今話題の仮想通貨。 出遅れ感は否めませんが、VPSで仮想通貨をマイニングして儲かるのか検証してみました。 前提 今回マイニングした仮想通貨はBitZeny。 BitZenyとは・・・ 2014年11月に開発された、国内産の比較的新しいアルトコイン。 CPUでのマイニング向きなので、普通のPCで採掘ができちゃう。 BitcoinはもうGPUやASICでの大規模マイニングで溢れていて、 個人で参戦してもティラノサウルスにノミが挑むようなものです。 一方でBitZenyはCPU採掘向きで、 「普通のノートパソコンで採掘しても採算が取れる」 というネットの書き込みを見たので真に受けて挑戦してみました。 採算が取れるとは・・・・ 「コスト　<　採掘量」の状態。 マイニング作業をすると、PCのリソースを食い電気代が発生します。 Bitcoinなどは（日本で個人でマイニングすると）「採掘量　<<<<<　

［東京　１４日］ - 仮想通貨を利用した資金調達手法であるＩＣＯ（Initial Coin Offering）が注目を集めている。ＩＣＯとは、資金を調達したい企業などが「トークン」と呼ばれる新しい仮想通貨を独自に発行し、投資家が保有するビットコインやイーサリアムといった広く普及している仮想通貨と交換することだ。 企業はトークンと交換して得た仮想通貨を、ドルや円といった通常の通貨と交換することで資金を調達できる。 企業が発行するトークンには、さまざまな種類がある。ビットコインのように支払い手段として流通することを企図した通貨型、トークンを発行した企業（トークン発行企業）が提供するサービスや製品を受け取る権利となる購入券型、トークン発行企業への寄付にあたる寄付型、トークン発行企業から配当や利子を受け取る権利となる利益分配権型などがある。 また、トークンは、どんな種類であっても、仮想通貨取引所や

1990年代初頭から記者としてまた起業家として30年以上にわたりIT業界のハードウェアからソフトウェアの事業創出に関わる。シリコンバレーやEU等でのスタートアップを経験。日本ではネットエイジ等に所属、大手企業の新規事業創出に協力。ブログやSNS、LINEなどの誕生から普及成長までを最前線で見てきた生き字引として注目される。通信キャリアのニュースポータルの創業デスクとして数億PV事業に。世界最大IT系メディア（スペイン）の元日本編集長を経て現在に至る。 GMOインターネットは本日2017年9月13日、先日9月7日に発表した仮想通貨のマイニング（採掘）事業について説明会を開催しました（参考「GMOインターネットが仮想通貨採掘に参入 最新チップ採用」）。 発表されたのは高性能でありながら低消費電力を実現する次世代7nmプロセスの半導体と使用電力削減を実現するデータセンターの存在で、GMOインター

米銀ＪＰモルガン・チェースのダイモン最高経営責任者（ＣＥＯ）は12日、同行のトレーダーが仮想通貨ビットコインの取引を行ったとしたら解雇すると言明した。 ダイモンＣＥＯはニューヨークでの投資家会議で、ビットコインは「良い終わり方はしないだろう」と述べ、バブルがはじけると予言。「これは詐欺」であり、最古のバブルと言われる17世紀オランダの「チューリップ球根より悪い」と指摘した。 同ＣＥＯはその上で、ＪＰモルガンのトレーダーがビットコイン取引を始めたとしたら、「即座に解雇するだろう。理由は２つだ。当行の規則に反する上に愚かであり、いずれも危険なことだ」と語った。 ビットコインの価格はダイモン氏の発言を受けて下落。ニューヨーク時間12日午後４時（日本時間13日午前５時）現在、１％安となっている。先週、中国が仮想通貨の国内取引所での取引を禁止する計画だとの報道を受け、ビットコイン相場は下落していた。

