マクロミルは7月2日より、同社の「リアルタイム調査」を活用し、インターネット広告の配信を自動で最適化するサービスである「コンシューマー・インサイト連動配信」の提供を開始した。「リアルタイム調査」とは、ブランド認知率・好意度を「ブランディング指標」として高頻度で取得し、オリジナルダッシュボードでリアルタイムに提供するソリューション。 今回、提供を開始した「コンシューマー・インサイト連動配信」は、Googleが提供する広告主向けの広告配信サービス「Google Ads」で運用が可能で、「リアルタイム調査」の結果に連動して最適なインターネット広告の配信をすることができるというもの。具体的には、「広告認知率」や商品認知・購入意向などの「ブランディング指標」の推移に連動し、インターネット広告の配信ON-OFFの切り替えや配信ボリュームの調整を自動で実施する。 同社は、「ブランド広告」がインターネット

マクロミルは2月3日、「マクロミル・コンソーシアム（MC）」の設立を発表した。同コンソーシアムは、マクロミルが創業20周年を迎えた1月31日に設立された。 同社では顧客企業のマーケティング課題が複雑化するなかで、従来のリサーチの枠を超え、あらゆるマーケティング課題の解決に取り組むことができるパートナーとなることを目指しているといい、外部企業とのアライアンスを通じた体制づくりも、その一環という。 具体的な活動としては共催セミナーの実施、顧客との個別案件における協業・協働の実施、従業員のコンソーシアム参画企業への出向などを予定しているという。 現時点で参画が決まっているのはBloom&Co.、マーケティングフォースの2社で、現在の参画企業以外にも複数の企業と協議を継続中としている。

日本電気株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO：新野隆、以下NEC）と株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役社長 グローバルCEO：スコット・アーンスト、以下マクロミル）は、共同でAI分析サービスを2019年1月から提供開始します。 本サービスは、NECが提供するデータ分析プロセスをAIによって自動化するソフトウェア「dotData」（注）を用いて、マクロミルが保有する多様な生活者起点のデータ（年齢などの属性情報、購買履歴、アクセスログ等）を分析し、企業の希望する“顧客に特徴的な属性や行動特性”などを明らかにするものです。また、本サービスは先行して複数社へ2018年12月より提供開始しています。 本サービスの活用により、企業は自社で、データ収集・蓄積、分析ツールの導入、分析専門人材の確保等をしなくてはならないという課題を解決できると共に、属人的な分析からの

株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役 グローバルCEO：スコット・アーンスト 以下、当社）は、2018年6月25日開催の取締役会において、日本における事業展開を強化するにあたり、株式会社博報堂（本社：東京都港区、代表取締役社長：水島正幸 以下、博報堂）の保有する株式会社東京サーベイ・リサーチ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：渋谷利行 以下、TSR）の株式の51%を取得し、連結子会社化することについて決議いたしましたので、お知らせいたします。 当社は、これまでオンライン・マーケティング・リサーチ事業を主軸としながら、多様化する顧客ニーズに対応すべく、的確な消費者インサイトを深堀りするインタビュー調査の実施、消費者購買に関する意識・行動に係るビッグデータを活用したデータベース・ソリューションの提供、広告効果測定やソーシャルメディア等、各種ログデータの分析・活用などを含むデジタル

日本電気株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO：新野 隆、以下NEC）と株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役 グローバルCEO：スコット・アーンスト、以下マクロミル）は、生活者データの利活用領域における協業を2018年4月から開始しました。 最先端AI技術群「NEC the WISE」（注1）を展開するNECと90カ国9,000万人以上のパネルネットワークを有するマクロミルの両社が提携し、より広く・深く消費者インサイトを捉えることで、先進的な企業向けマーケティングソリューションの共同開発を行います。 なお、両社は2019年のサービス開始に向けて、①NECのAI技術「顧客プロフィール推定技術」（注2）を活用した生活者データの不足項目の補完・拡充、②マクロミルの実施する会場調査にNECの「遠隔視線推定技術」（注3）を用いて、目に留まったポイントや視聴滞留時間

