2023年2月16日開催、サイバーエージェント メディア事業部主催のデータ活用に関する勉強会「メディアサービスにおけるデータ・AIの活用事例 #2」登壇資料です。 https://cyberagent.connpass.com/event/270224/
データ活用が事業貢献していることを示すための取り組み
2023年2月16日開催、サイバーエージェント メディア事業部主催のデータ活用に関する勉強会「メディアサービスにおけるデータ・AIの活用事例 #2」登壇資料です。 https://cyberagent.connpass.com/event/270224/
ノイジーマイノリティがTVと世間をつまらなくする
2014/11/10 川上会長の「ノイジーマイノリティ論」 今回の原稿は、ネット上の反発を強く受けるかもしれないが、最近気にかかっている「ノイジーマイノリティ」について書いてみたい。当然、ノイジーな反応が起きるだろうが、サイレントなマジョリティに届くことを期待する。 きっかけは、放送批評懇談会の機関紙「GALAC 12月号」に掲載された、ドワンゴ会長の川上量生さんのロングインタビュー記事だ。この中で、ネットのノイジーマイノリティについて触れている。その部分を引用してみる。 ニコニコ超会議、町会議などリアルのイベントにこだわる理由を尋ねられた川上さんは、以下のように答えている。 川上：「僕がやりたいのは、ニコ動ユーザーの可視化なんです」 （中略） 「コアなユーザーは、リア充みたいな軟弱な人たちはよそ者だ、ニコ動は俺らのものなんだと思ってた。普通の人がアクセスすることに拒否反応を持ってたんです
「スマホコンテンツバブル」がやってくる
2014/10/17 10月16日、KDDIはネット企業12社と共同で、コンテンツ連合「Syn.alliance (シンドットアライアンス)」構想を発表。生活情報サイト「nanapi」の買収など、合計7社に総額120億円を出資した。本構想の仕掛人であるKDDI・新規ビジネス推進本部担当部長の森岡康一氏（上写真）は「モバイルインターネットの新しい世界を創る」と宣言。このニュースが示す、コンテンツ業界の新しい潮流について考察する。 「ウェブコンテンツ不毛時代」の終わり 「今回の買収をターニングポイントとして、メディアのネットシフトが本格化するのではないか」。 10月16日、KDDIに会社を売却したnanapiの古川社長はそう語る。今回のニュースから読み取れる、コンテンツ業界のトレンドとは何か。nanapi古川氏へのインタビューも参考にしながら、３つのポイントを説明していこう。 一つ目のポイント
脱･人気取り｡ネットメディアはどこへ行く？
エヴァン・ウィリアムズという名前は、彼の業績に比べると日本での知名度は高くない。だが、彼はブログやツイッターという、現在、われわれが普通に使いこなしているメディアをこの世に出したひとり。アメリカのインターネット界、メディア界では、ビジョナリーとも見なされる人物だ。 ツイッター創設を経て、新たに挑むメディアの中身 ウィリアムズの名前が広く知られるようになったのは、世界で最初に作られたブログ専用プラットフォームだったブロガーが、グーグルに買収された2003年のこと。ブロガーは、ウィリアムズが共同創業したパイラ・ラボで1999年に生み出された。パイラ・ラボは、プロジェクト管理を行うソフトウエアを開発しており、そのひとつとしてブロガーをスピンアウトさせたのだ。その後、インターネットで普通の人々が発信できるメディアとして、どんどん利用者を増やしていった。 買収された後、しばらくグーグルにとどまったウ
Ｗｅｂメディアとバズマーケティングは大手企業の道具で終わるのか？ - ベンチャー役員三界に家なし
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デジタル広告における地方メディアの「軍師」、OwnLocalの取り組み（松岡 由希子） @gendai_biz
米国新聞協会（NAA）によると、米国内の新聞社の2013年の総収益は、前年比2.6減の約376億ドル（約3.85兆円）。その63％にあたる約238億ドル（約2.44兆円）が広告収入によるものです。 広告収入の内訳をみてみると、前年に比べて最も落ち込んだのが、紙面広告からの収入。前年比8.6％減の173億ドル（約1.77兆円）で、総収益に対する比率も43％にとどまっています。一方、収益増の兆しをあらわしているのが、デジタル広告収入。収益額は約34億ドル（約3,480億円）と、総収益に対する比率は1割に満たないものの、前年比1.5％増であることから、今後の成長が期待されています。 地方メディアにデジタル広告という新たな収益源をもたらす このような市場環境のもと、米国の新聞業界では、収益基盤のひとつとしてデジタル広告への注目が高まっていますが、このニーズに特化したソリューションを提供しているのが
