慰安婦問題の扱われ方で納得できない点は数多い。中でも、古今東西世界中で「兵士と性」の問題は存在したのに、日本だけに非難の矛先が向けられている現状は不条理である。米サンフランシスコ市議会で審議される慰安婦の碑・像の設置決議案もまさにそうだ。 ▼「日本軍に拉致され、性的奴隷の扱いを受けることを強制された」。決議案にはこう書かれている。基本的な事実認識が間違っている上に、橋下徹大阪市長が２３日の記者会見で指摘したように「旧日本軍だけを取り上げるのはアンフェア」だろう。 ▼この問題を女性の人権の問題としてとらえて糾弾するのであれば、まず過激組織「イスラム国」などで行われている性的虐待など、現在進行形の喫緊の課題を優先すべきである。そうしないで過去の日本だけを問題視するのは、背景に政治的意図があるとしか思えない。 ▼そもそも慰安婦は性奴隷だといえるのか。そこを一つの争点とした裁判を今月１３日、東京地

政府は１５日、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）に派遣している女性自衛官が在ベルギー日本大使館のホームページで公開しているブログの一部を、近く削除する方針を固めた。ブログは慰安婦を「性奴隷」とする国連報告書をまとめたクマラスワミ氏との会談について「光栄」とし、「とても穏やかで徳が感じられる方」と礼賛している。 ブログは今年３月に公開された。歴史認識をめぐり日本政府と相いれない立場を取るクマラスワミ氏をたたえる内容のため、自民党国防部会で「軽率だ」などの声が上がっていた。ある議員は「自衛官にも表現の自由はあるが、大使館ホームページで公開する以上、国際社会からは政府の公式文書とみられる。内容をチェックしない防衛省にも責任がある」と指摘する。 女性自衛官は昨年１２月からＮＡＴＯ本部に勤務。自身の活動を定期的にブログで紹介している。政府が削除するのはクマラスワミ氏に関する記述があるブログのみの方向だ。

産経がこれ見よがしに取り上げているベトナム戦争時の韓国軍慰安所の件です。 時代背景を説明しておくと韓国がベトナム戦争に派兵した1965年、日韓基本条約が結ばれ、韓国へ渡航する日本人が増え始めます。当初、来韓外国人はアメリカ人が最も多く、次いで日本人、在日韓国人という状況でしたが、1970年代に入ると日本人観光客がアメリカ人観光客を凌駕するようになります。 その日本人観光客の8割は男性で、いわゆる「キーセン観光」つまり買春旅行が盛んだったわけです。 買春目的の日本人観光客が増加する過程で、韓国に新種の性風俗が現われます。それが“トルコ風呂”です。元々は日本の性風俗であった“トルコ風呂”が韓国へと文化輸出されたわけです*1。*2 朴正煕軍事政権時代の韓国では、駐留米軍向けの管理売春を行なっており（基地村慰安婦問題）、同じ延長線上に外国人観光客（主として日本人）相手のキーセン観光がありました。こ

ちなみにこの黒歴史文書は、クマラスワミ報告に対する反論文書ではない。 クマラスワミ報告があろうとなかろうと、繰り返してきた日本政府のむしろ「反復文書」であるということは間違いない。 だからこそ、自国の国民に関わることですら （iii)さらに、当時の戦時国際法上、本件行為が自国民に対して為され 場合についてまで、我が国が賠償義務を負い、又は、我が国軍隊の 構成員が戦争犯罪を理由として処罰されることはできない。 戦時国際法上、慰安婦問題のような事件を自国民に行われた場合でも被害にあった自国民に対して賠償することもなければ、それをなした軍隊の構成が戦争犯罪として処罰することはないので、「賠償することもなければ、処罰することもない」という結論を出したのだ。 (ⅳ)他方、本件行為が敵国民に対して為された場合については、オッペン ハイムの「国際法」においても、当時の国際法上平和条約は戦争の 最終的な解

