逃げる女性は美しい：日経ビジネスオンライン本島 修司 作家、エッセイスト 北海道生まれ。作家、エッセイスト。洞察力とパンクでシニカルな独特の文体で、日本の競馬評論界に置いて孤高の書き手として知られる。 この著者の記事を見る
バブルの象徴？ 山梨巨大住宅地の現在：日経ビジネスオンライン
「島津さん、（不動産担当なのに）知らないって、モグリですよ…」 7月下旬。筆者は不動産調査会社の東京カンテイを訪れていた。本題は都心部のマンション価格だったが、脱線してバブル期の不動産価格について、同社の上席主任研究員である井出武氏に質問した。ちょうど日経ビジネス8月3日号でバブル入社組をテーマとした特集を担当していて、頭の中がバブル期のことで一杯だったからだ。 井出氏：バブルのころは、都内では戸建てもマンションも軒並み1億円超えですよ。都心部では18平米のワンルームで5000万円超えという物件もありました。一般的な給与水準では、ファミリータイプのマンションなんて、とてもじゃないが買えなかった時代です。 筆者：（データを見ながら）去年ごろから住宅価格が値上がりしていますが、バブル期の価格は比べ物になりませんね…。戸建てを買いたい人はどこで買っていたんですか？ 井出氏：山梨ですよ山梨。新宿ま
不況が自殺を増加させるのはなぜか：日経ビジネスオンライン
わが国で自殺問題が深刻化したのは、1998年からです。当時の通貨金融危機の中、失業率や倒産件数が跳ね上がるのと時を同じくして、自殺者数が急増しました。しかし、景気がその後回復し、失業率も2007年まで低下したにもかかわらず、自殺者数は減少しませんでした（図1）。わが国における自殺率は主要先進国の中では最悪の状態が続いています。 警察庁の統計で2008年における職業別の自殺者を見ると（図2）、自殺者の半数以上が無職者でした（全体の56.7％）。また、原因別に見ると健康問題が大きく、半数近くに及びます。次いで経済・生活問題による自殺者数が、7000人以上存在します（原因は重複します）。 このようなデータは、自殺の発生時点の状況を捉えたものです。しかし、自殺者の多くは複数の要因が重なり、かつ様々な経歴を経たうえで自殺に至っていることが多く、自殺発生時のデータだけでは、経済社会全体を覆う課題は捉え
貸し会議室会社がなぜ高級旅館を再生させたのか：日経ビジネスオンライン
東京など大都市を中心に貸し会議室事業を展開するティーケーピー（TKP）。約1400室の会議室を提供し、総席数は10万席を超えた。最近ではホテルやケータリングサービスといった周辺事業にも乗り出している。 今年2月、同社は静岡県伊豆の国市にある伊豆長岡温泉街に高級旅館「TKP伊豆長岡 石のや」を開業した。貸し会議室会社がなぜ高級旅館を開いたのか。その狙いや今後の事業戦略を河野貴輝社長に聞いた。 （聞き手は西頭 恒明） 河野さんは2005年にTKPを創業し、2014年度に160億円程度の売上高を見込むなど、順調に事業を拡大してこられました。そもそも創業当時、なぜ貸し会議室事業に目を付けたのですか。 河野： 私はもともと商社で先物・オプションのディーラーをしていて、その後にインターネット証券やインターネット銀行の立ち上げにも関わりました。それでインターネットこそ、新しくベンチャーを興す際のビジネス
ビンラディンは“タレント政治家”だった：日経ビジネスオンライン
5月1日、米オバマ政権が国際テロ組織アルカイダの指導者ウサマ・ビンラディン容疑者を殺害した。ビンラディン容疑者は米同時多発テロ事件「9・11」の首謀者とされ、米国が進めてきた「対テロ戦争」の最大の標的だった。 反米を掲げたビンラディン容疑者は、一時はアラブ諸国などのイスラム圏で一部の若者から共感を集めたこともあった。今回のビンラディン容疑者の殺害は、民主化運動が広がるアラブ諸国にどのような影響を及ぼすのか。中東情勢に詳しい東京大学先端科学技術研究センターの池内恵准教授に話を聞いた。 （聞き手は大竹剛＝日経ビジネスロンドン支局） ―― そもそも「ウサマ・ビンラディン」とは何者で、アラブ諸国ではどのような存在だったのか。 池内 ビンラディン容疑者が、アラブ諸国の大衆にどのように受け止められていたか。ビンラディン容疑者は、確かに2001年前後に人気はあった。しかし、政治指導者として支持されていた
