教養ブームによって"知の下方修正"が起きている！？気鋭の批評家・大澤聡が語る「教養の危機」 | ほんのひきだし
歴史や宗教、哲学などをわかりやすく解説した書籍や雑誌、テレビ番組。“教養ブーム”が続く一方、『批評メディア論』などで知られる批評家の大澤聡さんは、〈知の下方修正〉が起きていると警鐘を鳴らしています。 今回大澤さんにお話を伺ったのは、今年5月に刊行された著書『教養主義のリハビリテーション』について。大澤さんの危惧する「教養主義の消滅」とは何か。われわれはどのように知識を身につけるべきか。気鋭の批評家は、現代の“教養のあり方”をどんなふうにとらえているのでしょうか。 目次 第1章 現代編 「現場的教養」の時代 ―鷲田清一×大澤聡（リーダー・フレンドリー？ 第2章 歴史編 日本型教養主義の来歴 ―竹内洋×大澤聡（教養主義の起源をめぐって 第3章 制度編 大学と新しい教養 ―吉見俊哉×大澤聡（「いま・ここ」を内破する知 第4章 対話のあとで 全体性への想像力について ピンポイントなネタの消費には〈
"ドイツモデル"からみる出版業界の将来 各社が問われる「マーケットイン」の姿勢とは | ほんのひきだし
2018年は出版流通史に大きな転換点として記録される年になるかもしれない。それは、日本の出版産業の基盤を支えてきた大手取次2社が、出版社に対する条件交渉をスタートし、それぞれ「マーケットイン」への転換を宣言したからである。 取次による出版社への条件交渉は、ここ数年上昇してきた輸送コストへの対応が主な理由とされているが、目的は出版流通業の収益構造を根本的に見直すことにある。従来型の出版流通が立ち行かなくなっているためだ。 日本出版販売（日販）は2018年3月期決算発表会見で、長年赤字が続いてきた書籍事業の営業損失が25億7,900万円だったのに対して、これまで経営を支えてきた雑誌（コミックスを含む）の営業利益が5億7,900万円にとどまり、開発商品などを含めた出版流通業で5億6,100万円の営業損失を計上したことを明らかにした。 さらに、9月期の中間決算発表では、利益を稼いできた雑誌部門も収
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"ドイツモデル"からみる出版業界の将来 各社が問われる「マーケットイン」の姿勢とは | ほんのひきだし - Part 4