AnyPayの代表を務める木村新司氏が立ち上げたANGO Pte（シンガポール法人）は9月12日、仮想通貨に関する事業「ANGO プロジェクト」を始動すると発表した。 仮想通貨は、新たな通貨として国内外で注目を浴びており、ICOなどの新たな資金調達に活用される一方で、詐欺的なICO案件も数多く発生し、情報の不透明さが問題になっている。同プロジェクトでは、不透明性の解決策として、仮想通貨市場の状況を可視化する「SynCryp（シンクリップ）」と「SynCryp Viewer（シンクリップ ビューワー）」をリリースした。 SynCrypとは、仮想通貨のマーケット傾向を把握できる指標。株式指標と同様に、世界中の仮想通貨のデータを元に日々変動する。SynCryptでは、時価総額の上位5コインを指す「Core」、上位10コインの「LargeCap」、上位10から30コインの「MidCap」、Ethe

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仮想通貨トップ１０を見ると　ビットコインよりも送金スピードが早くなったり、匿名性が高くなっている仮想通貨などビットコインをもとにした仮想通貨が多いですね。ライトコインはビットコインよりも総発行枚数が多く、送金承認スピードが早い以外はだいたいビットコインと同じ機能だったりします。また上位に匿名性の高い仮想通貨が増えてきています。 ビットコインの特徴 ビットコインはブロックチェーンの技術で取引が分散管理されており、採掘・マイニングによって新規発行される「分散型仮想通貨（暗号通貨）」です。サトシナカモト氏によって作られました。発行総量が2,100万枚までと決まっているのでその性質からデジタルゴールド（金）と呼ばれることもあります。 ビットコインを買う場合のおすすめ取引所はビットフライヤーです！ イーサリアムの特徴 イーサリアムプロジェクトは「スマートコントラクト」を実現しようとするプロジェクトで

国税庁は、仮想通貨であるビットコインの税区分について、雑所得にカテゴライズされると、同庁が開設するタックスアンサーにて公表した。 これにより、ビットコインの運用で発生した利益には所得税が適用されるようになる。株式やFXでは、売却益に一定の税率が課せられるが、所得税の場合は累進課税が適用されるため、給与と合わせた所得が大きくなるにつれ、課せられる税も増える。これまで、仮想通貨について税区分は明確には決められておらず、税務署によって判断が異なるケースがあったものの、統一した見解が出た形となる。 今回の見解について、ケップル会計事務所の代表で、公認会計士・税理士の神先孝裕氏に想定される影響について聞いた。神先氏は、通常の株式との違いについて、「上場株式を売却して利益が出た場合には、申告分離課税となり税率は一律約20％になるが、今回ビットコインは雑所得に区分されるため累進課税の適用となり、所得が高

Hello, and welcome back to Equity, the podcast about the business of startups, where we unpack the numbers and nuance behind the headlines. Our Monday show covers the latest in tech news from the wee

さらに｢今はまさに住宅バブルと株式市場のバブルの側面もある｣と述べた。 Wendy Carlson/Getty Images 2013年ノーベル経済学賞を受賞したロバート・シラー氏は、ビットコインはバブルだと繰り返し主張している。 ビットコインは｢今まさに最高の事例｣とシラー氏は9月5日（現地時間）に公開されたQuartz'sのインタビューで語った。2014年1月、ダボスで開催された世界経済フォーラムでも同氏は、ビットコインを｢バブルの素晴らしい事例｣と呼び、そこに｢疑問の余地はない｣と語っている。 その時と比べると、ビットコインの価格と人気は上昇した。ビットコインの価格は5日、4337ドル（約47万円）となり、1ビットコイン約800ドルだった2014年1月から5倍以上となっている。 ビットコインがバブルである理由として、シラー氏は｢デジタル化とコンピューターへの根本的で深い不安があり、人