元朝日記者が桜井よしこ氏ら提訴＝「慰安婦捏造は名誉毀損」−札幌地裁 元朝日新聞記者で従軍慰安婦報道に関わった北星学園大（札幌市）非常勤講師の植村隆氏（５６）が１０日、「捏造（ねつぞう）記事」などと書かれて名誉を毀損（きそん）されたとして、ジャーナリストの桜井よしこ氏や記事を掲載した雑誌の発行元に計１６５０万円の損害賠償や謝罪広告を求める訴えを札幌地裁に起こした。 　訴状によると、桜井氏は自身のホームページのほか、「週刊新潮」、「月刊ＷｉＬＬ」、「週刊ダイヤモンド」などに記事を寄稿。植村氏の記事について「明確な捏造記事」だと述べ、「学生を教える資格があるのか」と植村氏を批判した。 　提訴後に記者会見した植村氏は「これまで自分の記事が捏造でないと根拠を挙げて論証してきたが、大学への脅迫はやまない」と説明。「言論戦だけでなく、司法判断を仰ぎたい」と語った。（2015/02/10-23:47）20

【ロサンゼルス＝中村将】米国の公立高校で使われている世界史の教科書に、旧日本軍による慰安婦強制連行など事実と異なる記述がある問題で、米国の歴史学者１９人が「いかなる修正にも応じない」との声明を出したことが分かった。学者らは、慰安婦問題で日本政府の責任を追及する立場の吉見義明・中央大学教授の研究などを根拠に日本側を批判。「慰安婦＝性奴隷」との不適切な認識の払拭は進んでいない。 この教科書は米大手教育出版社「マグロウヒル」の「トラディションズ・アンド・エンカウンターズ（伝統と交流）」。声明はコネティカット大のアレクシス・ダデン教授らが取りまとめた。この教科書で慰安婦に関する部分を執筆した歴史学者も名を連ねている。 声明は、米国で慰安婦像設置を主導する「カリフォルニア州韓国系米国人フォーラム」が公表した。「日本軍の性的搾取という野蛮なシステムによって苦痛を強いられた慰安婦に関し、日本と他国の歴史

韓国のテレビによると、南米のチリで韓国人男性２人が人身売買容疑で逮捕されたという。韓国から女性を連れていって売春をさせていたというのだ。韓国ではこの種のニュースがよく出るが、これまでは米国とかオーストラリア、中国などだったが南米とは驚く。 こんなニュースのたびに慰安婦問題を思い出す。戦時中、戦地で日本軍相手に慰安婦をしていたという韓国人女性の話で、日本では近年、「日本軍による強制連行」説に対しては朝日新聞の誤報問題でも明らかなように否定的だ。その結果、ほとんどの場合、韓国人の業者が連れて行ったというのが定説になりつつあるが韓国ではなかなかそれを認めたがらない。 最近、元慰安婦２人が亡くなり政府登録では５３人が残るだけとなった。元慰安婦が亡くなると必ず死亡記事が出るが、それによると１人は「早く父母を亡くし１７歳の時に釜山の工場に就職させるという男にだまされ連れて行かれた」といい、もう１人は「

慰安婦問題を調査し、２０万人強制連行説は虚構と主張するアメリカのジャーナリスト、マイケル・ヨン氏が、日本の媒体に相次いで登場している。 ８５０万ページ…米文書に「奴隷化」見つからず ヨン氏は２００７年にまとめられた「ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班（ＩＷＧ）米国議会あて最終報告」など、さまざまな資料を調査。ＩＷＧは２０００年に始まり、アメリカ各省庁の文書８５０万ページが対象になった。調査するよう働きかけたのは、在米の反日的な中国系組織「世界抗日戦争史実維護連合会」。ところが慰安婦の「奴隷化」を裏付けるような文書は一つも見つからなかった。 昨年１１月、日本で最初にこのことを報じた古森義久・産経新聞ワシントン駐在客員特派員とヨン氏が、「Ｖｏｉｃｅ」２月号で対談している（http://www.php.co.jp/magazine/voice/）。「『日本軍が二〇万人のアジア女性を

