EV開発で大注目！ 結局「全固体電池」は何がスゴいのか（Merkmal） | 自動車情報・ニュース - carview!
全固体電池の特徴と開発動向 現在、環境対応車である電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）の需要が世界的に大きく伸びているが、EVやHVには充電池であるバッテリーを搭載する必要がある。自動車の駆動用バッテリーはリチウムイオン電池が主流だが、次世代バッテリーとして「全固体電池」の開発が加速している。 「EV」が日本で普及しない超シンプルな理由 航続距離？ 充電インフラ？ いやいや違います リチウムイオン電池は自動車だけでなく、スマートフォンや家電製品など幅広い製品に使われており、2000年代に入るとその普及が加速した。 その特徴は、従来の電池に比べてエネルギー密度が高く、小型・軽量で利便性に優れていることだ。高いエネルギー密度はEVの駆動用バッテリーにも利用されており、航続距離を伸ばすためにはリチウムイオン電池は欠かせない。しかし、電池内部のリチウム系電解液が発熱し、発火する可能性があると
中国、ハイテク企業が「低空経済」をけん引 - ライブドアニュース
中国、ハイテク企業が「低空経済」をけん引 14日、億航智能設備（広州）の展示ホールで、自動操縦型有人eVTOL（電動垂直離着陸機）「EH216-S」を報道陣に紹介する職員。（広州＝新華社記者/李任滋） 【新華社広州5月17日】中国では、低高度空域を飛ぶ有人・無人航空機を活用した経済活動による新業態「低空経済」が、新たな推進エネルギーを発展させる重要な方向性となっている。 広東省広州市ではここ数年、低高度空域やインフラなどの最適化や整備に伴い、ドローンメーカーの広州億航智能技術（イーハン）や電気自動車（EV）メーカー、小鵬汽車傘下の広東匯天航空航天科技（小鵬匯天）などのハイテク企業が次々に出現。各種航空機やソリューションを世界中の多岐にわたる分野に提供するとともに、経済の質の高い発展にも新たな原動力を注ぎ込んでいる。 中国、ハイテク企業が「低空経済」をけん引 14日、億航智能設備（広州）のホ
中国EV市場｢利益なき繁忙｣が止まらないジレンマ
中国のEV（電気自動車）市場の過当競争が止まらない。4月22日には、これまで価格競争と距離を置いてきた新興EVメーカーの理想汽車（リ・オート）までもが、ついに値下げを発表した。 2015年創業の理想汽車は、ライバルの蔚来汽車（NIO）、小鵬汽車（シャオペン）とともに中国の新興EVメーカー群をリードしてきた。2023年の販売台数は37万6000台に達し、3社の先頭切って通期黒字化を達成した。 中国の自動車市場では急速なEVシフトが進む一方、自動車メーカーのEV事業の損益はほとんど赤字だ。2023年に通期黒字を計上したのは、最大手の比亜迪（BYD）のほかは理想汽車だけだった。 顧客にキャッシュで返金も それだけに、今回の値下げは理想汽車にとって苦渋の決断だった。その対象は4月18日に発売したばかりの新型SUV「L6」を除く全車種に及ぶ。 具体的な値下げ額は、車種やグレードによって1万8000～
「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバいのか！？（ニューズウィーク日本版） - Yahoo!ニュース
「走行距離が年2万キロ以上のEV（電気自動車）は自動車保険に入れません」 中国のニュースサイトをチェックしていて目についた見出しだ。 【動画】次々に爆発！炎上する中国のEVと電動自転車 仕事柄、EVについてネットの情報を調べることが多いのだが、そうすると「EVオーナーのヤバすぎる末路」みたいな動画やまとめ記事ががんがんリコメンドされてくるようになってしまう。 その手のEV末路コンテンツの定番ネタの一つが自動車保険だ。EVは修理代が高いから自動車保険がバカ高に、購入者は涙目......といった話。高いのも嫌だが、保険に加入できないとなると死活問題だ。 というわけで、この件についていろいろ調べたり、聞いたりしている。中国の保険会社にとってEVは確かに悩みのタネで、保険料は高く設定せざるを得ない。それでもEV普及に協力するようにとの政府の圧力によって、さほど高額ではないのだとか。内燃車の2割程度
重くなるEV、環境にも重荷 タイヤ摩耗の粉じん3割増 チャートは語る - 日本経済新聞