国税庁は６日、同庁ホームページ内の「タックスアンサー」にて、「ビットコインを使用することにより利益が生じた場合の課税関係」という資料を公表。 曖昧さの残る短い文章ながらも、個人がビットコインを使用することで生じた利益は、原則として雑所得に区分され、所得税の課税対象となるとの見解を初めて文書で示した。 2017/12/01: 追記 より詳しい資料が国税庁から発出されました！こちらをご覧ください。 nots.hatenablog.com これにより、事業などに付随して売買等を行っていない、通常のホルダーは、たとえ仮想通貨取引で損を出しても、他の所得との損益通算は出来ないこととなる。 また、課税当局は現時点では、「ビットコイン」の使用に係る一部の論点に限った情報提供しか行っていないが、その他の仮想通貨に関しても、ひとまずは同様の税務処理が求められていくこととなる。*1 近年のビットコイン等の取引

セコイア・キャピタル と IDGキャピタル は、北京を本拠とする世界最大のビットコイン・マイニング（検証作業による仮想通貨創出）企業、ビットメイン・テクノロジーズに出資する。複数の関係者が明らかにした。 非公開情報であることから匿名を条件に語った関係者の１人によると、ビットメインは、中核投資家に対する存在感を高めるため、ベンチャー投資会社数社から5000万ドル（約55億円）を調達する。セコイアをはじめとする投資会社は、ビットメインに経営助言も提供する計画だと、複数の関係者が指摘した。

Even with some criticisms, most VC think that the state's effort to track diversity data is worth it. Databricks has remained a hot startup at a time when interest from investors has cooled across the ecosystem. Just last month the company raised $500 million at an eye-popping $43 billion valuation. T

財新が「中国人民銀行がICOを厳しく取り締まる方針を決定し、近く正式発表する」と報じました。 ICOはイニシャル・コイン・オファリングの略で、仮想通貨のトークンを発行することで資金調達することを指します。 中国では、仮想通貨ならびにそれを使用した資金調達は、中国人民銀行が管轄しています。 ICOによる資金調達の実態を調査してきた中国人民銀行は「ICOの90%は違法な資金調達か詐欺であり、実体を伴ったプロジェクトは全体の1%もない」と判断しました。 近く摘発に乗り出すそうです。 9月2日に予定されていた仮想通貨カンファレンスは突然、キャンセルされました。 国際的な仮想通貨コミュニティにとって今回のニュースが重要な理由は、中国人民銀行という中央銀行が動いているという点でしょう。 ビットコインに代表される、ブロックチェーン技術に依拠した仮想通貨にとり、ICOはユーザーの裾野を広げる効果があるので

夏休みの思い出づくりに暗号通貨マイニングをしてみたので、そのレポートをしてみます。 きっかけ夏休みを10日取ったら、最後の3日ぐらいやることが無くなったので、何か普段絶対やらないことをやってみようと思い立った。 そうだ、アレやってみよう、マイニング。ブロックチェーンヤバイヤバイ言われ続けてはや数年。正直自分には何がヤバイのかよくわからない。デセントライズされたトランザクションログ、とか言われても、おっちゃんにはどうしても「Winny掲示板みたいなもんでしょ」ぐらいの認識しか沸かないのである。 しかしそう言っている間にも業界は盛り上がりを見せ、自分も俺にはカンケーナイネと言い続けている一方で、なんかブロックチェーンって言ってないIT経営者はかっこ悪いかも的な妙なコンプレックスも生まれてしまって、機会があれば何が起こっているのか肌感覚を得たいなあとは思っていたのである。 夏休みの暇な時間に考え

キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。

仮想通貨「Bitcoin(ビットコイン)」は、世界中に分散して保存された取引台帳に取引の記録を整合的に記録する計算処理に対して新しいビットコインを割り当てる「マイニング」という行為によってシステムが維持されています。ビットコインマイニングの最前線とはどのようなものかをさぐるべく、すさまじい数の専用マシンを使ってビットコインを掘り続ける世界最大のマイニング工場の仮想通貨採掘現場をQuartzが取材しています。 Photos: China has one of world’s largest bitcoin mines — Quartz https://qz.com/1055126/photos-china-has-one-of-worlds-largest-bitcoin-mines/ 中国の内モンゴル自治区オルドス市にあるBitmainのマイニング工場。8つある工場のうちの7棟でビットコイ