｢とりあえず生ビール｣の｢生｣って一体何だ？
居酒屋のメニューでよく見かける「生ビール」と「瓶ビール」。改めて「この差は何？」と問われると、皆さんは答えられるだろうか？ ある人は「冷えたジョッキでグーッと飲む、クリーミーな泡の生ビールの方が絶対に美味しい！」と味の差を力説。「瓶ビールのほうが断然お得！」と価格の差を語る人や、「中華や焼き肉には生ビールだけど、おでんの時は絶対瓶ビール！」とシチュエーションの差を論じる人もいる。 「あなたはどっち派？」 訊ねただけで、やれ生ビールだ、やれ瓶ビールだと、これだけで結構話が盛り上がるわけだが、はたしてこの差は一体何なのか？TBSテレビ「この差って何ですか？」（5月10日<日>よる7時）取材班は、謎を解くべく、日本ビアジャーナリストの藤原ヒロユキ氏に話を伺った。 生ビールと瓶ビールに差はない！ 藤原氏によると、何と「生ビールと瓶ビールに差はまったくない」という。ジョッキで飲むか、中身をグラスに注
アダルトビデオで儲かるのは｢販売｣ではない
<1>アダルトビデオ界の大物は､どんな男なのか <3>アダルトビデオ界の大物が切り拓く"新境地" 亀山敬司が今日に到る飛躍を成し遂げたきっかけは、人気映画「バック・トゥー・ザ・フューチャー」シリーズをふと観たことだった。 〈ビデオはなくなり将来は電波か何かでいつでも映画が観られるようになるんじゃないか〉 高校生がタイムマシンに乗って過去と未来を行き来するというハリウッド仕立ての斬新なSFストーリーを観て、亀山は直感したという。 〈それでも、メーカーなら生き残れるのでは〉――。 亀山はそう考え、部下をひとり、東京に行かせた。すると、映画はとても無理だが、アダルトビデオ（AV）なら1本100万円で制作できるという。1990年、29歳になったばかりの亀山は「北都」を設立し、AV事業に乗り出した。 倒産が頻発する問屋対策のための販売方法 当初狙ったのはレンタルだ。が、「アリスJAPAN」など強豪に
イオンが身構える｢PB生産者表示｣の衝撃
小売業者が企画して独自のブランド名で展開する商品群であるプライベートブランド（PB）。小売業者と製造を委託されるメーカーが直接取引することで、商品流通のコストや広告宣伝費などを抑え、安価で商品を提供できるのが特徴だ。 そのPB商品を販売する小売業者に激震が走っている。これまでのような業者間の激しい価格競争のことではない。「食品表示法」と呼ぶ新しい法律の施行がきっかけだ。 PB商品表示基準の変更 これまで食品表示を規定する法制度には「食品衛生法」「JAS（日本農林規格）法」「健康増進法」の3法があった。その複雑さを廃すために食品表示法として統一され、2015年4月に施行された。目玉は1年後から始まる、PB商品の食品パッケージに記される生産者の表示基準の変更だ。 これまで、PB商品の食品パッケージには、「製造所固有記号」の使用が認められてきた。記号と数字を使って生産者を表示する方式で、販売者が
あなたは､全国3位の遊園地を知っていますか
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秋葉原ダイソーで激しく売れる｢棒｣の正体
景気回復を実感しにくい中で進む、消費税増税や相次ぐ値上げ……。日々の買い物でその影響を感じる消費者の間で、低価格商品の存在感は高まるばかりだ。最近はただ安いというだけでなく、価格の数倍の価値を感じるような高品質な商品も続々と登場している。今、特に売れているコスパ最強商品とは？ 主婦でもある筆者がそのヒットの要因に迫る。 100均業界トップの座を守る大創産業で、今、“激しく”売れている「棒」があることをご存じだろうか。 100円均一ショップ「ザ・ダイソー（以下、ダイソー）」を展開する同社の商品点数は、約5万点。毎月約300～500種類の新商品が出るという。圧倒的な品数をそろえているだけあって売れ筋も多岐にわたるが、最近ではユニークなイベントグッズのヒットが目立つ。昨年でいうと、ワールドカップの時期には水なしで落とせるフェイスペイント「ミラクルペイント」が、ハロウィンの時期にはリアルな血のりや