上川法相は２９日の衆院予算委員会で、韓国人の元慰安婦などが日本政府に補償を求めて提訴した場合の対応について、「事実を調査し、反対尋問も含めて主体的、積極的な姿勢で訴訟に臨むよう努める」と述べ、今後は強制連行の有無などの事実関係を巡って反論する考えを表明した。 自民党の稲田政調会長の質問に答えた。 日本政府は、戦後補償問題は解決済みであり、そもそも元慰安婦などの原告に請求権は存在しないとの立場から、原告が「旧日本軍に強制連行された」と主張しても、反論しない方針をとってきた。こうした姿勢に対し、自民党などから「慰安婦を巡る誤解が広まる一因になった」との批判が出ており、方針転換した。 安倍首相も予算委で「日本の名誉に重大な影響を与える訴訟が増加しているのも事実だ。戦略的にしっかり取り組みたい」と強調した。法務省に近く新設される訟務局を拠点に体制を強化する考えも示した。

慰安婦など一連の問題を受けて朝日新聞は１月５日、「信頼回復と再生のための行動計画」を発表した。自らを省み改革しようとする姿勢に水を差すつもりはない。しかし言論の場ではなお大いに批判せねばならない。朝日が強弁してきた慰安婦の「広義の強制性」について現在どう考えているのか、はっきりさせていないからである。 「議論のすりかえ」指摘に答えよ 年末年始をはさんだ動きだったので整理しておく。昨年１２月２２日、朝日の慰安婦報道を検証する第三者委員会が報告書を提出した。多岐にわたるが、慰安婦を「強制連行」したとする故吉田清治証言の信憑（しんぴょう）性がなくなった後も記事を訂正、謝罪せず、慰安婦に「広義の強制性」があったと強調するようになった朝日の論調を、「議論のすりかえ」と断じた。 これを受けて朝日の渡辺雅隆社長らが１２月２６日に会見したが、すりかえについては「重く受け止める」とするばかり。 １２月３０日

「従軍慰安婦関連書籍のレビューをレビューする」の第２弾記事である。 『日本軍「慰安婦」制度とは何か (岩波ブックレット 784)』の評価も星5つ14件に星１つが9件なのに星3つが0件と、両極端に分かれている。（2014年12月29日現在） 星１つのレビューに共通するのだが、『日本軍「慰安婦」制度とは何か』がどのような書籍かが分かるものはない。 レビューというものは、商品がどのように役立つか、分からないと有用ではない。娯楽作品のレビューでも「楽しむ」ということに役立つか、役立たないか分からないと困るだろう。もちろん評価が高い低いと有用性は別の問題だ。「初心者には理解できない」、「○○については基礎的事項しか書いていない」や「本書の第二章の内容については○○という本の方がくわしい」と言ったレビューは役に立つ。（正確だったらだけど） 『日本軍「慰安婦」制度とは何か』に付けられた星１つのレビューと

「12 国際社会に与えた影響」に以下のように記載されています。 波多野委員及び林委員の検討結果は、いずれも吉田証言についての朝日新聞の記事が韓国に影響を与えたことはなかったことを跡付け、林委員の検討結果は、朝日の慰安婦報道に関する記事が欧米、韓国に影響を与えたかどうかは認知できないというものである。 http://www.asahi.com/shimbun/3rd/2014122201.pdf 林委員の「認知できない」というのが一番正確であろうと思います。 （３）国際社会に与えた影響（林委員） （略）そもそも、特定の報道機関による個別テーマの記事が、いかに国際社会に影響を与えたかを調べることはほとんど不可能である。（略） メディア研究の歴史において、性急な「メディアの効果論」を持ち出すことは、禁物だと見られてきた。特定の小説や芸術作品が、人々や社会に「悪影響を与える」という理由が弾圧の方便

