MobaXterm: Windowsでのcygwinに代わるターミナル環境
B! 228 0 0 0 Windows内でUnix的な作業を行いたい場合には Cygwin を使っていて、 また、他の端末にsshして作業を行いたい場合には PuTTY を使っています。 Cygwinは古いマシンだと結構重くて、また、PuTTYだと Mosh を使う事が出来ません。 そこでたまに何か無いかな、と思って探してたんですが、 MobaXterm というのが色々便利そうだったので使ってみました。 MobaXterm MobaXtermの見た目 Cygwinのパッケージをインストール MobaXterm用(BusyBox用)に.bashrcをアップデートする PROMPT_COMMAND Windowsのファイル操作 openコマンド(cygstart) mosh-clientがデフォルトで入ってる PuTTYのセッションが使える 日本語 設定項目 まとめ MobaXterm Mo
グローバル人材は秋田県が生み出す 設立10年で超人気校となった国際教養大学の秘密 | JBpress (ジェイビープレス)
AIUは今年で開校10周年。秋田県にある新しい大学が、いまや日本で最も有名な大学の1つになった。 開校当初は地元秋田出身の学生が多かったものの、年々他県、それも有名大学がひしめく首都圏からAIUを受験に来る学生が増えている。今年の1年生は首都圏などから来ている学生が半数以上を占めるまでになったという。 この人気の秘密はもちろん、グローバル人材を養成しようという学校の目的にあるが、それだけではない。日本の古い大学が改革をしたくてもしがらみが多すぎてできないことを、新設の強みを生かして徹底的に取り入れたという面も大きい。 今年10月、文部科学省は大学の国際競争力を向上させるための「スーパーグローバル大学創生支援」事業を創設、全国で37大学を選び、徹底した大学改革と国際化の推進を目指す。 世界ランキング100位以内を目指すタイプAの大学（総合大学）には東京大学や京都大学、早稲田大学など13校が選
〔特集：消費再増税〕先送りでも金利上昇は限定的、経済の長期停滞リスク意識
［東京 ２２日 ロイター］ - 消費再増税に対する政府の最終判断をめぐり、金融市場では多様な思惑が交錯してきた。これまで増税決行が市場のメーンシナリオだったが、景気減速感が強まってきたことで、先送り論も台頭。カギを握る債券市場には、増税先送りでも金利上昇は限定的との見方が多い。日銀の大量購入だけでなく、運用難の投資家が手ぐすねを引いて金利上昇を待っているためだ。ただ、日本経済の長期停滞リスクを意識し、増税に賛成する声も根強い。 年内に下される再増税をめぐる政府判断。金利水準や市場参加者のポジショニングにも影響されるため、今から相場への影響を相場を推し量ることは難しいが、市場のメーンシナリオは再増税実施。基本的に財政規律路線が踏襲され、債券のサポート要因とみるのが一般的だ。 市場では、景気低迷時の増税で、国民生活の痛みを政策対応でどう和らげるかに関心が向いている。ＳＭＢＣ日興証券・金融財政ア
派遣法改正で「正社員はゼロ」になるか：日経ビジネスオンライン
労働者派遣法改正案の審議が始まった。先の通常国会で法案の事務的な誤記があって廃案になったものが、誤記を修正して臨時国会に再提出された。政府はこの臨時国会中に成立させる方針だ。 これに対して左派野党は猛烈に反発している。共産党の志位和夫委員長は10月1日の代表質問で、派遣法改正は「『生涯ハケン』『正社員ゼロ』に道を開く」と痛烈に批判。民主党の海江田万里代表も「ありとあらゆる手立てを使い、廃案に追い込んでいく」としている。一方で安倍晋三首相は「働き方の様々なニーズにこたえていくための法律だ」と真正面から対決していく姿勢を崩していない。 現在の派遣法では、製造業など（通訳やアナウンサーなどの専門的な26業務は除く）での派遣業務の受け入れ期間は最長3年までと制限されている。改正案では、来年4月以降、3年たった派遣労働者を別の人に代えれば、同じ業務で派遣社員を再び受け入れることが可能になる。 派遣の
息子が自閉症と気づくまで ママの葛藤―『息子は自閉症。ママのイラスト日記』
我が家の長男坊、こもたろは自閉症です。現在は幼稚園児。２歳上のお姉ちゃんがいます。こもたろが自閉症とわかるまでを描きたいと思います。
たかの友梨氏がパワハラ？「あなた会社つぶすの」 録音データ公開