「歴史」教科書の歴史から学ぼう：日経ビジネスオンライン
特に日本史については、ボクが高校生の頃から“日本史の山川”といわれ、山川は圧倒的な知名度を誇っていた。“鰻の浜松”“酒の伏見”の如く、ほかの日本史（の教科書）とは格が違っていた。 都立高校の山川率は75％超。改めて強さを探りたい ボクは高校生だった頃からつい最近まで、それに違和感を覚えず、当然のことだと思ってきた。2009年に山川出版社が高校の教科書を元にした『もういちど読む 山川日本史』を出版し、ベストセラーとしたときも、さすが山川とは思ったものの、なぜさすがと感じるのかには思いが至らなかった。 しかし、よくよく考えてみれば、山川出版社以外にも日本史の教科書をつくっている会社はいくつもある。なのになぜ、山川と言えば日本史で、日本史と言えば山川なのか。 数字も圧倒的だ。東京都が今年8月に発表したところでは、都立高校における日本史Bでの教科書の山川率は実に75％超。世界史Bでも6割を超えてい
言論抑圧、主役はあなたです：日経ビジネスオンライン
帝塚山学院大(大阪府大阪狭山市)に、複数の脅迫文が送付された。 内容は同大学の人間科学部に教授として勤務する元朝日新聞記者（67）の辞職を要求するものだ（ソースはこちら）。 脅迫のターゲットとなった元記者は、従軍慰安婦報道を検証する朝日新聞の8月の特集記事で、吉田清治氏(故人)の虚偽証言に関する記事を最初に執筆したとされていた人物で、本人は文書が届いた日に教授を辞職してたという。 脅迫状は、同じく朝日新聞の元記者（帝塚山大学の教授とは別人）が非常勤講師として勤務する北星学園大学(札幌市厚別区)にも届けられていた（こちら）。 道警札幌厚別署によると、5月29日と7月28日、学長や学園理事長宛てに「元記者を辞めさせなければ天誅(てんちゅう)として学生を痛めつける。釘(くぎ)を混ぜたガスボンベを爆発させる」などと印字された脅迫文が届き、いずれも虫ピン数本が封筒に同封されていたのだそうだ。 つい先
ネット炎上、こわくない：日経ビジネスオンライン
娘がどんなものが好きで、毎日何をしているのかよく分からない――。そんなパパのために、いまどきの女子高生事情を包み隠さずお伝えする本コラム。 今回は、女子高生の「ネットサービスとの付き合い方」を見ていきましょう。日経ビジネスオンラインの読者の方は、いまだに「ネットは怖いもの」という印象をお持ちの人も多いと思います。ですが、女子高生はびっくりするほど怖がりません（もちろん、敬遠している人もいるのでしょうけれど……）。それはなぜなのでしょうか。
「何も選ばない」生き方のすすめ：日経ビジネスオンライン
米国に端を発した金融危機、日々口にするような食べ物の汚染発覚など、いまや「不安」が常態となっている。 不安な時代が叫ばれるほど、その裏返しに「こうすれば確実に成功を得られますよ」といった、生き方やノウハウの話がもてはやされる。思えば、家庭や学校で教えられた「自分の頭で考え、決断できる人になりましょう」といったこともノウハウの1つでしかなかった。 ある程度の年齢を重ねれば、そんな法則が当てはまらない多くの例外を目にするが、むしろ例外の方が主流なのではと思えてくる。 世の中、思いどおりに行くことのほうが珍しい。努力して成功したが、健康を害した。財産を失ったが、愛する人と巡り会えた……。手に入れるとは失うことであり、その逆も真だと思えることが多い。すべてが偶然ならば、自分の意志で成し遂げられることは、そう多くはないのではないか。 そもそも人は、いつ死ぬかは分からない。だが、“老い”や“病”を得て
3月の横断幕の向こうに：日経ビジネスオンライン
3月8日、サッカーJ1浦和vs鳥栖戦が開催された埼玉スタジアムのコンコース内にある横断幕が掲示された。 横断幕は、最も熱心なサポーターが集うことで知られるゴール裏への通路である209という番号のついたゲートに掲示されていた。写真を見たい人は、「浦和 JAPANESE ONLY 横断幕」ぐらいなキーワードで画像検索すれば抽出されるはずなので、確認してみてほしい。 横断幕には「JAPANESE ONLY」（←「日本人以外入場お断り」ということ）という文字が大書されていた。 すぐ隣には大きな日章旗が並列されており、その二つのワンセットの垂れ幕は、大人ならアタマを下げないとぐぐり抜けられない高さに、ちょうど暖簾（のれん）のようなカタチで設置された。 で、その二つの垂れ幕をくぐりぬけた先には、大きな旭日旗が、スタジアム席の鉄柵を覆うように広げられている。 こうしてくどくどとゲートの風景を描写している
