ブラジル領の離島、トリンダデ島で、「プラスチック岩」が発見された。この岩は、海から流れ着いたプラスチックゴミが岩石と混ざり合って形成された、いわば新種の岩だ。 それは海のプラスチック汚染がいかに広まっているかを示すどころか、何が本当の自然なのかわからなくさせるような現象であるという。 地質学者のによると、岩の自然な形成プロセスに、人工的なプラスチックがくわわったプラスチック岩の登場は、現代が「人新世という新しい地質学的時代」にある証拠だという。
ブラジル領の離島、トリンダデ島で、「プラスチック岩」が発見された。この岩は、海から流れ着いたプラスチックゴミが岩石と混ざり合って形成された、いわば新種の岩だ。 それは海のプラスチック汚染がいかに広まっているかを示すどころか、何が本当の自然なのかわからなくさせるような現象であるという。 地質学者のによると、岩の自然な形成プロセスに、人工的なプラスチックがくわわったプラスチック岩の登場は、現代が「人新世という新しい地質学的時代」にある証拠だという。
【フランクフルト=林英樹】欧州連合(EU)の欧州委員会とドイツ政府は25日、2035年以降も条件付きでガソリン車など内燃機関車の新車販売を認めることで合意したと明らかにした。温暖化ガスを排出しない合成燃料を使う場合に限り販売を認める。電気自動車(EV)化で先陣を切ったEUの政策方針が大きく転換する。欧州委員会のティメルマンス上級副委員長は25日「自動車における合成燃料の将来的な使用について、ド
どうする 明日のエネルギー 2050年、温室効果ガスの排出量を実質ゼロに―。政府の意欲的な目標にリアリティーはあるのか。今夏に改定される「エネルギー基本計画」を巡る議論を通して考える。
アメリカのテネシー州リンチバーグにある建物や道路標識、車などが、地元にあるウイスキーメーカーのジャック・ダニエルの蒸留所から漏れ出したカビにより黒くすすけてしまっていることが伝えられました。ことが報じられました。地元住民は清掃に追われており、事態は法廷闘争にまで発展しています。 New images show Jack Daniel's whiskey fungus smothering town | Daily Mail Online https://www.dailymail.co.uk/news/article-11812901/New-images-Jack-Daniels-whiskey-fungus-smothering-town.html Last Of Us Is Happening For Real, Blame Jack Daniels Whiskey https://
褐藻類の一種、ヒバマタのX線画像。ヒバマタ科の海藻は、温帯から寒帯の海域で見られる。(PHOTOGRAPH BY NICK VEASEY, SCIENCE PHOTO LIBRARY/GETTY IMAGES) 藻類は両刃の剣だ。 人間の活動と気候変動によって、世界中の海や湖などで藻類の大増殖「藻類ブルーム(水の華)」が起きている。藻類ブルームが発生すると、水域への日光や酸素の供給が妨げられ、生態系全体が破壊されることもある。極端な例では、藻類ブルームから生じる危険な毒素が原因で、人や動物が病気になったり死んだりすることすらある。(参考記事:「生物の大量死招く「海洋熱波」が増加、危惧すべきこれだけの理由」) 一方で、世界の人口が80億人を超える中、藻類はきわめて重要な存在になり得る。藻類は土地も、淡水も、肥料も必要としない作物であり、栄養格差を埋める可能性を秘めている。藻類をうまく活用すれ
食糧問題の解決策として世界的な注目を集める「昆虫食」。先進的な取り組みとしてマスメディアなどでしばしば取り上げられるものの、世間からの風当たりはまだまだ強い。外食市場の調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」の調査によれば、回答者のうち約9割が昆虫食を避けると回答したという。 昆虫食が世間から受け入れられるためにはどのようなきっかけが必要になるのか。J-CASTニュースは、昆虫食に関する情報発信などを行う食用昆虫科学研究会に詳しい話を聞いた。 国内の昆虫食に対する注目は2020年辺りが転換点 ホットペッパーグルメ外食総研は2023年1月19日、「『避ける』と思われている食品・食品技術」についてアンケート調査した結果を発表した。全国20~60代男女を調査対象にしており、有効回答数は男性517件・女性518件の合計1035件。調査期間は昨年11月18~20日。 調査結果によれば、さまざま