ドンキホーテはなぜここまで強くなったのか
「ドン、ドン、ドン、ドンキ～、ドンキホーテ～♪」 店内に流れる印象的なテーマ曲や雑多に積まれたユニークな商品の数々――。独特な店舗形態で深夜まで営業する「ドンキホーテ」。首都圏を中心にグループで全国約280店、売上高6000億円超を誇るディスカウントストア1位の企業だ。 そのドンキホーテをつくりあげたカリスマ経営者が、突然の退任を表明した。安田隆夫氏（65）。ドンキホーテホールディングスの会長で、創業者。1989年の創業以来、2014年6月期までに25期連続で増収増益という偉業を達成してきた人物が、6月30日付で創業会長兼最高顧問に就く。代表権のない新設の役職で後任の会長は置かない。国内グループ企業のすべての取締役も退任し、CEO職は大原孝治社長に譲る。 確かに安田氏自身から、これまで何度も引退の予言は繰り返されていたものの、65歳は経営者としてはまだまだ活躍できるともいえる年齢。一線を退
JTは､なぜ｢桃の天然水｣をやめるのか
1998年に歌手の華原朋美が出演するTVCMで人気に火が付き、CM内の「ヒューヒュー」という言葉が流行語にもなった「桃の天然水」。発売から20年弱が経過し、店頭で見かけることは少なくなった。しかし、今年の10月以降、店頭からきれいさっぱり消えてなくなるかもしれない。 JT（日本たばこ産業）は2月4日、飲料製品の製造販売事業から今年9月末で撤退することを発表した。JTは清涼飲料水「桃の天然水」や缶コーヒー「Roots」といったブランドを有し、清涼飲料業メーカーとしては業界10位に位置する。同社の製造販売事業と自動販売機オペレーター事業をあわせた、飲料事業全体の直近の業績は、売上高が1845億円、営業利益が21億円の赤字だ（2014年3月期）。 もっとも、飲料事業全体のうち、自販機事業は売り上げの大部分を占めているが、今回の撤退の対象にはなっていない。JTの飲料製品は、スーパーやコンビニなどの
コストコは､なぜ年会費4000円を取るのか
米国生まれの「コストコ・ホールセール」。幕張や川崎、多摩境、新三郷、座間、千葉ニュータウンなどの関東11店をはじめとして、日本国内で現在約20店舗を構える会員制の小売りチェーンだ。10カ国約650店で展開するグローバル企業でもある。 日本では1999年の初進出から15年余りで徐々に店舗網を広げてきた。2015年夏には東北で初の店舗を山形県上山市にオープンする予定だ。 コストコは年間4000円の会費（法人は3500円、いずれも税別）を支払えば会員になれ、割安な価格で店舗の商品が買える。生鮮・加工食品から飲料、日用雑貨、家電製品、事務用品、衣料、カー用品など幅広い商材を取りそろえ、業務用サイズを中心としたボリュームのある商品が広い店内に並んでいる。休日は家族連れでにぎわう人気店である。 本来は日本人になじまないモデルで成功 「会員制」「ダース販売」「大きなカートに広い通路」。これらはもともと日
死にたくないなら､最低限｢温かい食事｣を
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ベルギー版フライドポテト､日本上陸の衝撃
フライドポテトの話題が日本中を駆け巡った12月。日本マクドナルドは同月17日からポテトのM、Lサイズの販売を休止した。 米国西海岸で港湾の労使交渉が長期化し、日本向けの輸出が大幅に遅延しているのが理由だ。対象は全国3100店舗で、M、Lサイズの販売再開の時期は未定という。 ファミレス大手のすかいらーくも、同様の理由で250トンのポテトを緊急空輸した。今のところ商品内容に変更はないが、何とか急場をしのいでいる状況だ。 そんなフライドポテト騒動の余韻が残る中、ベルギースタイルのフライドポテト専門店が日本に上陸した。その名は「POMMEKE（ポムケ）」。12月23日、東京・港区の外苑前に1号店がグランドオープンした。 "脇役"をあえて主役に 日本のファストフードの中で「ポテト」はあくまでサイドメニューであり、“脇役”という印象が強い。だが、ポムケはその脇役を主役と位置づけた。ポムケのフライドポテ