「メディア定点調査・2014」レポート | 博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所
「メディア定点調査」は、生活者のメディア接触や、メディアのデジタル化に伴うハードウェアやサービスの利用実態を把握することを目的として、毎年2月に実施している調査になります。 本年度の調査結果（東京地区）トピックスです。 ■メディア接触時間は、テレビに続いて携帯・スマホに メディア接触時間は、テレビ156.9分、携帯・スマホ74.0分、パソコン69.1分。携帯・スマホがパソコンを上回る。 ■ タブレット端末の所有率が、初めて20％を超える 東京では、20.9％に。特に男性30代、40代で3割を超えている。主な利用の用途は、「検索（83.9％）」や「動画視聴（51.2％）」、「ニュースを見る（50.8%）」など。 ■女性10代の半数以上が、テレビを見ながら、SNSで書き込みをしたり、書き込み内容を読んでいる テレビ番組を見ながら、ソーシャルメディアで、その番組に関する書き込みをし
テレビ局はネットの普及によって圧倒的優位性を失った事実を受け止めるべき！（高堀 冬彦） @gendai_biz
2011年に地上波のデジタル化が完了したと思ったら、早くも巷の話題は4Kテレビに移った。4Kテレビは現行のフルハイビジョンより4倍の高解像度を持つ。 それどころか、家電メーカーは、8Kや16Kのテレビの開発を進めている。技術革新はとどまるところを知らない。テレビ局などの既存メディアは後追いするのがやっとだ。 「ニューメデイア時代なんて、本当に来るんでしょうかね」 ある民放のカリスマ経営者が、こう漏らしたのは1990年代半ばだった。放送記者を相手にした月例記者会見でのことだ。このトップは新しいメディアの定着に懐疑的だった。実のところ、その会見場の片隅にいた筆者も同じ考えだった。既存メディア側の人間の多くがそう思っていたはずだ。その読みが大外れしたのは言うまでもない。 ネット世代には原始時代の光景に映る、かつてのメディアの形 今やネットの世帯普及率は約9割。BS放送の視聴が可能な世帯も約8割に
電通と博報堂は丸投げで中抜きしかやらない - はてな村定点観測所
2014-05-05 電通と博報堂は丸投げで中抜きしかやらない 大手メディア系のWEB事業をやっていると電通や博報堂が絡んでくる。 WEBでは「電通や博報堂が裏でテレビなどのメディアを裏で操っていて私達は印象操作されている」的な陰謀論も盛んだ。実際に電通や博報堂と一緒に仕事をしていると、そういう面もあるかな〜と感じる一方で、電通や博報堂の丸投げ体質や中抜き体質を痛感させられる。 誰もが名前を知っているような大手企業のメディアやキャンペーンの仕事は、電通や博報堂がまず一次請けになる。そして二次請けに中小の制作会社がつく。三次請けに孫請けの制作会社やフリーランスがつく。二次請けの制作会社はディレクションや進捗管理を担当する。実際に実務としてCMSやキャンペーンサイトの開発や制作を行うのは三次請け以降の会社の仕事である場合が多い。 では、電通や博報堂は何をしているのか。「丸投げ」と「中抜き」だ。
Web編集者やジャーナリストが参考にしたい5つのスライド - メディアの輪郭
ウェブメディアの編集、ジャーナリズム関連の情報を得るために、よくウェブメディアの記事を読んだりしますが、良質なスライドも多くあります。 この記事では、デジタルメディア時代に見ておきたい5つのスライドを紹介したいと思います。 Innovations in Digital Journalism: 5 Lessons Learned (V2) from Jeremy Caplan 東洋経済オンラインの「デジタルジャーナリズム時代の、5つの教訓」という記事でも紹介されたスライドですが、いま捉えておきたいことがピシャリとまとまっています。 デザイン、実験、マネタイズ、キュレーション、スキルの5つの観点からデジタルジャーナリズム時代を紐解いていきます。 デザインについては、リッチなウェブデザインで長文記事を掲載している「Narratively」やブログプラットフォーム「Medium」、実験については、
英ＢＢＣ、時の政権と距離を置くよう腐心 ―運営の仕組みと具体例を見る（小林恭子） - エキスパート - Yahoo!ニュース
筆者が住む英国のＢＢＣ（英国放送協会）とＮＨＫとを比較してほしいという依頼を、ときどきいただく。 今年、そうした依頼が生じたのはＮＨＫの新会長による年頭のさまざまな発言に起因する。 実際にＢＢＣとＮＨＫを比較した場合に、例えば組織としての成り立ち、監督制度の仕組みなど、骨組みのところを見ただけだと、一言で言えば「非常に良く似ている」。 どこか違うところがあるとすれば、（当然だが）これまでの歴史、つまりは一つ一つの報道の積み重ねが異なる。番組を受け止める視聴者や批評家、政治家、ライバルとなるほかの放送局などの反応も違う。ジャーナリズムについての考え方も違う（例えば、放送メディアでは不偏不党が報道の中心にあっても、ジャーナリズム組織とは権力を批判するものという意識が広く共有されている）。 また、ＢＢＣは英語圏の大手放送局で、かつ世界中にたくさんの読者をかかえるニュースサイトを運営していることか