ドローンを使った種まき「ドローン播種(はしゅ)」は、農業や林業に新たな可能性をもたらします。 しかし軽い種の場合、単に土の上にまかれただけでは、風によって簡単に飛ばされてしまいます。 そこでアメリカ・カーネギーメロン大学(Carnegie Mellon University)のヒューマン・コンピュータ・インタラクション研究所に所属するライニン・ヤオ氏ら研究チームは、まかれた種が自動で土の中にねじ込まれる生分解性デバイス「E-seed」を開発しました。 自然界にみられる構造を進化させることで、まかれた種がその場で根付くようにしたのです。 研究の詳細は、2023年2月15日付の科学誌『Nature』に掲載されました。
ガソリン車、35年に禁止へ EVシフト加速―欧州議会が採決 2023年02月14日21時13分 欧州議会ビル=フランス・ストラスブール(EPA時事) 【ブリュッセル時事】欧州連合(EU)欧州議会は14日、フランス東部ストラスブールで本会議を開き、2035年に域内でガソリン車やディーゼル車の新車販売を事実上禁止する法案を採択した。二酸化炭素(CO2)を排出する車が売れなくなり、電気自動車(EV)の普及が進みそうだ。加盟国の正式承認を経て施行される。 「ガソリン車廃止」宣言拡大 仏スペインも、日本は不参加―COP27 ハイブリッド車(HV)やプラグインハイブリッド車(PHV)も販売禁止となる。こうした車を得意とする日本メーカーはEVへの転換加速を迫られるなど、大きな影響を受ける。 EU欧州委員会のティメルマンス上級副委員長(環境政策担当)は採択を受けツイッターで、「世界的な転換が起きており、E
ヨーロッパの家庭で今、空前のヒットとなっている日本企業の製品がある。ヒートポンプ式の暖房設備だ。 シェア約20%と首位のダイキン工業を筆頭に、パナソニックや三菱電機、富士通ゼネラルなどが製品を展開しており、「2021年度は販売台数が前年度比で7割弱伸びた」(ダイキン)。生産が追いつかず、各社がバックオーダーを抱えるほどの盛況ぶりだ。 2月13日(月)発売の『週刊東洋経済』では、「どうするエネルギー危機 どうなる脱炭素」を特集。あらゆるエネルギー価格が高騰し続ける中、経済成長を維持しながらエネルギー安全保障と脱炭素をどう両立させるか。難しい課題に直面する日本と世界の最前線を追っている。 ヒートポンプとは、空気中にある熱を集めて圧縮機にかけ、冷媒を電気で圧縮することで室内に運ぶ技術のこと。日本では給湯器の「エコキュート」に使われる技術として知られる。 ヨーロッパでは建物全体を一元的に制御するセ
意外な組み合わせが双方にメリットをもたらすことがあります。 オランダ・ワーゲニンゲン大学(Wageningen University & Research)動物科学科に所属するエマ・カンファービーク氏ら研究チームは、牧草地にソーラーパネルを設置することでヒツジが元気になると報告しました。 ヒツジたちはソーラーパネルの下で休憩することで熱ストレス(健康に害を及ぼす高温状態)から守られて元気になり、たくさんの草を食べるようになったのです。 研究の詳細は、2022年11月29日付の学術誌『Applied Animal Behaviour Science』に掲載されました。 A preliminary investigation of the effect of solar panels and rotation frequency on the grazing behavior of sheep
この冬一番の寒気が流れ込んだ1月の大雪の際、日本海では上空と海面の温度の差が60度近くもあったことが海上の観測でわかりました。研究グループは、比較的暖かい海の上空に、非常に強い寒気が流れ込んだことなどで雪雲の発達が強まったと分析しています。 1月24日から25日にかけて、日本の上空にこの冬一番の非常に強い寒気が流れ込んで各地で大雪となり、JR京都線などが立往生したほか、道路での車の立往生も相次ぎました。 このとき、三重大学などの研究グループは兵庫県沖の日本海に船を出して観測を行い、気球なども使って上空の気温や風向き、海面水温などを調べました。 当時、日本海にはJPCZ=「日本海寒帯気団収束帯」による発達した雪雲が次々と流れ込んでいましたが、▽上空5000メートル付近の気温がマイナス45度だった一方、▽海面水温は14度となっていて温度の差が最大で59度もあったことがわかりました。 周辺では、
