僕のNikon Z7を修理に出しました。 しかし、ニコンの修理工場の検証結果は、原因をこちらの環境のせいにするというお粗末な内容でした。 それも超初歩的なミス。 普通に考えれば分かると思うのに・・・。 まあミスは仕方ないとしても、その後の対応も酷かった・・・。 今回はそんなニコンとのやり取りです。 Z7の故障？ 基本的に動画はあまり撮らないのですが、一度やってみようとNikon Z7で動画撮影開始。 しかし外部マイク端子に差したマイクの音を認識してないような気がする。 どうもおかしいので、マイクではなくライン入力を試してみたけど内蔵マイクが反応するだけ。 何をやってもZ7の内蔵マイクでしか録音できない状況。 これは外部音声入力端子が完全に死んでます。 Z7の外部音声入力端子を使ったのは初めてなんだけど・・・。 なお、この外部マイクをZ6で使用してみると正常に録音できました。 ニコンピックア

すぎもと・りゅうこ／神戸市出身。北海道新聞社記者を経て、2002年に北京留学。06年に東洋経済新報社に入社、記者や『中国会社四季報』編集長、週刊東洋経済副編集長などを経て2019年6月にダイヤモンド社に入社。グローバル担当副編集長。猫とテクノ音楽を愛好し、エリック・ホッファーを心の師とあがめている。 有料記事限定公開 ダイヤモンド・オンラインの有料会員限定記事を、特別に無料で公開します。 バックナンバー一覧 中国の通信機器大手ファーウェイは、類いまれな学習能力で次々と先行企業にキャッチアップしてきた。この企業が、ソニーに特段の熱視線を向けている。特集『半導体の地政学』（全8回）の＃1では、巨大企業の知られざる野望と、米中関係の複雑な連立方程式を読み解く。（ダイヤモンド編集部副編集長　杉本りうこ） ソニー・マイクロソフトの蜜月に ファーウェイは穏やかではない

昨年秋に始まったフルサイズミラーレス一眼の戦い。1年あまりが経過した現段階では、ソニーが圧勝している。昨年9月、ニコンがZ7を発売したのを皮切りに、ニコンはZマウント、キヤノンはRFマウント、パナソニック、シグマ、ライカの3社はLマウントで市場に参入。フルサイズミラーレスの先駆者ソニーに挑んだ。しかし、キヤノン、ニコンは、すでに一眼レフで展開するフルサイズモデルとの食い合いを警戒しつつの参戦だったこともあり、見事に返り討ちに遭った形だ。ミラーレスと一眼レフのフルサイズモデルを合算しても、伸びているのは結局ソニーだけ、という結果になった。 2018年11月から2019年10月までの1年間で、レンズ交換型全体の販売台数・金額の前年同期比を比較したところ、一眼レフとミラーレスを合わせたフルサイズカメラ全体で、ソニーは台数前年比118.9％、金額117.3％と2桁成長を維持している。追いかけるキヤ

キヤノン定番・王道・安心のカメラメーカー画作りの傾向は鮮やかで万人ウケする印象を作り出すのを得意とする製品ライナップは一風変わった飛び道具のような製品は少なめ時代時代の顧客ニーズをしっかり捉えた売れるカメラを作る傾向にある国民のカメラメーカーレンズも非常に優秀で通称"白レンズ"はあまりカメラに詳しくない人でもどこかで見たと思い出せるほど有名ユーザはプロからそれこそカメラに詳しくない学生まで幅広すぎるほどニコン忠実・自然・保守のカメラメーカー画作りの傾向は見た目そのままの自然な色合いを作り出すのを得意とする製品ライナップは保守的で流行の反映は遅いに尽きる逆に言えば突飛な製品が少なく既存顧客から確実に求められた製品を作る傾向にあるレンズ市場では船舶・航空・警察・自衛隊などを固定顧客とする信頼性の高いメーカーでもあるユーザは保守的な人が多く写真一辺倒な傾向が強いSONY革新・斬新・最新のカメラメ

リコーはカメラ事業を縮小する。価格競争が激しい個人向けは撤退も含め検討し、経営資源を車載向けなど業務用に集中させる。同事業は2011年にHOYAから一眼レフカメラ「ペンタックス」を買収後も赤字が続く。スマートフォン（スマホ）に市場を奪われ、デジタルカメラの世界出荷台数はピークの10年と比べ5分の1になっており抜本改革に乗り出す。コンパクトデジタルカメラ「GR」シリーズや一眼レフカメラ「ペンタッ