【ＬＡ発　米国通信】「嘘は必ずバレると日本人は考えるが、相手が何回も嘘を重ねれば真実になってしまう」…慰安婦問題の真実を訴える講演会、反日系のトンチンカンな抗議 米カリフォルニア州サンフランシスコとロサンゼルスで１２月１３、１４の両日、日本から「なでしこアクション」の山本優美子代表と、「論破プロジェクト」の藤井実彦代表を招き、慰安婦問題の真実を訴える講演会が開かれた。講演会の告知を見た反日系は会場周辺でのデモをネットで呼びかけた。それを見た米国人らがひとり、ふたりと集まってきたのだが…。 サンフランシスコ近郊のレッドウッド市の会場となった集会所の駐車場。模造紙を掲げた白人やアジア系の抗議団７、８人が集まっていた。 「あれって、私に何かいおうとしている人たちじゃない。ちょっといってきます」。山本さんの方から近づいていくと、抗議団の男性が「在日コリアンの差別をやめろ」とまくしたてた。 「…」。

朝日新聞「慰安婦報道」に対する外部有志の独立検証委員会が発足し、朝日報道の国際的影響について検証する作業が始まった。 この２年間、私は在米占領文書研究の傍ら、全米各地に設置された慰安婦碑・像をレンタカーで１万キロ走行し調査してきたが、碑文には「２０万人」「性奴隷」などの虚偽が歴史的事実として刻まれている。米中韓のマスコミや教科書、世界各国の対日非難決議や国連のクマラスワミ報告書、マクドゥーガル報告書などへの影響についても検証する必要がある。 米紙ニューヨーク・タイムズは１９９２年８月に吉田清治証言を長文記事で掲載し、ＡＰ通信も同年６月に同証言を世界に向けて発信し、これらの海外メディアの報道と前後して、韓国政府は同年７月、「日帝下の軍隊慰安婦実態調査中間報告書」を発表。同報告書において、吉田の済州島での「慰安婦狩り」が強制連行の証拠として採用された。その後、１９９６年２月の国連人権委員会のク

いわゆる従軍慰安婦問題の報道で、読売新聞発行の英字紙「デイリー・ヨミウリ」（以下ＤＹ、現ジャパン・ニューズ）が１９９２年２月から２０１３年１月にかけて、「性奴隷」（sex　slave／servitude）など不適切な表現を計９７本の記事で使用していたことが社内調査で明らかになりました。 読売新聞は、誤解を招く表現を使ってきたことをおわびし、記事データベースでも該当の全記事に、表現が不適切だったことを付記する措置をとります。本日付ジャパン・ニューズにもおわびを掲載し、ウェブサイト（the‐japan‐news.com）で対象記事のリストを公表しています。 ◇ 慰安婦問題に関する読売新聞の翻訳やＤＹの独自記事で、「性奴隷」にあたる単語を不適切に使用していたものは８５本あった。「慰安婦」（comfort　women）という表現が関連知識のない外国人読者には理解困難だったため、外国通信社の記事を参

ひと目でわかる「慰安婦問題」の真実 作者: 水間政憲出版社/メーカー: PHP研究所発売日: 2014/11/14メディア: Kindle版この商品を含むブログ (4件) を見るこの本が、書店にないのは、「在日」や「反日日本人」の陰謀のせいらしい。 緊急拡散希望《『ひと目でわかる「慰安婦問題」の真実』が書店に無い原因が分かりました》 いや、近くの書店にはあったぞ。『従軍慰安婦』（吉見義明）と並んでいたのは、なかなかシュールな光景ではあったが。 読んでみたのだが、なかなかすごいことが書いてあった。 水間氏は「醜業を行わしむるための婦女売買禁止に関する国際条約」に日本が加入していたことを指摘する。指摘した上で、法治国家であった日本が条約に反するような強制連行を行ったはずはないと述べるのだ。道路交通法があるから、信号無視する自動車はないだろう、みたいな逆立ちした論理だ。従軍慰安婦否認論によくある

