きっかけは有働アナ わき汗防ぐ制汗剤、進化して大売れ：朝日新聞デジタル
服のわきの下にできる「汗染み」を防ぐため、汗を出す「汗腺」にふたをして汗が出ないようにする制汗剤の改良が進み、幅広い年代の女性から人気を集めている。開発のきっかけになったのは、ＮＨＫの朝の生放送番組での「わき汗論争」だった。 制汗剤は、薬剤をわきの下に塗ることで汗腺の出口をふさぐなどして、汗を出にくくするものだ。ただ、従来品は、わきが服にこすれたり、肌が伸び縮みしたりした時に薬剤が取れやすく、効果が長続きしにくかった。 ライオンが昨年発売した「Ｂａｎ汗ブロックロールオン」は、ヘアスプレーなどに使われているポリマーを混ぜたことで塗った薬剤がコルク栓のように固まり、取れにくい。汗を止める効果が長続きするようになり、日常的に動いても日中は効果が続くという。 買っているのは主に、服のわきの部分に汗染みが出来るのを嫌がる女性たちだ。制汗剤は年１００万個が売れれば成功とされるなかで、発売から１年４カ月
朝日新聞は日本を戦争に引きずり込んだA級戦犯だ 戦時体制の中枢がGHQに迎合して生き延びた | JBpress (ジェイビープレス)
安倍首相が8月15日に出す予定の「戦後70年談話」が、さまざまな論議を呼んでいる。1995年に村山首相が出した戦後50年談話の「植民地支配と侵略によってアジア諸国の人々に対して多大の損害と苦痛を与えました」という文言を変えるかどうかに、マスコミの関心が集まっている。 とりわけ熱心なのが朝日新聞で、「侵略を謝罪せよ」というキャンペーンを張っている。慰安婦騒動の失敗を挽回しようとしているのだろうが、ここには慰安婦問題よりはるかに大きな欺瞞がある。かつての戦時体制を立案したのは、朝日新聞なのだ。 朝日新聞は単なる共犯者ではない 戦時中に新聞が戦争をあおったことはよく知られているが、これは治安維持法や検閲で取り締まられたためではなく、新聞を売るためだった。1931年の満州事変をきっかけに新聞はそろって主戦論に転換し、各社は多くの従軍記者を派遣して号外を出し、戦争報道を競った。 東京朝日新聞も主筆の
「撃ち方やめ」報道、首相側近「私が言った」 説明修正：朝日新聞デジタル
朝日新聞や他の大手紙などが３０日付朝刊で、安倍晋三首相が側近議員に「撃ち方やめになればいい」と発言したと報じたことについて、首相は３０日午前の衆院予算委員会で、朝日新聞だけを名指しして「捏造（ねつぞう）だ」と発言した。朝日新聞などは、２９日に首相と側近議員の昼食会の様子を出席者に取材するなどして記事化した。しかし、朝日新聞が取材した出席者は３０日夕、「撃ち方やめ」は自分の発言だったと述べ、首相の発言だとしていたこれまでの説明を修正した。 この出席者は２９日の昼食会後、複数の報道機関の記者に対して首相の発言として説明していた。朝日新聞は３０日付朝刊４面で「首相『撃ち方やめになれば』」の見出しで、首相が２９日の側近議員である萩生田光一総裁特別補佐と山本一太前科学技術担当相との昼食会で、民主党の枝野幸男幹事長をめぐる政治資金問題が発覚したことを受け、「これで撃ち方やめになればいい」と発言したと伝
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