悲願の「マッカーサー道路」が起爆剤に：日経ビジネスオンライン
同書は「2020年の東京をひと足先に歩く」というテーマの下、日経BP社が発刊する4雑誌（日経アーキテクチュア、日経コンストラクション、日経不動産マーケット情報、日経ビジネス）からお役立ち度の高い記事を厳選し、新規記事を加えて再編集したもの。176ページある同書の索引を作るため、校了間際にページをめくりながら、頻出するキーワードを調べた。 「2020年の東京」という大きなテーマで各誌の注目記事を集めた同書では、記事ごとに執筆者や着眼点が異なる。それでも多くの記事が湾岸地域の変化に触れ、それを後押しする交通網の拡充を重視していた。結果として、頻出キーワードのベスト3は、新交通網である「環状2号線・マッカーサー道路」「BRT・LRT」「地下鉄8号線（有楽町線延伸）」が占めた。 土木分野の人にとっては、いずれも「知っていて当然」のものばかりだろう。けれども、それ以外の人にとっては「なんとなく聞いた
「言葉のインフレ」は経済のそれよりはるかに恐ろしい：日経ビジネスオンライン
時計を見ると3月30日午後11時40分である。唐突だが、これから実験をする。AからZまでアルファベット26文字を書き並べる。次にそれぞれの文字が先頭に来る英略語を思い出し、書いていく。 AからZに到達するまでどのくらいの時間を要するだろうか。英略語は色々あるが本欄の趣旨に合わせ、IT（情報技術）に関係の言葉に限定する。では始める。 意外に出てこない… ABC ABM ASP BABOK BCM BPM BPO CAD CAM CAT CASE CRM DOA DMBOK DQ EAI ERP F GIS GPS HCM IaaS IRM ITIL ITSS ISO JSOX KM L MDM MOT N OO OSI PaaS POS PLM PIM PM PMBOK QOS R SaaS SCM SEBOK SLA T UISS V WWW XML Y Z ここまで書いて時計を見ると11
ビッグデータ分析で、中国政府による検閲の中身が明らかに：日経ビジネスオンライン
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
“女性活用協奏曲”の陰で涙する“パパ“たちの苦悩：日経ビジネスオンライン
これは、「男性問題」と呼ぶべきか、あるいは「夫婦問題」とすべきか？ はたまた、「職場の問題」なのだろうか？ 「育児と仕事の両立が、上手くできなくて……。自信喪失です」 こう涙目で話してくれたのは、38歳の女性、いやいや、そうではない。男性である。 育児と仕事の両立――。 この言葉から連想されるのは、大抵の場合は、女性。 だが、“ママ”も大変なら、“パパ”だって大変。奥さんがよほどのスーパーウーマンじゃない限り、旦那さんにも育児や家事参加が求められる。 女性が育児と仕事を両立できる職場環境にはスポットが当たっているけれども、子どもを持つ男性は置き去りにされがちである。そうなのだ。働く“ママ”が増えているウラには、声をあげられずに、ストレスの雨にびしょ濡れになっている“パパ”たちがいることを忘れてはいけない。 「ホント最近のヤツラは情けない。40の働き盛りの男が、『育児があるので』とかなんだと
外国人が7割、驚愕の公立小が横浜にあった：日経ビジネスオンライン
宗像 誠之 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション、日本経済新聞社産業部、日経コンピュータを経て、2013年1月から日経ビジネス記者。 この著者の記事を見る
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