ソニーは、経営の効率化の一環としておよそ７０００億円の売り上げ規模があるデジタルカメラやビデオカメラの事業を来年４月に分社化すると発表しました。 ソニーは、エレクトロニクス部門について、独立性を高めて経営を効率化させるため、事業ごとに分社化する方針を打ち出し、おととしにはテレビ事業を、去年は映像・音響事業を分社化しています。 今回の分社化もその一環で行うとしていて、これによりエレクトロニクス部門のすべての事業が分社化されることになり、ソニーはかつて業績悪化の大きな要因となっていたエレクトロニクス事業の立て直しを本格化させる方針です。

Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 損失隠しで屋台骨が揺れた会社の立て直しを託されて丸4年。2012年に就任した笹宏行社長の下で策定された20年度までの中期経営計画が4月から走りだした。（「週刊ダイヤモンド」編集部 村井令二） 「信頼を回復しつつあり、経営再建にめどを付けた」。3月30日、都内のホテルで開かれた中期経営計画発表の席上でオリンパスの笹宏行社長はそう宣言し、「第2次笹路線」ともいえる経営方針を説明した。 目を引くのは、主力の医療事業への一段の集中だ。2020年度の連結売上高目標1兆1000億円のうち、医療の売上比率は82％を占める。 損失隠しで有罪判決が確定した菊川剛元会長兼社長は在任中、カメラ、医療の2事業に次ぐ柱の事業を打ち

ウェアラブルカメラの米GoProの苦境がさらに鮮明になった。昨年発売したHero4 Sessionカメラの売上は思うように伸びず、先日の四半期決算は最悪の数字となった。暗澹たる業績見通しと共に、GoProは最高財務責任者（CFO）の辞任についても報告した。 GoProの売上高は4億3,660万ドル（約510億3,000万円）と、前年比31％の大幅減。アナリスト予想の4億9,600万ドル（約580億円）も大幅に下回った。 GoProは主力商品、Hero4 Sessionの価格を引き下げたが、年末のホリデーシーズンも売り上げは不調。更なる業績の悪化を受け、先月7％の人員削減を発表した。同社にはドローンやヴァーチャルリアリティー（VR）商品で巻き返しを図るとの期待もあるが、今回の決算報告を見る限り、それは遠い道のりだ。 GoProは今四半期の売上高を1億7,000万ドル前後と予測しているが

「『2020年に売上高5兆円』に再挑戦する」 キヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長兼最高経営責任者（CEO）は昨年来、ことあるごとにメディアに、こう語ってきた。 5カ年（16～20年）の中長期経営計画「グローバル優良企業グループ構想フェーズ5」では、連結売上高5兆円以上、営業利益率15％以上、純利益率10％以上（為替の前提は1ドル＝125円、1ユーロ＝135円）を目標に据えた。この設定は、現在の対ドル円レートから見ると8円以上円安だ。キヤノンは輸出企業だから円安のほうが利益は膨らむが、新年早々から世界的株安のため為替は円高に振れ、御手洗氏の晩年の再挑戦は波乱含みのスタートとなっている。 スマホに敗れたデジカメ キヤノンの売上高のピークは07年12月期の4兆4813億円。06～10年の中期経営計画「フェーズ3」に売上高5兆円を掲げたが、08年のリーマン・ショックによる世界不況が響き、10年12月

今までにない新しい製品のアイデアや発想はどこから生まれてきたのか。またそのアイデアを形にしていくにはどういう苦労があるだろうか。「小寺信良が見た革新製品の舞台裏」では、製品企画や設計・開発の担当者へのインタビューを通じ、革新製品の生まれた舞台裏に迫る。今回は、イメージセンサー市場を席巻するソニー「Exmorシリーズ」のここまでとこれからについてリポートする。 カメラ製品を革新に導くイメージセンサーの進化 デジタルカメラやビデオカメラの進化をもう15年ぐらい見てきたが、そのほとんどはイメージセンサーによるイノベーションによってけん引されてきたと言っても過言ではないだろう。昔はイメージセンサーといえばCCDイメージセンサー（以下、CCD）のことであり、それ以外の選択肢はありえない状況だったのだが、2004年ごろから一部のデジタル一眼レフカメラで、600～800万画素のCMOSイメージセンサー（