野菜ジュースの真実､伊藤園･カゴメに聞いた | 特集 ヤバすぎる！ドリンクの裏側 | 東洋経済オンライン
伊藤園：実はこの話は今に始まったことではなく、2007年10月12日付の朝日新聞で「『1本で1日分の野菜』実は栄養不足」というふうに取り上げられたことがあります。 もともと、厚生労働省は「1日350gの野菜を取りなさい」と量的な面で推奨しているものの、栄養素についての明記はありません。なぜかというと、全国各地で食べている野菜が違うのと、それぞれの野菜に含まれる栄養素が違うからです。それで厚生労働省は栄養素の基準までは決めなかった。とにかく350g取ると、国民はだいたい健康に暮らせることが疫学的にわかってきたので、まずは量を取ることを推奨したのです。 そこで、われわれは350gの野菜を使ったジュースを作ろうというコンセプトで、2004年5月に「1日分の野菜」を発売しました。ただ、「野菜350g分使用」としていますが、もともとの野菜は540g分使っています。540gを搾って、搾りかすを全部取り
イオン､｢本業のスーパーが赤字｣の深刻度
本業が惨憺たる結果だった。7月4日にイオンが発表した第1四半期（3月～5月）決算は、本業のGMS（総合スーパー）事業、SM（食品スーパー）事業が、ともに営業赤字に沈んだ。GMSは38億円、SM22が億円の営業赤字（前年同期は各35億円、4億円の営業黒字）。GMSは、今期は第1四半期からダイエーが連結対象になった影響（営業赤字39億円）もあるものの、中核子会社イオンリテールも20億円の営業赤字となっている。 赤字転落の要因は、売上高の伸び悩みと販促費の増加だ。イオンリテールは4月初め、PB（プライベート・ブランド）、NB（ナショナル・ブランド）合計2万品目の価格を据え置き、増税後、実質的な値下げを行い、第1四半期の既存店売上高は前年同期比横ばいを維持した。だが、「当初の計画より下回った」（イオンリテールの梅本和典社長）。客単価は3.5％増となったものの、想定外とも言える客数の3.4％減が響い
さかなクンが語る､漁業の現状
――日本の水産物の資源状態についてどう思いますか。 日本各地でいろんな漁場を見せていただいたり、漁船に乗せていただいたりしています。「すギョいいっぱい獲れてる！」と思っても、実際はいつもより少ないということもあります。例年とどう違うのかは専門家や浜の方に聞くのが一番重要かなと思っているところです。 近年は日本近海の水温上昇とともに獲れるお魚の種類や旬自体が変わってしまっているとよく聞きます。たとえばサワラですね。西日本のお魚というイメージがとても強いですが、最近は三陸や日本海側の港にサワラが大量に水揚げされている光景を目のあたりにすることが多いです。漁師さんに聞くと「サワラなんてこっちでは以前はそうめったに獲れなかった」とおっしゃっていました。獲れる漁場が変わっているんですね。 旬がなくなっちゃう 多摩川のアユは秋に産卵するんですが、水温が下がりきらないので翌年の春に産卵することもあるらし
｢すき家｣｢和民｣問題の向こうに見えるもの
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日テレが、Hulu買収で仕掛ける「動画革命」
