［CEDEC 2020］「バーチャルアクターの心理ケアの課題と対応案」をレポート。キャラを演じる心労などバーチャルYouTuberの現状が明らかに ライター：箭本進一 ゲーム開発者向けカンファレンス「CEDEC 2020」の初日（2020年9月2日）に実施されたセッション「臨床心理士と開発者が当事者研究事例から考える，バーチャルアクターの心理ケアの課題と対応案」のレポートをお届けする。講演では，バーチャルYouTuberを演じるアクターを心理的に守る存在の重要性が語られた。 講演を行ったのは，リ・インベンションの津坂真有氏。津坂氏はバーチャルYouTuberの運営サポートを行うと同時に，アバターの価値観や倫理観について論じる「361degアートワークスちゃんねる」を運営していることでも知られている。今回は臨床心理士である“バーチャル心理職”の白野えんら氏と実施した共同調査を元に講演が実施さ

新型コロナウイルスの感染者が急増している先進国は「トランプを支持する米国の一部と日本くらい」としてシェアされたグラフがTwitterで拡散している。 このグラフは一見すると、各国に比べて日本の感染者数が突出しているように見えるが、「ミスリード」であるとの指摘が相次いでいる。グラフの縦軸の値が、日本とそのほかの国で10倍以上も異なるからだ。 シェアした医師は「実数ではなく推移を比較したもの」としているが、別の医師や専門家からは「科学者として絶対にやってはいけないこと」との批判もあがっている。 グラフをシェアしたのは、内科医でNPO法人「医療ガバナンス研究所」理事長の上昌広医師。野党の推薦で、新型コロナウイルスに関する参議院の公聴会に出席した経験もある。グラフは8月3日、以下のような文言とともにツイートされた。 「真夏の北半球でコロナが急増している先進国は、トランプを支持する米国の一部と日本く

感染症専門医として書籍や取材対応、SNSなどで積極的な発信を続ける神戸大学感染症内科教授の岩田健太郎さんに、様々な疑問をぶつけてみた。 ※インタビューは5月21日午後にスカイプで行い、その時の情報に基づいている。 「相談・受診の目安」はお為ごかしだ――厚生労働省は「相談・受診の目安」を作っていましたが、「37.5度以上の発熱が4日以上」などの基準が「受診抑制につながる」と批判を受けて、数値なしの内容に変更しました。先生は著書の中で、厚労省が絶対的な基準のように見せ、保健所がそれを四角四面に受け止めて患者に対応したことを批判しています。 要は責任を取りたくないのですよ。 ――文面そのままを受け止めて運用していました。厚労省が「誤解が多いから」と変更したことについてはどう考えますか？ 誤解が多いなんていい加減なことを言ってはだめです。厚労省は当然、誤解すると思って書いているはずです。確信犯です

厳格なロックダウン（都市封鎖）などをせずにここまで至った理由について、複数の海外メディアが検証している

政府が緊急事態宣言を出す準備に入ったと報じられた。さきほど、安倍首相も発令の準備に入ったと正式表明した。ロックダウン（首都封鎖）を行う状況にないとも明言した。 メディアは、連日「感染者が新たに●●人」「感染者●●人超える」と速報を打って、人々を震え上がらせている。緊急事態宣言や“ロックダウン”を求める知事や識者らの声が日々高まっている。手遅れだ、という悲観論も多い。 一方で、公開情報で、誰でも確認できる情報なのに、全く報じられていないデータや事実がある。 予想される反発に備え、あらかじめお断りしておく。本稿の趣旨は、新型コロナウイルス感染症の拡大について、何の問題もないとか、対策をとる必要がない、ということを主張したいのではない。当然、警戒すべきだし、「３密」を避けるなどの予防は不可欠だ。 ただ、現状のデータを見たうえで、欧米諸国で取られているような、緊急事態宣言や“ロックダウン”が必要な