東芝が画像センサー事業から撤退、ソニーに半導体事業を売却へ 日本経済新聞に、東芝が画像用半導体事業をソニーに売却するという記事が掲載されています。 東芝、ソニーに画像用半導体売却　200億円規模 東芝はスマートフォン（スマホ）などに使う画像用半導体事業をソニーに売却する最終調整に入った。売却額は200億円規模とみられる。画像センサーを生産する大分工場の一部をソニーに譲り、主力の一つである半導体事業を再編成する。ソニーは画像センサーで世界首位の座を固める。売却対象はＣＭＯＳセンサーを主力とする画像センサー事業。東芝は事実上、画像センサー事業から撤退する。 東芝のセンサーは、ニコンの一眼レフにも採用されていて、DxOMarkでも非常に優秀なスコアだったので、ソニーと競い合いながらお互い良い製品を造って行って欲しかったのですが、残念です。 一方、ソニーはCMOSセンサーの供給不足のため、生産力増

AV Watchで、ソニーの事業説明会「Sony IR Day 2014」の内容が紹介されています。 ・ソニー、カメラ事業は「小型ボディに圧倒的機能」。センサーをウェアラブル/車載にも 2017年度に向けた中期事業方針のポイントとして、「高付加価値領域および成長領域への集中と、オペレーションの効率化による高収益性の維持と継続を目指す」とし、「αレンズ交換式カメラ事業の強化」、「αレンズ事業の拡大」、「デジタルスチルカメラおよびカムコーダーの高付加価値シフトの加速」、「カメラ技術のB2B市場への応用加速」、「オペレーションの効率化追求」の5つのポイントを掲げる。 αレンズ交換式カメラ事業においては、小型ボディに圧倒的機能を搭載し、イメージセンサー、レンズ、制御ソフトウェアという3つのイメージング技術を用いて、徹底的な差別化を図ることになる。 Eマウントレンズは、2014年度は13本にまで拡張

ソニーは11月25日、投資家やアナリスト、報道向けにエンターテイメントやエレクトロニクス事業の今後について説明する「Sony IR Day 2014」を開催した。1週間前には、主にエンターテインメントビジネスを中心とした経営戦略を解説したが、今回はエレクトロニクス事業が中心。ソニーがIR Dayとしてエレクトロニクスの状況を集中的に解説するのは今回が初めてのことだ。 焦点のモバイルは不透明感 今回、数値目標として、2017年度における各事業部門での目標数値が示された。正直なところ、それぞれの数値は妥当なものとしかいいようがなく、あまり違和感はない。 最大の焦点はスマートフォンを中心としたモバイル・コミュニケーション分野の再建策だ。モバイルこそが今期の大幅下方修正の原因であり、先行きも不透明とみられているためだ。 ところが、同部門の数値目標については「2014年度中に改めて示す」（ソニー・吉

「ガリガリ君」と「ソニー」は、新製品で見事に業界の常識を打ち破った――。景気が回復基調の中、人々は日本ブランドの復活に期待を寄せていたことが独自の調査から明らかになった。合計1000に上る企業・製品・サービスのブランドを対象に、インターネットを通じて実施した「ブランド・ジャパン2014」のコンシューマー市場（BtoC）編。調査開始から14年目を迎えた今回、最も注目すべきポイントは、ニッポンの"老舗"の躍進だ。

住友化学は国内工場の設備保全体制を刷新する。このほど六つの主要工場を対象に、統一した設備管理システムを導入した。統合業務パッケージ（ＥＲＰ）と設備管理システムなどを連携させて設備デ... マイクリップ登録する

オリンパスのデジカメ事業の悪化に歯止めがかからない。同社が5月15日に発表した13年3月期連結決算では、デジカメ事業の売上高は1076億円で前期比16.3％減、営業損益は231億円の赤字だった。この営業赤字は3期連続だったのみならず、前期より123億円も拡大し、率にして2.1倍増という厳しい内容となった。 さすがに危機感を感じたのか、笹宏行社長は「前期も販売台数にこだわらない事業方針を打ち出したが、売上拡大を念頭に置いた事業展開が避けられなかった。今期こそ考え方を180度転換し、収益最優先の事業展開を図る」と同日の記者発表の席上で明言。低価格機の開発中止、デジカメ事業部門の人員3割削減など競合他社より厳しいリストラ策を提示し、デジカメ事業建て直しに不退転の決意を示した。 ところが、今年の11月8日に発表した14年3月期連結中間決算（13年4-9月期）でもデジカメ事業の営業損益は27億円の赤

オリンパスはソニーから約500億円の出資を受け入れる方針を固め、最終調整に入る。7月中の合意を目指し、損失隠しで悪化した自己資本の早期回復を目指す。ソニーは発行済み株式の1割強を保有する筆頭株主となる見通し。オリンパスが強みとする内視鏡を中心とした医療機器分野などでの事業協力を進める。オリンパスは過去の証券投資の損失を決算に反映した結果、財務の健全性を示す自己資本比率が大幅に低下した。2012