～「スマホファースト」を意識したUI・UX設計により「視認性・操作性」が向上、質の高いアンケート調査を実現～ 株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役 グローバルCEO：スコット・アーンスト 以下、当社）は、当社が開発・提供するWeb アンケートシステム「AIRs」[1]の機能を拡充し、スマートデバイスに特化したオリジナルのアンケート画面（以下、新アンケート画面）を新たに開発しました。 これにより、当社でオンラインアンケートを実施する企業は、既存のPC 用アンケート画面の他、スマートフォン・タブレット端末などにも最適化された新アンケート画面を選択することが可能となります。 また、この新アンケート画面を利用する調査では、当社の有する国内最大規模となる約120 万人のマクロミルアンケートモニタ会員の「視認性・操作性」の向上が見込まれ、より質の高いアンケート調査を実現します。 ※新アンケ

マクロミルは、事業拡大に伴う従業員増加に対応するため、品川リバーサイドオフィスを新設し、本社機能の一部を移転しましたのでお知らせいたします。なお、本社所在地は変更ございません。 これまで以上に充実したサービスを提供してまいりますので、変わらぬご愛顧を賜りますよう宜しくお願い申し上げます。 品川リバーサイドオフィス　概要 住所 〒108-0075 東京都港区港南1-6-31 品川東急ビル6F （代表）TEL：03-6716-7205 FAX：03-6716-7203 移転日 2017年5月22日 移転部門

インターネット調査大手のマクロミルが3年ぶりに株式を再上場する。米投資会社の傘下に入って非公開化、経営改革を進めて成長を実現した一連の経緯を追った。 マクロミルは近く東京証券取引所から上場承認を得て、3月下旬に再上場する見込み。上場先は東証1部が有力だ。上場時の株式時価総額は800億～900億円程度になるとみられている。 同社は2014年、米投資会社ベインキャピタルの傘下に入ったのを機に株式を非公開化した。ベインは系列のファンドを通じ、約500億円でマクロミルの全株式を取得。経営改革を進めてきた。 ベインはマクロミルの再上場に伴い、保有株の一部を売却。過半は引き続き保有し、上場後も経営を支援する見通しだ。マクロミルは再上場を機に企業価値を高め、M&A（合併・買収）などで成長を加速させたい考え。非公開化からわずか3年での再上場となる。 マクロミルは2000年にリクルート出身の杉本哲哉氏が創業

株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役グローバルCEO：スコット・アーンスト、以下「当社」）は、脳波を含む生体情報を活用したマーケティング・リサーチ事業への取り組みを開始するにあたり、株式会社センタン（本社：東京都千代田区 代表取締役社長 田中 尊信、 以下 「センタン社」）と戦略的な業務・資本提携を行うことで合意しましたのでお知らせいたします。 当社は、これまでオンライン・マーケティング・リサーチ事業を主軸としながら、多様化する顧客ニーズに対応すべく、的確な消費者インサイトを深堀りするインタビュー調査、消費者購買に関する意識・行動に係るビッグデータを活用したデータベース・ソリューションの提供、広告効果測定やソーシャルメディア等の各種ログデータの分析などを含むデジタル・マーケティング事業への展開など、顧客のマーケティング・リサーチ及びデジタル・マーケティングに関わる各種サービスの

店頭で買った商品をアプリに登録した直後に、その商品に関するアンケートがアプリへすぐ配信 購買行動の記憶が、より鮮明な段階でのリサーチが可能に 実購買データと意識データを掛け合わせた分析が可能 株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役グローバルCEO：スコット・アーンスト、以下「マクロミル」）は、アンケートモニタが実際に店頭で買った商品をスマートフォンの専用アプリに登録すると、その商品についてのアンケートをアプリ上へすぐ配信できるサービス、MHS-Instant Research（エムエイチエス-インスタントリサーチ）の提供を、2016年10月31日（月）より開始します。 インターネットリサーチが広く普及する中、実際の店頭購入者を対象に調査を行うニーズが高まっています。マクロミルは、消費者の支出データ提供サービスMHS（Macromill Household Spending Pan

