IT Leaders トップ ＞ 経営課題一覧 ＞ データ活用 ＞ 事例ニュース ＞ NTTドコモ、Python GUIライブラリ「Streamlit」でデータ可視化アプリを内製開発 データ活用 データ活用記事一覧へ [事例ニュース] NTTドコモ、Python GUIライブラリ「Streamlit」でデータ可視化アプリを内製開発 データ抽出/分析にかかるコストを54％削減 2024年2月22日(木)日川 佳三（IT Leaders編集部） リスト NTTドコモは、全社規模でデータ活用を推進する中で、データ可視化アプリケーションを容易に開発するため、オープンソースのPython GUIライブラリ「Streamlit（ストリームリット）」を導入した。導入効果として、開発に着手してから8営業日でアプリを運用開始している。また、開発したアプリの利用により、データの抽出や分析にかかるコストを54％

「データを大量に学習させたのが性能向上のキモだ」。NECデータサイエンスラボラトリーの小山田昌史主席研究員は、同社の大規模言語モデル（Large Language Model：LLM）の「cotomi」の性能を高める工夫をこう語る。小山田主席研究員は加えて、「限界はあるが、同じ量のデータをLLMに学習させても、（LLMの性能向上へ実質的に寄与する）正味のデータ量が変わってくる可能性がある」と指摘する。 NEC、NTTはいずれも、小さいLLMでもビジネスで利用できる性能を実現すべく、2つの方法でデータの「質」を高めている。ではLLMの性能を高める「質の高いデータ」とは何なのか。両社の工夫を見ていこう。 不要なデータや重複する記述を削除 前提として、米OpenAI（オープンAI）が2020年1月に発表した「スケーリング則（Scaling Laws）」によると、LLMの性能はそのパラメーター数を

国内大手ITベンダーが2024年、ついに大規模言語モデル（Large Language Models：LLM）サービスの提供を始める。NTTは2024年3月に「tsuzumi（つづみ）」を、NECは2024年春ごろに「cotomi（コトミ）」をそれぞれ提供する予定だ。さらにソフトバンクも2024年内にLLMを開発するとしている。 NTTやNECが提供する国産LLMはいずれも、「大規模」言語モデルとはいえ米OpenAI（オープンAI）の「GPT」などに比べるとコンパクトにつくられている。実はこの規模を選んだことこそが、2社それぞれの見いだした勝ち筋でもある。果たして2社は「GPT1強」とも言える市場に変化を起こせるか。国内勢と海外勢の違いをひもときながら、2社の狙いを見ていこう。 「大規模」だけど「小さい」国産LLM これまでGPTをはじめとするTransformerベースのLLMは、パラメ

明治大学 総合数理学部 宮下芳明研究室（以下、宮下芳明研究室）、株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）、H2L株式会社は、宮下芳明研究室とH2Lが研究開発した味覚を再現する技術と、ドコモが開発した「人間拡張基盤」を連携し、相手の感じ方に合わせた味覚を共有する技術を開発した。 今回開発された技術は、味覚に関するデータを把握する機器（センシングデバイス）と、味覚の感度に対する個人差を推定し共有する「人間拡張基盤」、味覚を再現する駆動機器（アクチュエーションデバイス）の3つで構成されている。 具体的には、伝えたい味をセンシングデバイスで分析・数値化したものと、共有する相手の味覚の感じ方を、約25項目のデータをもとに人間拡張基盤上で独自アルゴリズムを用いて推定し、それらをアクチュエーションデバイスを通じて、相手に伝えたい味を再現する。 アクチュエーションンデバイスは、味の基本となる五味（甘味、酸味、

NTTドコモが「生成AI」と「メタバース」に力を入れている。生成AIの急台頭で関心が大きく薄れてしまったメタバースだが、NTTドコモは生成AIによってメタバースを発展させようとしている。今回はその取り組みを紹介しよう。 「人間拡張基盤」で味覚を共有 NTTドコモは、同社やそのグループ企業が研究開発を進めている最新技術を紹介するイベント「docomo Open House」を毎年開催している。その内容はNTTドコモの主力事業であるモバイル通信技術だけでなく、コミュニケーションや都市デザインなど非常に多岐にわたる。2024年版であるdocomo Open House'24は、2024年1月17日から2日間にわたって開催された。 NTTドコモがNTTの完全子会社となって以降、NTTは基礎技術、NTTドコモはそれらを活用した応用技術と、研究開発分野のすみ分けがある程度進んでいる。 ただモバイル通信