アメリカの有力紙、ニューヨーク・タイムズは、新型コロナウイルスをめぐる日本の現状について、不要不急の外出の自粛が呼びかけられても、いつもどおりの生活が続いているとして、「新型コロナウイルスの感染者や死者が少ないため、日本は油断している」と指摘しています。 記事には25日、ライブハウスに40人ほどが集まっていたとする写真や、花見を楽しむ人たちの写真などが掲載され、「東京都の小池知事が、不要不急の外出を自粛するよう呼びかけたにもかかわらず、日本の人々はこの警告を真剣には受け止めていない」と伝えています。 そのうえで、ニューヨーク・タイムズは、「新型コロナウイルスの感染者や死者が少ないため日本は油断している」と指摘しています。 このほか、ニューヨーク・タイムズは、日本の検査数が少ないと指摘し「日本では熱などの症状が２日から４日続いた患者を検査している」という日本の専門家の話を伝えています。 その

「コロナウイルスがいかに危険なものか人々に伝わっていない」 「これをbad flu（悪質な風邪）と言うのはもう止めてくれ」 英国のニュース放送「スカイ・ニュース」のインタビューを受けたイタリア、ベルガモ市の病院のダニエル・マッキーニ医師はこう言った。 イタリアでは、新型コロナウイルスの感染が爆発的に広がり病院の施設や医師、看護師も対応しきれない「医療崩壊」が起きて死者が急増している。その中で疲労困ぱいしながらも治療に当たっているマッキーニ医師は、問題の本質をこう一言で言い放ったのだ。 医療崩壊が起きているイタリア　（画像：Francesca Mangiatordi/@france_exa) この記事の画像（4枚） イタリアの「医療崩壊」については、予算削減で医療体制が脆弱化していたことが招いたものという見方が有力だが、同時に中国でウイルスの感染が広がった時に「所詮は季節的インフルエンザの亜

孫正義氏のツイートをめぐって 拡大を続ける一方の新型コロナウイルス感染症に関して、世界保健機関（WHO）は「パンデミック」（感染症の世界的流行）を宣言した。一方、中国では新規感染者数の増加が急速に鈍化している。流行の震源地が変化しつつある様相である。 日本も心配された感染爆発はどうにか回避されつつあるかのように見えるが、まだ気を抜いてはいけない状況には変わりない。 そんななか、3月11日にソフトバンクグループの孫正義氏が、久々にツイッターを更新し「簡易PCR検査の機会を無償で提供したい。まずは100万人分」と述べた。 それを受けて、多くの人々が孫氏に向けて「医療崩壊を招くからやめてほしい」などと一斉にツイートを返した。ほどなく孫氏も「評判悪いから、やめようかなぁ。。。」とツイートした。 マスクやトイレットペーパーの買い占めなど、パニックになる様子ばかりが報道されていたが、現実はこんなに冷静

新型コロナウイルスへの治療に使えるのではないかと注目される、エイズの発症を抑える薬やインフルエンザの治療薬「アビガン」は自分にも使ってもらえるのでしょうか。 エイズの発症を抑える薬は、新型コロナウイルスに感染した患者に対して、国内やタイなどで試験的に使われています。 現在のところ、有効性は確認されてはおらず、一般的に使えるものではありません。 また、「アビガン（一般名：ファビピラビル）」はウイルスの増殖そのものを防ぐインフルエンザの治療薬で、2014年に医薬品として承認されましたが、副作用の懸念があることから、ほかの薬が効かない場合に限って使用することになっています。 感染症の問題に詳しい川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長によりますと、新型コロナウイルスに感染しても重症で緊急性が高い場合にしか処方されず、有効性や安全性はまだ確かめられていないので、「希望すれば誰でも使えるというものではない

ひじを傷めたプロ野球選手が行うことで知られる「トミー・ジョン手術」、じん帯を切除して行う大手術ですが、この手術を行う病院を取材したところ、手術を受けたおよそ４割が高校生以下の子どもで、中には小学生もいることが分かりました。医師は「予防すれば必要のない手術であり、野球の指導者の意識を変える必要がある」と話しています。 このうち、10年以上にわたって600件以上の手術を行ってきた古島弘三医師が、担当した患者を分析したところ、高校生以下の子どもがおよそ４割を占め、中には小学生もいたことが分かりました。 トミー・ジョン手術はひじのじん帯を切除し、ほかの部分のけんを移植するもので、手術を受けた子どもの多くは投球できない状態になっていて、手術以外に回復する方法がなかったケースが多いということです。 古島医師は「骨ができあがっていない子どもの時期に休まずに投げすぎることで、ひじを傷めるリスクがどんどん高

