筋痛性脳脊髄炎の患者を救済へ 治療法の開発促す議連発足｜福祉新聞
あいさつする丹羽会長（左端） 疲労感や痛みが続く筋痛性脳脊髄炎患者の救済を進める議員連盟が15日、発足した。病態の解明や治療法の研究を進め、患者が福祉サービスを受けられることを目指す。会長に就いた丹羽雄哉・元厚生大臣は「患者に少しでも希望を持ってもらえれば」とした。 患者で構成する「筋痛性脳脊髄炎の会」（篠原三恵子理事長）によると、国内の患者数は推計24万～30万人。現在、診断基準や治療法がなく、難病に指定されていない。「病気というよりは症状に近い」（厚生労働省難病対策課）と認識されている。 ２０１４年度の厚労省による実態調査では、患者の約３割が寝たきり状態であることが判明。しかし、患者は障害者総合支援法による居宅サービスや車いすなどを利用できない。家族が24時間ケアする例もある。 同日は、神経内科の専門医としてこの病気の患者を40人以上診察してきた山村隆・国立精神・神経医療研究センター部
小児慢性疲労症候群患児の脳活動状態を明らかに －注意配分時に広範囲の前頭葉を過剰活性させてしまう－
要旨 理化学研究所（理研）ライフサイエンス技術基盤研究センター健康・病態科学研究チームの渡辺恭良チームリーダー、水野敬上級研究員らと、大阪市立大学、熊本大学、兵庫教育大学、および生理学研究所との共同研究グループは、小児慢性疲労症候群（CCFS：Childhood Chronic Fatigue Syndrome） [1]の患児の脳では、注意配分（2つ以上のことを同時に遂行すること）を行う際に前頭葉が過剰に活性化し、非効率な脳活動状態となっていることを機能的磁気共鳴画像法（fMRI）[2]を使って明らかにしました。 CCFSは3ヶ月以上持続する疲労・倦怠感および睡眠・覚醒リズム障害を伴う病気であり、不登校の児童・生徒の多くが発症しています。CCFSによる記憶や注意力の低下は学校生活への適応を妨げている可能性があることから、子どもの疲労と脳機能の関係の解明が期待されています。共同研究グループは
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