東京都多摩地域の多数の住民の血液から、欧米の安全基準値をはるかに超えるレベルの有害な化学物質が検出されたと住民団体が30日発表した。 この化学物質はPFAS(ピーファス)と呼ばれる有機フッ素化合物の一群で、がんや免疫力低下、胎児の発育障害など様々な病気との関連性が疑われている。このため、国際条約で製造や取引を禁止する動きが進んでいるほか、欧米政府も独自の規制強化を急いでいる。日本は欧米に比べて対策が大幅に遅れており、住民の健康への影響が懸念される。 多摩地域の多くの住民が飲み水として利用している地下水が、広範囲にわたって高濃度のPFASに汚染されていることは、最近の環境省や東京都などの調査で明らかになっているが、住民への影響を調べるための行政による本格検査は行われていない。 住民側は汚染の実態解明のための大規模な血液検査の実施や原因究明を都などに要望してきた。しかし、聞き入れられなかったた
冬の寒い日に、「夏のうだるような暑さを貯めておける装置があったら、冬に熱を放出して温まることができるのに……」と思ったことがある人も中にはいると思いますが、今までその有効な手段は存在していませんでした。スイス連邦材料試験研究所(EMPA)で開発が進められている新しいタイプの熱交換・保存装置を使えば、夏の暑さを別の形に変換して保存しておき、冬には水を加えるだけで熱源として利用することが可能になると考えられています。 Empa - 604 - Communication - NaOH-heat-storage https://www.empa.ch/web/s604/naoh-heat-storage New technique stores summer heat until it's needed in winter http://newatlas.com/renewable-energy
米国消費者製品安全委員会(CPSC)は、室内に有害な大気汚染物質を放出するとしてガスコンロの禁止を検討していることを明らかにした。 CPSCは、呼吸器系など健康被害につながり得るガスコンロを発生源とする汚染に対処するための行動をとる計画。CPSCのコミッショナー、リチャード・トラムカ氏はインタビューで、「これは隠れた危険だ。全ての選択肢を検討中で、安全にできない製品は禁止されるべきだ」と語った。 天然ガスを利用したガスコンロは全米世帯の約4割で使用されている。アメリカ化学会などのリポートによると、ガスコンロは米環境保護局(EPA)と世界保健機関(WHO)が安全ではなく呼吸器系の疾患や心臓血管の問題、がんなどの健康状態に関係があるとするレベルで二酸化窒素や一酸化炭素などの大気汚染物質を排出。昨年10月のリポートでは、ガスコンロが排出する酸化窒素ガスは高レベルであることを示す検査結果を踏まえ、
藻類バイオマスエネルギー研究を続ける(一社)藻類産業創成コンソーシアム理事長で筑波大学共同研究フェローの渡邉信(わたなべ・まこと)さんのプロジェクトに国の予算がついた。10年ほど前、「日本を産油国にする」と言って顰蹙を買った渡邉さん。しかし、時代はその発言を追うかのように、新エネルギーに向かって大きく舵を切り出した――。 下水を使った藻を繁殖させ原油をつくる 筑波大学教授時代から渡邉信さんが研究を進める藻類バイオマスエネルギーは、下水処理場を使って藻を繁殖させ、濃縮し、原油化するという画期的なプロジェクトだ。下水処理では、有機物や窒素、リンを取り除くために膨大なエネルギーを必要とする。 その一連の処理を藻が行い、その藻を使って原油を生むというのが渡邉さんのめざす着地点だ。日本全国の下水処理場がその舞台である。 プロジェクトは、苦しみをともないながらも着々と進んでいる。 前回のインタビュー(
アメリカやカナダで廃棄されたプラスチックごみの一部が、プラスチックごみの輸入をほぼすべて禁止しているインドに行き着いていることが分かりました。各国でリサイクルされたと思われる大量のプラスチックがなぜこのようなルートをたどるのかについて、Bloombergが調査報告を行いました。 Amazon Packages Burn in India, Last Stop in Broken Plastic Recycling System https://www.bloomberg.com/features/2022-india-plastic-recycling-pollution/ アメリカの自治体から廃棄されたごみはリサイクル業者の手に渡り、資源として世界各国に輸出されます。資源が行き着く先の一つがインドのウッタルプラデーシュ州ムザファルナガルです。この地域の主要産業は製紙業であり、30以上の工
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