ＷＨＯのサイトで年齢調整死亡率でみると、英国、ドイツ、米国は明らかに減少していますし、フランスはもともと低く、横ばいかやや減少です。一方で日本は横ばいかやや上昇です。 また、死亡率ではなく、子宮頸がんと診断された数の指標である罹患率でも、ほとんどの先進国の傾向と違って日本では増加傾向にあるという研究もあります（※）。日本の年齢調整後の子宮頸がん罹患率は、1997年までは減少していましたが、その後は増加しています。増加は50歳未満でみられ、50歳以上では明らかな変化は認めません。また、日系アメリカ人や韓国人ではそのような増加は観察できません。 日本で子宮頸がんが増えている理由は明確にはわかりません。子宮頸がんのほとんどは性交渉で感染するHPV（ヒトパピローマウイルス）が原因です。性交開始年齢が早まっていることが原因の一つだと考えれば、罹患率の上昇が若い世代でみられていることは説明できます。

近況: 12/1に朝起きたら左手足のコントロールが効かなくてすぐ救急車呼んだら入院になった。脳梗塞。幸い、点滴投薬で急激に改善してきてる。リハビリもしてる。最近はスマホで普通にネットできるので病室でもあまり困らないな

BuzzFeed Japanの本『健康を食い物にするメディアたち』発売にあたり、「はじめに」を特別公開。3月25日、ディスカヴァー・トゥエンティワンよりBuzzFeed Japanの本『健康を食い物にするメディアたち』が出版されます。 ネット時代の今、私たちの「健康になりたい」という切実な想いが狙われています。ウソや不正確な健康情報を粗製乱造するメディアたち、量産される健康本、健康食品ビジネスの闇。さらには、高度に発達したテクノロジーにより手口が複雑化し、見分けるのがますます難しくなってきている医療デマ。 なぜ、私たちは医療デマに「騙され」てしまうのか、医療デマに「騙されない」ためにはどうすればいいのか――。 本書は「ネット時代の医療情報との付き合い方」というテーマで取材を重ねている記者が、取材内容をまとめ、なぜ健康・医療に関してウソや不正確な情報、デマが発生しやすいのか、それらから身を守

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1．はじめに 5年前に、「奇跡のリンゴ」という映画が公開されて話題になりました。モデルとなった人物は、木村秋則という農薬も肥料も使わずにリンゴを栽培することに成功したと「自称」している青森県のリンゴ農家です。 農業ルネッサンス（Facebook） NPO法人　木村秋則自然栽培に学ぶ会 私は農業界の片隅で薄禄を食んでおります。「奇跡のリンゴ」という物語、木村氏の主張は日本農業に有害無益であると確信していたため、映画の公開当時にこのブログにて批判記事を執筆しました。木村氏の主張の問題点に関しましては過去記事をご参照ください。 「奇跡のリンゴ」という幻想　−安物の感動はいらない− 「奇跡のリンゴ」という幻想　−感動ではなく数字を− 「奇跡のリンゴ」という幻想　−印象操作− 「奇跡のリンゴ」という幻想　−印象操作（補足）− 「奇跡のリンゴ」という幻想　−無農薬のジレンマ− 「奇跡のリンゴ」という幻

「週刊新潮」の発売前日に速報が届く！ メールマガジン登録 デイリー新潮とは？ 広告掲載について お問い合わせ 著作権・リンクについて ご購入について 免責事項 プライバシーポリシー データポリシー 運営：株式会社新潮社 Copyright © SHINCHOSHA All Rights Reserved. すべての画像・データについて無断転用・無断転載を禁じます。 「週刊新潮」2017年8月31日号が掲載した『「ガン食事療法本」が「がん患者」を殺す』記事に対し、プレジデント社から抗議を受けました。下記は週刊新潮編集部による回答の全文です（一部個人名は伏せさせて頂きました）。該当記事本文と経緯についてはこちらをご参照ください。 ＊＊＊ 速報「彼に利用された」「本当にひどい人」　サントリー新浪社長の封印された「女性秘書とのトラブル」 速報佳子さまのお召し物、胸元のブローチ、ご発言にみる「眞子さ

