コロナ禍を経て様々な形態のeコマースが登場しているが、特に注目を集めているのがライブコマースだろう。2023年3月16日開催の「ECzine Day 2023 Spring」では、株式会社博報堂 ショッパーマーケティング事業局 コマースDX推進グループ マーケティングプラニングディレクター 澤田航太氏、エクスペリエンスクリエイティブ局 統合ディレクター 福井健史氏、ライブ配信プラットフォーム「Tig LIVE」を提供するパロニム株式会社 代表取締役CEO 小林道生氏の3名が登壇。ライブコマースによる新しい顧客体験と取り組みを紹介した。 ライブコマースは「短期的ブーム」で終わらない 博報堂DYグループには、同グループのナレッジやスキルを活かし、EC起点の事業コンサルに対応する組織「HAKUHODO EC+」が存在する。その中でもライブコマースに特化した部隊が、澤田氏と福井氏の所属する「HAK
Influence×ライブコマースで新しい購買体験を ライブコマースサービス「LiveBuzz」提供開始 BLANC AMOUR社と協業しライブコマーサーの育成へ ヘルスケア、ビューティ、食品領域を中心に、様々な業界の企業に対しブランディングからLTV向上までのALLデータを一元管理し、通販DXサービス(マーケティングDX)を展開する株式会社ピアラ (本社:東京都渋谷区、代表:飛鳥貴雄、以下「当社」)は、独自スコアロジック「Influence」を活用したライブコマースサービス「LiveBuzz」の提供を開始したことをお知らせいたします。 また、株式会社BLANC AMOUR(ブロン・アムール)(本社:大阪府大阪市、代表:原朝未、以下「BLANC AMOUR」)と業務提携し、ライブコマース支援、ライブコマーサーの育成及びライブコマース市場の拡大に向けて、取組みの強化を図ってまいりますことをお
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
NTTコム リサーチ自主調査「ライブコマース」に関する調査~ライブコマース視聴者の5割強が商品を購入。分かりやすさと安心・信頼感がポイント~ NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江)が運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」 (*)は、登録モニターのうち全国の15歳以上の男女を対象に、「ライブコマース」について調査を実施しました。有効回答者数はスクリーニング調査20,644名、本調査566名。 総括 SNS等インターネットを通じた動画で商品をライブで紹介し、商品を販売するライブコマースという手法が登場している。通常のECサイト上の商品販売とは異なり、商品紹介をテキストや写真だけでは伝えきれない情報を動画で発信して視聴者に伝えられるだけではなく、チャットなどで視聴者と双方向のリアルタイムのコミュニ
NTTコム リサーチ結果 (No.256) 「ライブコマース」に関する調査 ~ライブコマース視聴者の5割強が商品を購入。分かりやすさと安心・信頼感がポイント~ NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江)が運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」 (*)は、登録モニターのうち全国の15歳以上の男女を対象に、「ライブコマース」について調査を実施しました。有効回答者数はスクリーニング調査20,644名、本調査566名でした。 総括 SNS等インターネットを通じた動画で商品をライブで紹介し、商品を販売するライブコマースという手法が登場している。通常のECサイト上の商品販売とは異なり、商品紹介をテキストや写真だけでは伝えきれない情報を動画で発信して視聴者に伝えられるだけではなく、チャットなどで視聴者と双方向
中国ライブコマースの新動向:広告の番組化中国で例年11月11日に実施されるビックセールは今年も相変わらず人気。そんな中、加速中のライブコマースで、新しい広告手段が現れました。 2022の「双11(独身の日)」セール 毎年、中国では11月11日の「独身の日」に、EC上で大規模セールを実施しています。セールは中国語で「双11(タブルイレブン)」と呼ばれ、今年も10月から「今年何を買うか」「私の双11買い物リスト」などがネット上で話題になりました。一方で不景気が今年のセール売上に影響するのではないかとの声もありました。各EC大手が公開した販売実績によると、今年2回のメインセール期間(10月31日20時から11月3日まで、11月10日20時から11月11日まで)の売上総額は5571億元になりました。2021年の5403億元とほぼ同じ水準ですが、変化が起きたのはライブコマースです。2022年11月1