【この記事のポイント】・EVは電池を積むほど性能も重さも増す・タイヤ摩耗で生じる粒子状物質は3割増・粉じんのリスク抑制へ各国で規制議論車が重くなっている。世界で普及する電気自動車（EV）はバッテリーの重さと性能が比例する。ガソリン車に比べるとタイヤが摩耗しやすくなり、粉じんのもとになる粒子状物質が3割増えるとの試算がある。排ガスを抑えたはずのエコカーが環境の重荷となる皮肉な構図が浮かぶ。乗用車
EV開発で大注目！ 結局「全固体電池」は何がスゴいのか | Merkmal（メルクマール）
全固体電池自体はすでに実用化されており、小型家電のバッテリーにも採用されているが、大型製品の技術としてはまだ研究段階であり、自動車用バッテリーとしての今後の技術開発が待たれる。 現在、環境対応車である電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）の需要が世界的に大きく伸びているが、EVやHVには充電池であるバッテリーを搭載する必要がある。自動車の駆動用バッテリーはリチウムイオン電池が主流だが、次世代バッテリーとして「全固体電池」の開発が加速している。 リチウムイオン電池は自動車だけでなく、スマートフォンや家電製品など幅広い製品に使われており、2000年代に入るとその普及が加速した。 その特徴は、従来の電池に比べてエネルギー密度が高く、小型・軽量で利便性に優れていることだ。高いエネルギー密度はEVの駆動用バッテリーにも利用されており、航続距離を伸ばすためにはリチウムイオン電池は欠かせない。しかし
BYDはなぜ、新エネルギー車を「ガソリン車並み」の価格にできるのか？【連載】和田憲一郎のモビリティ千思万考（16） | Merkmal（メルクマール）
BYDは2024年2月、「ガソリン車より安い電気自動車」をスローガンに、新エネルギー車の低価格戦略を発表した。なぜBYDだけがこれほど車両価格を安くできるのか。 中国EV最大手の比亜迪（BYD）は、2024年2月に「ガソリン車よりも安い電気自動車」というスローガンを掲げ、新エネルギー車の低価格戦略を発表した。 2024年モデルにてバッテリー式電気自動車（BEV）「秦PLUS EV」が10万9800元（約230万円）から、プラグインハイブリッド車（PHEV）「秦 PLUS DM-i栄耀エディション」は7万9800元（約165万円）からである。この低価格戦略に対して、外資系や地場の自動車メーカーも、やむを得ず追随して価格を下げざるをえなくなった。 それにしても、自動車関係者であれば、なぜこれほど価格を下げることができたのだろうか、と疑問に思うであろう。特に新エネ車開発に携わっていた人ならばなお
韓国EV大号泣wwwバッテリー火災連発で賠償金1300億円www【ゆっくり解説】
今回のお題は「ジャガーEV車も炎上」です！！ ↓「ゆっくりガレージライフ」おすすめ動画↓ 【最恐】悪魔の営業車と言われた公道最速のマシン！？トヨタプロボックスを解説【ゆっくり解説】 https://youtu.be/oHcjxnqcL48?si=OccNahvKcguG9cZH 販売台数たった〇〇台…トヨタ１の人気車だったのに、とんでもない理由で購入者が後悔するヤバい車を解説【ゆっくり解説】 https://www.youtube.com/watch?v=5pYf-0xcV7k 【動画内の画像について】 動画内で使用されている画像については主に”CCライセンス”の画像を使用させていただいてます。 CCライセンスの規定の元、下記に各画像のクレジットを表記します。（登場順） （※ソース元を合理的に表示するため、動画内ではなく概要欄にて表示させていただきます。） クレジット表示が
中国BYD製EVで短期間に複数の火災報告、原因不明も過去には「使い方が悪い」と声明 - ライブドアニュース
グローバルでの展開を急速に進める 2022年7月21日に日本の乗用車市場参入を発表したの自動車メーカー『』 現在テスラに次ぐ世界第2位のEVメーカーであるとし、グローバル展開を急速に拡げているは、日本で販売する予定のバッテリーEVとしてコンパクトカーの『DORPHIN（ドルフィン、名は海豚）』、クロスオーバーSUVの『ATTO 3（アット 3、名は元 Plus）』、セダンの『SEAL（シール、名は海豹）』を発表しました。 2021年12月にはトヨタが開催した『今後のBEV戦略に関する説明会』においても協業するパートナー企業のひとつにの社名が挙がり、日本国内でもその存在感を強めています。 製の車両で火災相次ぐ 出典：autohome.com.cn グローバル展開を急速に拡げているですが、海外メディアはそのが製造する電気自動車について、短期間のうちに複数回の火災が発生していることを報じました。