現場の意思決定に繋がる、店舗での顧客アンケートシステム、ASPサービス「Satisfeeder」を提供開始 2016年9月8日 株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役グローバルCEO：スコット・アーンスト、以下「マクロミル」）は、来店客の満足度をリアルタイムで可視化し、現場での意思決定に繋げられるASPサービス「Satisfeeder（サティスフィーダー）」の提供を開始いたしました。 「Satisfeeder」は、店舗への来店客にインターネット上でアンケートを実施し、顧客の声を取得することができるサービスです。アンケートは、スマートフォン・PC・フィーチャーフォンなど、全デバイスから回答できます。回答結果は、ダッシュボード上でリアルタイムに確認でき、店舗別やエリア別などで自由に集計することもできます。特長は、見やすいアウトプットと、本部や店舗などの階層に合わせたモニタリングが可能

［東京　３１日　ロイター］ - 複数の関係筋によると、ＰＥファンド、ベインキャピタルの投資先で、オンラインマーケティング会社、マクロミルが再上場に向けて準備を進めている。主幹事はＳＭＢＣ日興証券がつとめるとみられるとしている。 私たちの行動規範：トムソン・ロイター「信頼の原則」

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

私たちマクロミルグループは、2020年に設立20周年を迎え、現在は90以上の国と地域で1.1億人に対する調査が可能、世界で2,000名超のプロフェッショナルな人材が活躍するグローバル企業へと成長しました。 しかし、創業当初に掲げた「お客様のより良い意志決定を支援するために、お客様が心から満足し、感動するサービスを提供する」という経営理念が、今も変わらずマクロミルの行動の「原点」にあります。 いま、社会ではモバイル機器や、デジタルメディアの普及・発達によって生活者の暮らしが大きく変化しています。それは、お客様のマーケティング活動にも大きな変化をもたらし、デジタルトランスフォーメーションの進展がその変化をさらに後押しています。 日々様々なデータが収集・生成されるようになり、お客様は、複雑化する生活者理解、変化するマーケティング活動への対応に加えて、「データの利活用」という新たな課題を抱え、いわ

代表執行役 グローバルCEO スコット・アーンスト 執行役 グローバルCTO 小川久仁子 執行役 グローバルCFO 城戸輝昭 執行役 グローバルCHRO 岡慎一郎 執行役 欧米担当 ヤン・ウィレム・ゲリッツェン 執行役 佐々木徹 当社は委員会設置会社のため、執行役が取締役会から権限委譲を受けて業務執行を行う体制となっています。 以  上 本リリース内容に関する報道機関からのお問い合わせ先 株式会社マクロミル 広報室：大石 東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー 11F 〒108-0075 TEL：03-6716-0707 FAX：03-6716-0701 E-mail： press@macromill.com

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

【報道関係各位】 2015年10月13日 株式会社マクロミル マクロミル、早稲田大学データサイエンス研究所と共同研究を開始 購買データや意識データを提供し、統計学・マーケティング分野における活用促進を目指す 株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役：小西克己）は、早稲田大学データサイエンス研究所（所在地：東京都新宿区、所長：後藤正幸）と共同研究を開始することを発表いたします。 本研究では、「統計学及びマーケティングにおける非集計データの高次利用」をテーマとし、当社保有の購買データならびに意識調査データを提供して、下記の項目を実施してまいります。一部の研究においては、当社アナリストやリサーチャーが関わり、知見を活かすことで活用の可能性の拡大を目指してゆきます。 データ・サイエンスに関する教材の開発 数理統計学・機械学習の理論並び実証研究 消費者行動のモデル化に関する実証研究 マーケ

このたび株式会社マクロミル（本社：東京都港区）は、下記のとおり、代表執行役 グローバルCEOの就任、ならびに取締役、執行役の異動を決定いたしましたのでお知らせいたします。 （2015年10月19日付） ※この他の取締役、執行役の異動については下記記載 スコット・アーンストは、これまでデジタルマーケティング領域で多くのスタートアップ企業を経営責任者として成功に導いてきました。中には、Millward Brown Digitalなど、現在、デジタルマーケティング領域の先駆的企業として世界的に知られるようになった企業も含まれます。直近でも、Ditto Labs、Drift、Massachusetts Innovation & Technology Exchange、mySupermarketなどにおいて取締役、アドバイザー等を務めております。このたび、当社の取締役に就任するとともに、代表執行役グ