アニメーションやゲームでおなじみの、バーチャルユーチューバー(以下VTuber)を活用してインターネット上で商品を販売する、キャラクター・コマースという新しいビジネスが勃興してきている。 各地域でバーチャル物産展などを開催して、この分野のトップランナーとして生産者や企業の売り上げ・認知拡大やブランディングに貢献しているのがベンチャー企業のuyet(ユエット、東京・渋谷)だ。 同社は、朝日新聞社が運営するニュースサイト「withnews」とJA全農(全国農業協同組合連合会)が運営する産地直送通販サイト「JAタウン」と共同で、VTuberによる全国の特産品販売会「JAタウンバーチャル物産展」を10月に開催するなど実績を積み重ねている。 百聞は一見にしかずで、キャラクター・コマースがどういうものなのか、実際のバーチャル物産展を視聴してみた。北海道物産展では「和牛サーロイン」「チキンカレー」など数
金沢市の小学生が加賀れんこんの魅力をPRしました。使われたのはSNSなどでライブ配信しながら視聴者とコミュニケーションし、オンライン販売をする「ライブコマース」です。ライブコマースに挑戦したのは金沢大学…
【2023年の大企業のマーケティング施策の新常識】BtoCマーケターの約4割が、ライブコマース実施に意欲 「インタラクティブ性による訴求力が強い」との声多数〜実施経験者の約6割が「双方向のコミュニケーション」や「新規顧客の獲得」などの効果を実感〜 ライブ配信や動画制作を中心にデジタルマーケティングを手がける株式会社Candee(本社:東京都渋谷区、代表取締役:山村 嘉克、以下Candee)は、大企業のBtoC事業を担当するマーケティング担当者・責任者114名を対象に、BtoCのライブ配信に関する実態調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。 調査サマリー 調査概要 調査概要:BtoCのライブ配信に関する実態調査 調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査 調査期間:2022年9月26日〜同年9月28日 有効回答:大企業のBtoC事業
米シリコンバレーのスタートアップ「Loop Now Technologies」が手掛ける、動画マーケティングプラットフォーム「Firework」。企業のウェブサイト内にライブコマースや縦型ショート動画を導入できるサービスで、ウォルマートのECサイトにも導入されている。今年6月にはシリーズBでソフトバンク・ビジョン・ファンド2から総額190億円を調達した。 そんなFireworkが、本格的に日本での展開を進めている。そのプロジェクトリーダーが瀧澤優作、27歳。大学時代に留学したシリコンバレーで、同社にジョイン。そのまま現地に残って、現在までの成長を支えてきた。 単身でシリコンバレーに渡り、創業期のスタートアップに飛び込んだ瀧澤は、日本でどう勝負していくのか。これまでのキャリアと展望をきいた。 高校卒業までは野球一筋 ──スタートアップ、あるいはシリコンバレーに興味を持ったのはなぜですか。 祖
ライブコマースは中国やアメリカに続いて今後世界中で成長することが見込まれる新しい販売手法です。対面販売とEコマースの両方の利点を持つライブコマースを活用することで、販路拡大や動画になじみのあるZ世代へのリーチも期待できます。 ここでは、ライブコマースとは何か、日本の市場の現状と展望、配信できるプラットフォームなどを解説します。 目次 ライブコマースとは ライブコマースと従来の通信販売番組との違い ライブコマースのメリット ライブコマースのデメリット 日本でのライブコマース 中国のライブコマース市場 アメリカのライブコマース市場 ライブコマースのやり方 まとめ ライブコマースについてよくある質問 ライブコマースとは (Unsplash: chris-arthur-collin) ライブコマースとは、ライブ配信を通じて消費者とコミュニケーションを取りながら商品を販売する手法です。 メーカーやシ
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
日本No.1*¹ライブ配信アプリ「17LIVE」を運営する17LIVE株式会社(以下、17LIVE)と株式会社KINTO(以下、KINTO)は、KINTOが展開するクルマのサブスクリプションサービス*²のプロモーションの一環として、2022年7月1日、「17LIVE」を活用した「ライブコマース配信」*³を初めて実施します。 両社では、今回の「ライブコマース配信」は、自動車業界でのチャレンジングな取り組みになると位置づけ、ここで得られた知見を今後の取り組みに活かしていきます。 〈詳しくはこちら〉https://jp.17.live/kinto/ KINTOは、自社のサービスのプロモーションにあたって、デジタル広告を積極的に取り入れた独自のマーケティング手法でお客様を着実に増やすとともに、オフラインを前提としてきた従来のクルマの売り方の変革を推し進めてきました。 昨今は、お客様をさらに増やすた
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