「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバいのか！？
＜EV大国の中国で不穏なニュースが...。そこから見える、日本人が知らない「EV普及のカギ」とは＞ 「走行距離が年2万キロ以上のEV（電気自動車）は自動車保険に入れません」 中国のニュースサイトをチェックしていて目についた見出しだ。 仕事柄、EVについてネットの情報を調べることが多いのだが、そうすると「EVオーナーのヤバすぎる末路」みたいな動画やまとめ記事ががんがんリコメンドされてくるようになってしまう。 その手のEV末路コンテンツの定番ネタの一つが自動車保険だ。EVは修理代が高いから自動車保険がバカ高に、購入者は涙目......といった話。高いのも嫌だが、保険に加入できないとなると死活問題だ。 というわけで、この件についていろいろ調べたり、聞いたりしている。中国の保険会社にとってEVは確かに悩みのタネで、保険料は高く設定せざるを得ない。それでもEV普及に協力するようにとの政府の圧力によっ
EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴
＜中国の地方都市で「EVを買って後悔した」が過半数に。充電インフラだけじゃない、先行する中国から見えるEV完全普及への壁＞ 前回書いたように、中国は次々と現れるEVの課題をプチプチと潰してきた。社会実装が進み、今ではEVを快適に使えるようになった......のは確かだが、それでもすべての問題が解決したわけではない。 2024年3月、マッキンゼー・アンド・カンパニーが公表した報告書「2024年中国自動車消費者インサイト」がちょっとした話題となった。 NEV（新エネルギー車。EVとプラグインハイブリッド車を合わせた中国独自のカテゴリー）オーナーに「次に買う車は内燃車とEV、どちらにしますか？」との質問をしたところ、2022年は「次もEV！」との回答は98％と圧倒的だったのに、2023年は78％にまで急落しているのだ。 この結果を見ると「中国人がEVを嫌いになり始めたのでは!?」と反射的に結論を
ホンダが2030年までのEV展開含を発表、しかしそこにNSX後継スポーツカーが含まれず「新型NSXの計画はなかったことに」？なおトヨタと異なりEVのみへまっしぐら
実際のところはわからないものの、おそらく今のホンダはスポーツカーに対して情熱を持っていないのだろう さて、ホンダが「電動化に向けた取り組みの方向性と財務戦略について」という新しいビジネスプランを発表しており、ここではいくつかの興味深い事実が語られています。 簡単に言うと「2040年にEV/FCEVの販売比率を100％とする」という目標に変わりはなく、そしてそれを実現するために電動化に対する投資を当初計画の2倍に相当する10兆円とし、ワールドワイドではグローバルEV「Honda 0シリーズ」から7車種投入し、さらには日本専用として超小型モビリティを投入するという内容から成り立っていますが、ここでぼくが思ったのは「NSXが（2030年までの）計画に含まれていない」ということ。
BYDのショールームで10件目の火災が発生、今回だけで被害額は1億円超。なおBYDは「火災の原因は建物であってEVではない」と断じるも工場等でも火災が報じられる
そのうちBYDを入居させないビルオーナーも登場しそう（そしてそうなればBYDはビルごと買い取るのかもしれない） さて、5月16日の夜、BYDのショールームにて大規模な火災が発生し、建物構造物や数台の車両が燃えてしまったとの報道（幸いなことに、この火災による死者は出ていない）。 この火災についてはいくつかSNSへと動画が公開されていて、激しく炎が燃え上がり夜空がオレンジに彩られる様子、そして大きな破裂音、火災のあとの無惨な残骸などが拡散されることとなっています。 今回の火災につき、HK01の報道によれば福建省青口市で午前0時32分に発生し、7台の消防車が出動する騒ぎとなったそうですが、一時は炎の勢いが激しすぎて消防士が近づくことができず、しかし午前1時18分頃までにほぼ鎮火した、とのこと。 BYDは「火災の原因はEVではない」 なお、BYDはこの火災について声明を出しており、「出火場所はオフ
EVシフト、充電部門閉鎖で明らかになった「テスラ頼み」の危うさ
