電子書籍、電子新聞による業界再生は絶対にありえない | TechWave（テックウェーブ）
AppleのタブレットPCが近く発売されるとの見方が強まる中、電子書籍や電子新聞によって出版業界や新聞業界が再生を果たすのではないか、という期待が高まっているようだが、断言しよう。そんなことは絶対にありえない。 確かに電子書籍リーダーを購入した人は本をより多く購入する傾向にあるようだし（関連記事電子書籍リーダーを購入した人は書籍をより多く購入する＝GigaOｍ）、新聞社のデジタル部門はそれなりに成長を続けているところもあるようだ。しかしそれは、従来の紙ベースの事業が激しく落ち込んでいる中での話だから、明るい話に聞こえるだけのこと。そこが明るいからといって、企業再生、業界再生をかけてリソースをそこに集中しても、企業も業界も縮小の一途をたどるだけである。 コンテンツをデジタル化するだけではだめなのだ。メディア事業の本質自体をインターネットという新しい環境に合わせて進化させなければならないのだ。
グーグルを報道できなかったコンピュータ専門誌
特オチという新聞用語がある。他誌がこぞって報じた重大ニュースを掲載できなかった（落とした）ことを指す。特オチをしでかした記者や編集者には、「××で特オチ」というレッテルがついて回る。 雑誌の場合、必ずしもニュースが売り物ではないから「あの雑誌が特オチをした」という言い方はあまりされない。しかし、多くの雑誌が報じていることを、ほとんど報じてこなかったとしたら、特オチと呼んでもよいと思う。 残念ながら、わが日経コンピュータは過去数年にわたって、特オチを続けてきた。それはグーグルの動向に関してである。今や、グーグルに関する書籍は多数出版され、様々な雑誌が繰り返し、特集を組んでいる。ところが、コンピュータ専門誌でありながら、日経コンピュータはグーグルのことをほとんど報じてこなかった。 編集部が手抜きをしていたわけではない。報道し損ねた理由は、日経コンピュータが主として企業情報システムについて報道し
雑誌の衰退には不吉な予感がする
「雑誌」の衰退には不吉な予感がする…，とは言い過ぎだろうか。いずれにしろ，実に寂しい気持ちに襲われる。雑誌衰退の主な原因の一つが，メディアの多様化，インターネットの普及と言われれば，一層悲しくなると同時に何とかならないのかと思う。 2008年1月から7月にかけて，雑誌創刊件数が100件に対し休廃刊は107件に上った。2006年までは創刊数が休廃刊数を常に上回っていたが，2007年以降は休廃刊数が創刊数を抜いている。 特に歴史ある有名雑誌の休刊が相次いでいる。 主婦の友社の「主婦の友」が2008年6月に休刊，朝日新聞社のオピニオン誌「論座」も9月1日発売号で休刊，講談社の総合雑誌「現代」も12月1日発売号で休刊の予定という。集英社の映画雑誌「ROADSHOW」や小学館の「週刊ヤングサンデー」などの名物雑誌も休刊した。 休刊の主な原因は，インターネットのあおりで雑誌の広告収入が減少，読者がネッ
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