１　強制連行の定義は狭く狭くしましょう。 従軍慰安婦問題は、「官憲が家に押入って」連行したか、どうかが、争点であるという立場を貫きましょう。また、それらがなければ、何一つ問題がないと主張しましょう。 日本軍が選定した業者が、略取、誘拐や人身売買により連行しようが何の問題もありません。 ２　当時の価値観では人身売買は問題なかったことにしましょう。 とりあえず、当時の刑法第２２６条を無視しましょう。また日本も加入していた人身売買や売春を制限する国際条約も無視しましょう。 ３　スマラン事件は一部の将兵の不祥事ということにしましょう。 一部の将兵が、抑留所から複数の女性を拉致して、軍の兵站付属施設である慰安所に監禁できるのか、という疑問には目をつむりましょう。また、彼らが処罰されたことは強調すべきですが、誰に処罰されたかは口を濁しましょう。オランダ軍バタビア臨時軍法会議？　何ですかそれは。 ４　陸

米カリフォルニア州グレンデール市の市議会で２１日（現地時間）、「テキサス親父」の呼び名で知られるテキサス州在住の評論家、トニー・マラーノ氏が発言する機会を与えられ、韓国系団体の強い要請で設置された慰安婦像を批判した。マラーノ氏は慰安婦問題で韓国側の主張を否定し、日本擁護の立場を取っている。 「慰安婦像は日本人の名誉を毀損している。侮辱している」。マラーノ氏は慰安婦像設置に賛成した市議らを前に静かに話し始めた。 事前に届け出れば、誰でも意見を述べることができるパブリックコメント制度を利用し、意見を述べる機会を得た。この制度はグレンデール市民以外でも参加できる。慰安婦像の設置を審議する際や、在米日本人らが慰安婦像撤去訴訟を起こした際、韓国系がこぞって日本バッシングを展開するために利用した制度だ。 マラーノ氏がグレンデール市を訪れることは非公表だったため、反日的な韓国系住民の姿はなかった。

http://www.news-postseven.com/archives/20140505_251753.html とにかくゲスいので記事のタイトルすら引用したくありませんが、上記のヘイト記事について、です。 （……）そもそも、「慰安婦」と「韓国軍の蛮行」とは全く次元が異なる問題だ。慰安婦や慰安所は、倫理的問題はともかく、戦時下では定められたルールに従って制度化されていた。慰安婦たちは貧困などの事情でその職に就いた職業売春婦である。 いやぁ本当にわかってないんだ、とこの一節には吐き気を通り越して清々しささえ感じました。日本軍「慰安所」制度の特徴はまさにそれが「定められたルールに従って制度化されていた」*1ことです。もし「制度化」されていなかったのなら、旧日本軍はたかだか他国の同じ軍隊とひとくくりにして批判されたにすぎないでしょう。 おそらくこれを書いたライター、および何の疑問も持たずに

今年の5月、「NEWSポストセブン」の「慰安婦」問題否認論記事について私は次のようにコメントしました。 おそらくこれを書いたライター、および何の疑問も持たずにこれを掲載した編集者、何の疑問ももたずに読んだ読者たちは、人身売買の被害者を買春することにたいして何の後ろめたさも持たないのでしょう。「人身売買？　売ったやつが悪いんだろ。えっ？　お前も買ったじゃないかって？　いや、オレはただフーゾクを“活用”しに来たらたまたまそういう女にあたっただけだって」といった具合に。だからこそ、国家が人身売買システムを「制度化」して公式に利用することのグロテスクさに気づかないわけです。 こういう具合に、歴史修正主義の背後にある発想を推理するエントリを書く度に、ご丁寧にもそれを裏付けてくれるネット右翼が現れるのが恒例のパターンになっていることは、当ブログの常連の読者の方ならよくご存知のことと思います。いまコメン