電気自動車（EV）用の充電ネットワーク設置を主導してきたテスラは先日、充電部門のメンバー全員を解雇した。充電器の増設はEV普及に不可欠であり、気候変動対策に必要なインフラの構築を特定の企業に依存する危険性を浮き彫りにしている。 by Casey Crownhart2024.05.16 13 9 この記事は米国版ニュースレターを一部再編集したものです。 世界最大の電気自動車（EV）メーカーであるテスラ（Tesla）が先日、充電部門のメンバー全員を解雇した。 このタイミングでの同社の動きは、まったく不可解だ。一刻も早くEV用充電器を増設する必要があり、テスラは充電器の設置を積極的に進めてきた。充電ネットワークを他の自動車メーカーにも開放し、自社が開発したテクノロジーを米国における事実上の標準として確立している最中での解雇である。現在、この影響を受けて、新たなスーパーチャージャー（同社が展開する
世界でEVへの逆風が強まる（NRI研究員の時事解説） - Yahoo!ニュース
脱炭素政策の柱の一つとして各国が推し進めてきた電気自動車（EV）の普及に、逆風が吹き始めている。バイデン政権は5月14日に、中国製EVに、現在の4倍に当たる100％の制裁関税を課すと発表した（コラム「米国が中国製EVへの関税率を4倍に引き上げ100％へ」、2024年5月14日）。 この関税引き上げは、不公正貿易とみなす相手国への一方的な制裁を認めた米通商法301条に基づく措置となる。ただし、中国製EVの米国での販売実績は現時点ではほとんどなく、そうした下で米通商法301条を発動するのは、根拠を欠いていると言えるのではないか。これは、国内での対中強硬論の高まりに配慮した、大統領選挙対策の色彩が強いだろう。 いずれにせよ、この追加関税導入は、中国製EV、あるいはEV全体の米国内での将来の普及に大きな障害となる。欧州連合（EU）も中国製EVに対する関税引き上げを検討しており、導入すれば欧州でもE
ホンダ、EV強化へ10兆円 投資倍増で米中メーカーに対抗：ニュース：中日BIZナビ
ホンダは16日、電気自動車（EV）を柱とする電動化やソフトウエア領域に、2021年度から30年度までの10年間で約10兆円を投じると発表した。これまで表明していた約5兆円から倍増となる。40年に世界で販売する新車を全てEVと燃料電池車（FCV）にする戦略の実現に向け、競争力を強化する。EV市場を席巻する米国のテスラや中国メーカーに対抗する。 巨大な自動車産業は日本経済を支える。日本勢が電動化競争で投資を拡大して成果を上げられれば、幅広い産業に恩恵が及びそうだ。 10兆円の内訳は、次世代工場や新型車などの製造分野に約6兆円、ソフトウエアに約2兆円、電池に約2兆円とした。30年には北米で調達する電池コストを現在に比べ20％削減する。EVの生産コストは35％減らす。 今年1月に公開したEVの新シリーズ「Honda 0（ゼロ）」は、30年までに全世界で7車種を投入する。小型車から大型スポーツタイプ
大阪・関西万博の建設現場に「電源いらずのコンビニ」出現！ どうやって運営しているの？（THE EV TIMES） | 自動車情報・ニュース - carview!
現在位置： carview! > ニュース > 業界ニュース > 大阪・関西万博の建設現場に「電源いらずのコンビニ」出現！ どうやって運営しているの？ 自立電源システム搭載の移動型無人トレーラーのファミマが登場 2025年4月13日の開幕まで1年を切り、急ピッチでパビリオンの建設が進む大阪・関西万博の建設現場に、大手コンビニチェーンのファミリマートが新たな店舗をオープンした。建設現場で働く労働者向けの店舗ではあるのだが、この店舗が目新しいのは20フィートサイズのコンテナをベースに、自立電源システムを搭載した移動型無人トレーラー店舗である点だ。 ［THE視点］ファミマのEV充電事業に参加した現役エンジニアから見た「コンビニ×EV充電器」の利点 開発したのは日立ハイテク、竹中工務店、クロコアートファクトリーの3社。この移動型無人トレーラーは「スマートトレーラーハウス」と呼ばれ、コンテナの屋根に
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中国EV価格競争やまず BYD新型車、予告より安く 広州汽車・ホンダ値下げ - 日本経済新聞
中国“EV大国”にほころび？ 「デフレ輸出」が新たな脅威に | NHK | WEB特集
豊田合成、電気自動車の車内より静かに 音の可視化で部品進化中 - 日本経済新聞
