できるようになった。たとえば｢toyota｣とか｢sony｣で検索すると
メディア・パブ: Skypeは世界一の国際電話会社
TeleGeographyによると、2008年の国際電話トラフィックの8%がSkypeトラフィックになった。Skypeの国際電話トラフィックは前年比44%増の330億分に達した。このため事実上、Skypeが世界トップの国際電話会社になるという。 （ソース：TeleGeography） 注：Internatinal telephone traffic（92%) ＝Switched Traffic（69%) + VoIP Traffic(23%) 国際電話トラフィックは、2007年が17%増、そして2008年が12%増と急成長している。だが、Skypeのようなタダ同然のサービスが台頭したこともあって、通話料金が下げ続き、世界の国際電話売上はほとんどフラットで増えていない。 ◇参考 ・Skype’s share of the international long-distance pie on
メディア・パブ: Twitterが再噴火、ソーシャル分野ではGoogleを追い抜く勢い
“Twitter Tsunami”。今年に入って、Twitterのトラフィックが再爆発している。 開催中のSXSW（MUSIC AND MEDIA CONFERENCE、FILM CONFERENCE AND FESTIVAL、INTERACTIVE FESTIVAL ）でも、参加者にとってTwitterが必須のツールとなっている。会場では携帯電話や電子メールよりも欠かない存在になっているみたいだ。開催期間中（March 13-22）だと、Twitter検索（("#sxsw") tag）などでその様子がリアルタイムに覗ける。 実はTwitterが突然知れ渡るようになったのは、2年前のSXSWであった。SXSW Web Awardを受賞したTwitterに、瞬く間に会場の参加者がハマっていったのである。そして、Robert Scoble やJason Calacanis などのカリスマブロガ
メディア・パブ: グーグルAndroidの“OHA”にソフトバンクモバイルも加入
オープン・ハンドセット・アライアンス (Open Handset Alliance：OHA) に新たに14社が加盟した。ソフトバンクモバイルやソニーエリクソンも会員になった。 OHAはケータイ電話の共通ソフト“Android”を開発推進するための組織で，Googleを核に組織化されている。今回，新会員になった企業は次の通り。 ＊新会員企業 AKM Semiconductor Inc., ARM, ASUSTek Computer Inc., Atheros Communications, Borqs, Ericsson, Garmin International Inc., Huawei Technologies, Omron Software Co. Ltd, Softbank Mobile Corporation, Sony Ericsson, Teleca AB, Toshiba C
メディア・パブ: クラウドコンピューティングも地球を蝕（むしば）むのか
クラウドコンピューティング時代を迎え，世界各国でデータセンターの建設ラッシュが続いている。だが厄介な問題が持ち上がってきた。データセンターの温室効果ガス排出量が予想を遙かに上回るペースで増え続けているという。 マッキンゼー（McKinsey）の調査によると，データセンターのエネルギー消費量が，2006年および2007年と続けて，年率30%で急増したようだ。これは，2006年から2010年まで年率9%で増えていくという米国環境保護局（Environmental Protection Agency：EPA）の予測を大幅に上回る。もし現在のような急増が2010年まで続くと，同年までに原子力発電所などが新たに10基も必要になるという。さらに同じペースで2015年まで続くと，さらに20基が必要とのことだ（合計30基）。 世界中のデータセンターが排出する温室効果ガス量は現在170Mt CO2であるが，
メディア・パブ: モバイルＳＮＳ市場，日本が異常なのか，欧米が遅れ過ぎなのか
これから欧米でも，モバイルサービス市場が燃え盛ろうとしている。インターネットビジネスの台風の目が，パソコンからモバイルにシフトしている。 欧米のネット関連企業が一斉に，モバイル市場に本腰を入れ始めた。GoogleやYahoo，Ｍicrosoftなどの大手もそうだ。パソコンネット市場がやや飽和気味になってきただけに，未開拓地が多く残るモバイルネット市場に入れ込むのは当然かもしれない。 現在のモバイル市場では，日本と欧米では大きな時差が存在する。日本がかなり先を走っている。欧米は第3世代携帯電話方式の導入で遅れていたこともあって，後追いする形となっている。でも，日本で先行したモバイルアプリケーションが，はたして欧米でも同じように受け入れられるのだろうか。 電車内や待ち合わせ場所などで皆が一斉にケータイ画面に見入る光景や，文芸部門の年間ベストセラーでケータイ小説が上位を独占したことなど，日本のケ
メディア・パブ: 謎の海底ケーブル損傷，中東各地からマレーシア沖へ，インターネットが繋がらない国も
