いらすとやもヒラコーも厚切りジェイソンも 英国のEU離脱報道でTwitterが空前のブリティッシュ大喜利会場になる
24日、欧州連合（EU）残留か離脱かを問う英国の国民投票で、離脱支持が多数となりました。この歴史的大ニュースに世界中が揺れ、円高・株安が進むなど世界経済にも大きな影響を与えています。そんななか、例によって日本のTwitterは、大規模な“英国EU離脱大喜利”会場となっているのでした。よし、いつもの日本だな！ 時事ネタイラストの終了を告知していたフリー素材イラストサイトのいらすとや（関連記事）さんは、EU離脱のニュースに衝撃を受けたのか、「円高ポンド安のイラスト」を投稿。終了したはずなのに、たまに投稿される時事ネタが毎度強烈です。 いらすとやさんによる「円高ポンド安のイラスト」 また、ヒラコーこと漫画家の平野耕太さんも、例によってネタを投稿。第二次世界大戦中に計画したイギリス本土上陸作戦「アシカ作戦」をこの機に乗じて実行しようとするドイツと、それを止めるフランスというパンチの効いたコントなど
地下鉄の24時間運行なんてやめておけ - 脱社畜ブログ
昨日、思わず背筋が凍るようなニュースを見つけてしまい、朝から憂鬱だった。 都営地下鉄を24時間運行 ３大都市圏に特区検討 http://www.nikkei.com/article/DGXNASFS1505J_V10C13A4MM8000/ 都営地下鉄だけでなく、都バスまで24時間運行を検討しているらしい。「利便性」だけ考えると、終電が無くなって電車やバスが24時間走るようになるのは決して悪くないように見える。確かに、例えば金曜日の夜とかに友人と飲んでいて、あっという間に終電の時間が来てしまって、ちょっと名残惜しい気持ちになったりすることはある。 もっとも、終電には「区切り」を作るという重要な役割があることを忘れてはならない。特に、労働環境が劣悪で深夜残業が常態化している会社が山ほどある我が国においては、終電によるタイムリミット効果は多かれ少なかれ確実に「ある」と思われる。そもそもこの計画
有能な人材が辞めない職場 - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
先日イギリスのある大手ソフトウェア会社の方とお会いしました。この会社、ケンブリッジにあり、ケンブリッジ大学の研究者や卒業生が中心になって立ち上げた会社で、世界中の大企業にあるソフトウェアを提供している有名企業であります。この会社の製品は、投資銀行や中央官庁などでも使われおり、業界では知らない人はいない、と言われています。 同社はケンブリッジ大学だけではなく、米国の超有名大学やシリコンバレー界隈から人を採用し、少数精鋭で製品を開発してます。コストカットのために、インドやエジプトなどには開発作業を外注していません。品質を保つために、殆どの作業をケンブリッジ周辺で行っています。 開発に関わる人材はどこの会社も欲しがる精鋭ぞろいですが、同社はスタッフの退職率が低いことで有名です。それには秘訣があるのです。この会社、就労環境を極力自由にし、開発者が床でゴロゴロしながら仕事しようが、仕事中にゲームをや
ドイツのニュルブルクリンクサーキット、破産へ | レスポンス（Response.jp）
数多くのレースが開催され、自動車メーカーの新車開発の舞台としても知られるドイツの有名サーキット、ニュルブルクリンク。同サーキットが、破産宣告を受けたことが分かった。 これは18日、ニュルブルクリンクサーキットのあるドイツのラインラント・プファルツ州が発表したもの。同州が、ニュルブルクリンクサーキットの株式の90％を保有するオーナーである。 ラインラント・プファルツ州のクルト・ベック首相は18日、記者会見において、「ニュルブルクリンクサーキットに破産宣告を行った」と発表。ニュルブルクリンクサーキットはEU（欧州連合）に対して、緊急の資金援助を求めていた。しかし、EUは「合理性がない」と、これを却下。これにより、ニュルブルクリンクサーキットは資金繰りに窮した。 ニュルブルクリンクサーキットは2009年、遊園地の建設などを含めた大規模な改修を実施。この際の3億ユーロ（約300億円）の借り入れによ
フランス「富裕層の狙い撃ち」が始まった
フランスで17年ぶりに政権を奪取した社会党は、公約どおり富裕層への容赦なき締め付けに乗り出したようだ。 フランソワ・オランド新大統領率いる社会党政権は先ごろ、国営企業の幹部職員の報酬カットにただちに取り掛かると発表した。ヨーロッパ経済が危機に陥っているというのに、国営企業幹部の諸手当は手厚すぎる----背景には、こうした国民の不満がある。 ＡＦＰ通信によれば、オランド政権は報酬カットの内容を近日中に発表する予定だ。国が資本の50％以上を保有する企業については、幹部職員の給与が従業員の最低給与額の20倍を超えないようにするというのは、オランドの選挙公約でもあった。 「国有企業幹部が対象」は序の口 英ガーディアン紙によれば、フランス政府が出資している企業は52社に上る。そのうち政府が資本の１００％を保有する企業は半数程度だが、フランス電力公社など政府が資本の大半を握る企業も今回の報酬カットに従
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ムーディーズ、イタリア国債格付けを2段階引き下げ 景気・改革の状況悪化ならさらに格下げも | マネーニュース | 最新経済ニュース | Reuters