2023年8月21日からNTTドコモグループ3社（株式会社NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ株式会社、NTTコムウェア株式会社）は、NTTドコモが開発した「大規模言語モデル（LLM） 付加価値基盤」を使い、生成AIの社内活用の実証実験を開始することを発表した。 具体的には、業務における専門性の高い問い合わせに対し、社内ルールやマニュアルをベースにLLMが生成した文章で回答を行うなどの業務での活用を試し、法人顧客との検証を経て、2023年度中のサービス提供開始を目指す。 現状の基盤の機能に加えて今後は以下を目指すという。 ドコモが保有するビッグデータや音声認識/画像認識などのAI技術との統合 機微情報の外部送出フィルタリング機能や LLM からの不適切回答のフィルタリング機能を追加 Azure OpenAI Serviceだけでなく、NTT研究所が独自に開発する分野特化型のLLMなど、

株式会社 NTT QONOQ（以下、コノキュー）は、仮想空間にてコミュニケーションがとれるバーチャルオフィスソリューション「NTT XR Lounge（エヌティティ エックスアール ラウンジ）」（以下、XR Lounge）を、2023年6月30日から法人向けに提供する。 「XR Lounge」は、各自任意の場所で働きながらも、業務で利用するPCの横に置いたスマートフォンやタブレットから、好きな3Dアバターで参加することができる3D空間を用いたバーチャルオフィスソリューションだ。 「今」を共有するコミュニケーションスタイルで、「ちょっとした相談」や「気軽なアイディアの共有」がしやすいのが特徴だ。 「XR Lounge」の画面イメージ また、ユーザの操作に基づいてステータスが更新される。 他のアバターと話している時や1人で集中したい時は、ユーザ操作と連動したアバター変化でステータスが可視化され

「国産」生成ＡＩの開発本格化　ＮＴＴ、年度内に提供予定 2023年06月10日07時13分配信 【図解】生成ＡＩの基盤技術「大規模言語モデル」の国内開発状況 文章などを自動で作成する生成人工知能（ＡＩ）の「国産」開発に向けた動きが本格化している。ＮＴＴは法人向けの生成ＡＩサービスを年度内に提供する予定。生成ＡＩの基盤技術である大規模言語モデルの無料公開や開発を表明する企業も相次ぐ。先行してサービスを展開する海外勢に遅れまいと各社は躍起となっている。 記者がＣｈａｔＧＰＴに「インタビュー」してみた【news深掘り】 ＮＴＴが提供を目指す生成ＡＩは、金融や医療分野などで法人向けに提供する。現在基盤となる言語モデルを開発中で、モデルの規模を示す指標の「パラメーター」の数は７０億～３００億を見込む。米新興企業オープンＡＩが開発した言語モデル「ＧＰＴ３」の１７５０億と大きな開きがあるが、専門性の高い

2023-06-01 NTTと味の素が協業し、生活者の食習慣や身体データなどを活用し食と健康の価値共創を推進 日本電信電話株式会社（以下、NTT）と味の素株式会社は、NTTの「デバイス開発やデジタルツインコンピューティング、行動変容などのIOWN関連技術」と、味の素の「食と健康を科学するアミノサイエンス」などを組み合わせた、食習慣や身体の状況を示す種々のデータ活用による仕組み作りに向け協業すべく、基本合意書を締結した。 今回の合意では、生活者の食事内容を記録したデータや血糖値等の身体に関するデータなどを活用し、身体状況や満足感についての未来予測を行う。 これにより、食の満足度を高めながら健康にもよい影響を与える食習慣の提案や、その実践を促す施策も含めたビジネスモデルの創出において、協業を推進する。 また、協業により開発するサービスの、行政や企業連携を通じた社会実装を目指すとしている。 具体

KDDIがメタバースサービス「αU」を立ち上げたが、一方でNTTドコモはメタバースをメインに事業展開する「NTT QONOQ（コノキュー）」という新会社を2022年10月に設立している。 ソフトバンクもメタバースに注力する中、NTTグループはどのようにメタバースをビジネスにしていくのか。NTTコノキューの丸山誠治社長に話を聞いた。 まずは特化型サービスから NTTドコモは2021年にNTTの完全子会社となった。その後、NTTグループに分散するメタバースやXR関連の事業や人材が「NTTコノキュー」に集められた。 丸山社長は「我々が売っている商材のなかにはDOORという、NTTの持ち株会社が作っていたブラウザベースのVRチャットサービスがある。さらにNTTコミュニケーションズが手がけていた企業向けのソリューションもある。人とアセットを全部吸収したカタチでやっていくのが元々の趣旨。そういう意味で

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