海底通信ケーブルの損傷が相次いでいる。地中海（エジプト沖）やペルシャ湾で続け様に4件のケーブル切断が起こり，そしてマレーシア沖でも新たに発生したようだ。 ＊最近の海底光通信ケーブルの切断箇所。クリックで拡大表示。（ソース：I Love Bonnie.net） エジプト当局は当初，船のいかりなどによる損傷の可能性が高いと示唆したが，後にその推測を否定した。ケーブルが切断された時間帯には船の航行がなかったと，エジプト通信相が発表した。 では，どうして切断されたのか。地震などの被災でもなさそう。潜水艦かもしれない。でも中東から東南アジアにいたる広域で，短期間にケーブル切断が次々と起こるのは不思議だ。誰かが人為的にやったのではとの疑いも。やっぱり船舶による不慮の事故となると，今後，頻繁にケーブル障害が起こることになるのか。 今や，海底光ケーブルはインターネットの動脈である。下図は欧州の例である。イ
メディア・パブ: スマートフォンが特許に，大半のケータイメーカーが訴訟されるのか？
とんでもない特許が，1月22日にUS Patent and Trademark Office（米特許商標庁）から発行された。 “Mobile entertainment and communication device”というタイトルの 特許United States Patent: 7321783 である。 Techdirt Blogによると，取り外し可能ストレージ，インターネット接続機能，カメラ，オーディオ/動画ダウンロード機能を備えた"a mobile entertainment and communication device."を対象にした特許である。 Apple, Nokia, RIM, Sprint, AT&T, HP, Motorola, Helio, HTC, Sony Ericsson, UTStarcomm, Samsung などが特許侵害で訴訟される可能性があるとか
メディア・パブ: プロが編集したニュース 対 集合知で編集したニュース
伝統的なメディアが提供するニュースと，読者参加型のメディアが提供するニュース。どちらのニュースに接する機会が多いだろうか？ 以前なら，新聞社やＴＶ局などのメインストリームメディアが提供するニュースに頼るほかなかった。ところが最近は必ずしもそうではない。ユーザーの集合知によって編成されるソーシャルニュースサイトが台頭してきたからだ。 では，メインストリームメディアが提供するニュースと，ソーシャルニュースサイトが提供するニュースとでは，どう違うのだろうか。例えば，NYT（New York Times）とDigg とでは，接するニュースにどれくらい違いが生じるのだろうか。それに答えるレポートが，Project for Excellence in Journalism (PEJ)から出た。 PEJは，07年6月24日から29日までの1週間，ソーシャルニュースサイトやメインストリームメディアを対象に
メディア・パブ: 新聞社サイトの有料サービス，最後の砦も崩れそう
New York Times（NYT)は，有料コンテンツサービスの売り物であったコラムニスト記事を無料化するようだ。 New York Postのスクープである。同記事によると，同紙サイトの有料サービス“Timeselect”で提供していた有名コラムニスト記事（Op-Ed)の無料化を，NYTの経営陣が決めたという。 アーカイブの過去記事を別にすれば，現在も最新記事を有料提供している新聞社サイトは数少ない。有力サイトとしては，ＷＳＪ，ＦＴ（Financial Times)それにＮＹＴくらいである。だが，ＦＴ.comの記事は配信先の他ニュースサイトなどで無料閲読できることが多くなってきた。NYTimes.comでもこれまで通常のニュース記事は無料で閲読できていた。売り物であるOp-Edなどのコラム記事だけが有料であったが，それも無料化になるということだ。 となると，WSJ.comが有料サイトの
メディア・パブ: 米RSSリーダーのシェア,Bloglinesが依然トップに
ブログ界 (blogosphere)で盛んに議論され人気の高いサービスてあっても，インターネット市場シェアでは意外と低い場合が多い。 例えば，写真共有サービスではFlickrがブログでも最もよく引用され，一番人気と見なされていた。ところが，Hitwiseの調査によると，市場シェアではPhotobucketが44％に対し、Flickrはわずか6％しかなかった（昨年6月の発表）。 Webブラウザーでもそうだ。ブログの世界を見渡していると，誰もがFirefoxを使っているように思えてしまう。かなり前になるが，人気ブログBoingBoing閲覧者のブラウザー調査でも，Firefoxが圧倒していた。でも，インターネットユーザー全体では，今でもIEのシェアは8割前後のはず。Firefoxはまだまだマイナーである。 そこでRSSリーダーはどうであろうか。最近，米国のブロガーの間では，Google Rea
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メディア・パブ: My iTunesのWidgetを米Appleが提供
メディア・パブ: スポーツ会場からのブログ生中継はダメ