Googleが大鉈を振るった。不正確な医療情報を大量生産するメディアに。 2016年11月末に閉鎖された『WELQ』以降、ネットの医療情報を巡る動きは、「もぐらたたき」の状態だった。 情報の信頼性よりもコスパを優先し、記事を大量生産して、検索結果を独占する。WELQで問題となった手法を駆使するネットメディアは次々と現れた。 BuzzFeed Japan Medicalや一部の専門家が、問題のある記事やメディアの指摘を重ねてきたが、検索結果上位に不正確な情報が並ぶ状況は続いていた。 それが12月6日、一変した。 検索サービス最大手Googleが「医療や健康」に関する検索結果の改善を目的としたアップデートを実施したと発表したのだ。 これまで情報の信頼性が疑問視されてきたメディアや記事の多くが、検索結果の上位から姿を消した。 BuzzFeed Japan Medicalは、今回のアップデートの狙

お知らせ Tansaがアジア探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」に加盟！／欧米に対抗するアジア独自のストーリーを アジアの探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」が、2024年4月に結成されました。スタート時のメンバーとして10か国18報道機関が加盟し、Tansaは日本から唯一の参加です。 保身の代償 共同通信、裁判で「長崎新聞は私企業」と主張=批判してはいけない存在? 長崎新聞は「私企業」だから、批判の対象としては晒されないーー。共同通信が裁判で、そのような主張をした。2024年4月26日、東京地裁で開かれた「報道の自由裁判」第4回口頭弁論でのことだ。>>続きを読む 公害PFOA 【速報】ダイキン元従業員の血液から国平均298倍のPFOA検出／高濃度の上位5人中3人が元従業員 2024年3月31日、「大阪PFAS汚染と健康を考える会」が記者会見を開いた。同会は

シリーズ「保身の代償 ~長崎高２いじめ自殺と大人たち~」 新シリーズ始動！共同通信の保身と長崎高2いじめ自殺事件を追います 長崎県にあるカトリック系私立海星学園で2017年、1人の高校生がいじめを苦に自殺した。遺族はわが子に起きた悲劇が繰り返されないよう願い、真相を追求している。だがそこへ、高校と長崎県、さらに共同通信と長崎新聞が遺族の前に「壁」となって現れる。 公害「PFOA」 加藤厚労大臣、全国一のPFOA汚染地もバイデン大統領の政策も知らず／立憲議員「第二の水俣になるのでは」 2023年5月10日、衆議院厚生労働委員会で国内のPFAS汚染について議論された。ところが加藤勝信厚労大臣は、全国一のPFOA汚染が大阪・摂津で起きていることすら認識していなかった。 誰が私を拡散したのか Googleが児童ポルノアプリを再掲載 アプリがGoogle Playに掲載されるには、Googleの審査

公害PFOA 新連載！シリーズ「公害PFOA」【岡山・吉備中央編】 2023年秋、岡山県吉備中央町の水道水から高濃度のPFOAが検出された。1000人を超える町民が、少なくとも3年間、日常的に飲用していた。だがこの町に、PFOA製造工場は存在しない。原因は、企業が町外から持ち込んだPFOA含有廃棄物だった。【毎週火曜連載】 お知らせ Tansaがアジア探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」に加盟！／欧米に対抗するアジア独自のストーリーを アジアの探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」が、2024年4月に結成されました。スタート時のメンバーとして10か国18報道機関が加盟し、Tansaは日本から唯一の参加です。 保身の代償 共同通信、裁判で「長崎新聞は私企業」と主張=批判してはいけない存在? 長崎新聞は「私企業」だから、批判の対象としては晒されないーー。共同通信が