NHK NEWS WEB 変貌するメディア 最前線を見る 〜ネット報道の新潮流 ＳＸＳＷ取材記〜
アメリカ南部テキサス州のオースティンを舞台に、今月、ＳＸＳＷ＝サウス・バイ・サウス・ウエストという大規模なイベントが開かれました。このイベントは、映画と音楽の祭典として世界的に知られていますが、最近、注目を集めているもう１つのテーマがメディアです。 老舗の大手メディアが買収されたり、新興メディアが相次いで立ち上がったりするなど、激変期を迎えているアメリカのメディア業界。アメリカ総局の芳野創記者がＳＸＳＷをとおして見たアメリカメディアの最新の状況について解説します。 存在感高まるＳＸＳＷとは ＳＸＳＷは、取材制限が多いことでも有名なイベントですが、それでも多くのメディア関係者が訪れ、開催を重ねるごとに存在感が高まっています。その理由はメディアを巡るセッションの内容が、極めて実践的だからです。「ソーシャルメディアをどのように使えば収益につなげられるのか」などといった、いわゆるハウツー系のタイ
放送作家業界 2013 - テレビマン | パブー
2013年の放送作家業界は三極化していると思います。「年収1000万以上でぶっちぎりに食えている作家（売れている人）」「年収300〜500万前後で生活に困らないぐらいの作家（食えている人）」「年収100万以下でバイトをするぐらいの人（売れてない人）」。当たり前と言えば当たり前の分類かもしれませんが…近年、その中でも中間層の放送作家が多く見られる感じがします。 放送作家には定年がありません。「だいぶ稼いだし、もうそろそろ悠々自適生活でもいいかな？」と上の人が思わない限り席は空きません。でも放送作家も生活がかかっている人間です。ある程度稼いだからと言って作家の仕事を放り出し、新しいジャンルで別な仕事を始める年配の人なんていないです。よほど稼げなくて「もうダメかな？」と思って辞めていく人はいますが、その数も少ないです。
【都知事選】各候補のTwitterで見るネット選挙
2月9日の投票日を控えた東京都知事選。告示日から10日が経ち、選挙戦も折り返しを迎えた。2013年7月の参院選からネット選挙が解禁されたが、選挙にどう活用していけばいいのか、都知事選の各候補者の模索が続いているようだ。全員が無所属で立候補している今回の都知事選では、ネット選挙はTwitterやfacebookなどのソーシャルメディアが主戦場となっている印象だ。
男女・年代別マーケティングは「もうできない」 マルチデバイス時代の情報行動5つのタイプ、Googleが分類
「『F1層』も『M1層』も、もういません」――Google日本法人は12月16日、複数のデジタルデバイスを利用しているマルチスクリーンユーザーの行動分析に基づき、情報接触行動に関する5つのタイプを発表した。男女や年代による傾向はあまり見られず、「単純な区分けは意味を成さなくなりつつある」とまとめている。 インテージのシングルソースパネル「i-SSP」を利用し、テレビ、PC、スマートフォンの3つを保有し利用している20～60代の男女500人を対象に、それぞれのツールの使用時間や視聴・行動内容をデータで取得して分析を行った。意識的に回答するアンケートに比べ、ユーザーの先入観やバイアスが入らないのが特徴の手法だ。 情報接触行動データに基づき、同社が類型化した5タイプは以下の通り。 1.キマジメ大食らい（全体の22％） デバイス利用時間が全体的に長く、朝起きたらすぐにテレビの電源をオン。情報番組が
メディアデザインが支えるコミュニケーション - JAGAT
エキスパート認証制度のWebサイトをオープンしました。 今後の情報発信は、下記URLにて行います。 [新サイトURL] http://www.jagatexp.info メディアによるコミュニケーションを実現するためには、デザイン知識の本質が求められる。 ■メディア／コミュニケーション／デザイン メディア（Media）とはメディウム（Medium）の複数系の英単語であり、媒体、媒質、伝達手段などの意味を持つ。記録や保管のための機能とコミュニケーションのための機能をもつものに大別される。したがって、「紙」や「CD」、「インターネット」などは、記録や保管の技術であり、「チラシ」や「書籍」、「音楽CD」、「Webサイト」などは、メディア利用者とのコミュニケーション手段である。撮影や印刷、コンピューターなどのメディア技術を活用し、人々のコミュニケーションを支えるためには、様々なメディアに対するデザ
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