２月28日、日本テレビ放送網（日本テレビ）は米国の定額動画配信サービス「Hulu」の日本事業を譲り受けることを明らかにした。これによって早 ければ４月から、民放として初のＳＶＯＤ（Subscription Video On Demand：定額制動画配信）サービス事業に着手することになる。 “お見合い”の第一印象はよくなかった ――どのような経緯で、米国Hulu，ＬＬＣから日本事業を譲り受けることになったのでしょうか？ 米国Huluとは、Huluが日本に進出する前からのお付き合いがあります。かれこれ５年ほど前、2008年12月には、海外戦略の一環として日本の放送局では初めて、米国Huluで「ダウンタウンのガキの使いやあらへんで!!」「進め! 電波少年」などのバラエティ番組を配信したことがありました。日本ではHuluがほとんど知られていなかった時代です。結果を言うと、日本のお笑いはアメリカでは
爆発人気｢ことりっぷ｣が変える女子旅の常識
蛍光色の文字やカラフルなイラスト――。派手な表紙が競うように並ぶ旅行ガイドの売り場に、“地味さ”ゆえにヒットする、異色のガイドブックがある。昭文社の『ことりっぷ』は、2008年の発売から約５年間で累計900万部を販売。いまや20～30代の旅好き女子に、存在を知らぬ者はいない。 ――『まっぷるマガジン』と同じ出版社から出ているとは知りませんでした。全然、違う世界観ですよね。 そうですね。『まっぷるマガジン』のように、スペースの許す限り１件でも多く物件を紹介しようというのが、ガイドブックの一般的な考え方です。そのほうがお得感がありますよね。 ただ、１回の旅行でこれだけの情報量を、はたして使い切れるのでしょうか。実は、逆に情報量が多すぎて選べないとか、見ただけでお腹いっぱいとか、特に女性のユーザーからはそういう声が多いのです。そこで、『ことりっぷ』では、あえて情報を絞り、余白を多く作っています。
セブン－イレブン、成長なぜ止まらない
40年間、自らコンビニ弁当を試食し続けてきた ──事業開始から40年が経ちました。振り返りと評価は。 セブン－イレブンは40年前にゼロから始めて国内は1.5万店、全世界では５万店を超えた。米国から持ってきたのは名前と会計システムぐらい。あとは全部日本で作った。40年前、今のような店数になる自信はなかったが、何百店、何千店ということをぼやっと頭の隅に置きながら、石垣を積むように一つひとつ実績を積み上げてきた。 最初から品質や味についてはかなり厳しくチェックしてきた。現在でも、特に来客がなければ役員と一緒に弁当の試食をしている。40年間続けてきたが、小売業をやっていれば当たり前のことだ。 たとえばチャーハンは、家庭で作るならいいが、大量に作るとベタベタして、なかなかうまくいかない。それでよしとしていたが、私が試食し「どうにかしろ」と言って、チャーハンの販売を中止した。１年半かけてチャーハンを作
なぜエジプトで“味の素"が売れるのか？
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2013年版｢有給休暇取得率｣トップ300
「なかなか思うように有給休暇が取れない」。そうお嘆きのビジネスパーソン諸姉諸兄も多いのではないだろうか。自社と比較したいこともあり、よその会社の有給休暇取得状況は気になるところ。従業員に優しいとも言われるCSRに積極的な企業の実態はどうなのか。『CSR企業総覧』2013年版の掲載企業のうち、3年間の有給休暇取得率を回答、開示している768社を対象に、有給休暇取得率をランキングしてみた。 ランキング首位はホンダで、前年に続く連覇となった。3年間平均取得率は102.4％（取得日数に前年繰越分を含むため100％超となる場合もある）。09年度102.1％、10年度98.9％、11年度106.1％と、毎年付与日数をほぼ完全に消化している。年末に有休残が20日以下になるよう計画的な取得への取り組みが実を結び、前年に引き続きトップとなった。 2位は神奈川地盤の鉄道大手である相模鉄道が中核の相鉄ホールディ
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