同ユニオンや弁護士によると、ユニオン側は今月２２日、仙台労働基準監督署が 「たかの友梨ビューティクリニック」の仙台店での残業代の減額などに是正勧告を出したことについて記者会見する予定だった。そのことを知った高野社長は、前日の２１日に急きょ仙台市を訪れ、仙台店の従業員１５人や店長らを飲食店に集めたうえ、この女性従業員に対して２時間半にわたり話し続けたという。 「つぶれるよ、うち。それで困らない？」 高野氏は、録音された会話の中で、この女性従業員に対し持論を展開した。 未払いが問題になった残業代については「残業代といって改めて払わないけれども、頑張れば頑張った分というのがあるじゃん。そうやって払っている」と、支払いが適正ではない可能性を認めた。弁護団によると、月間７７時間の残業に対して１２万円が支払われるべきところ、３万５千円ほどしか支払われないケースがあり、こうした事例が横行している可能性が
安楽死のためのスイス渡航者、５年で６１１人に
（ＣＮＮ） 安楽死する目的でスイスを訪れた「自殺旅行者」が２００８～１２年の５年間で６１１人に上ることが、スイス・チューリヒの法医学研究所がまとめた実態調査で明らかになった。 それによると、旅行者６１１人は３１カ国からスイスを訪問。特にドイツと英国からの旅行者が多かった。 英国では死ぬ権利を訴える６団体が年間約６００人の自殺を手助けしており、うち１５０～２００人が自殺を目的に渡航しているという。 ６１１人のうち５８％は女性で、年齢は２３～９７歳、平均年齢は６９歳。半数近くが神経疾患を抱えていたほか、がん、リウマチ、心臓疾患など複数の疾患を持つ人も多かった。 安楽死では４人を除く全員が鎮静麻酔薬のペントバルビタールナトリウムを投与され、大半にスイスの死ぬ権利を訴える団体がかかわっていた。 自殺を目的とした旅行者の数は２００８年の１２３人から０９年には８６人に減少した後、０９～１２年の間に１７
日本経済の競争力回復のために「労働時間規制」は強化するべき
第一次安倍内閣の際に廃案になった「ホワイトカラー・エグゼンプション」が、今度は「残業手当ゼロ化」とでも言うべき拡大案として、再び検討されているようです。今回は、管理職一歩手前の年収1000万円超クラスに加えて、労使協定を行えば全社員にも適用可（その場合は時間の上限規制はあり）というものです。 この法案に関しては、過労死推進であるとか、日本経済の総ブラック化といった言い方で批判がされているようですが、私はそのような批判では足りないと思います。現在の日本社会で労働時間規制を緩和するということは論外であり、反対に徹底的に強化するべきです。そうではないと、日本経済の衰退を加速する、そのぐらいの問題であると思います。 中には、当面は「高すぎる人件費の削減」の一環として「残業手当の廃止」を行うのは「企業の生産性向上と国際競争力回復」のためには仕方がない、それが日本経済を延命させる唯一の現実的判断だ、と
映画史上最高の長回しシーン12選 ｜ コタク・ジャパン
A group of students in Norway thought it would be funny to sign up to compete in Rainbow Six Siege, a game they’ve barely played, at one of the region’s biggest seasonal esports events, DreamHack Winter 2019. The stunt worked: Due to a shortage of signups for the event, Minigolfgutta (“mini golf boys”) will now be…
STAP細胞はあったのか？ | 科学コミュニケーターブログ
Tweet キメラマウスになった細胞は、本当にSTAP細胞だったのか？ 科学の視点からすると、一番の疑問はこれになるかと思います。「STAP細胞は本当にあったのか」と言い換えてもいいでしょう。 Nature誌2014年1月30日号に掲載されたSTAP細胞の論文をめぐって、さまざまな疑義が生じています。筆頭著者の過去の論文にも疑義が生じており、その多さに、STAP細胞の存在そのものが疑われているような状況になっているのも、残念ながら事実です。 現在、筆頭著者の所属機関である理化学研究所(理研)をはじめ、関係する機関がそれぞれ独立に、疑義に関して調査をしていると表明しています。 私たち未来館の科学コミュニケーターは、指摘されている疑義に関して、それが不正であるかどうかを判断できる立場にはありません。しかし、倫理的な問題の大きさは別として、疑義の中には、STAP細胞の実在を根本から揺るがすものと
無料の社員食堂は「派遣社員の利用ダメ」 社内公用語を英語にしたとある有名IT企業の「非情」 | 企業インサイダー | キャリコネ
Q&Aサイトの「教えて！goo」に、こんな相談が寄せられていました。質問者のseintoarouさんは「社内公用語を英語にしたとある有名な大手IT企業」に、派遣スタッフとして勤務していたのだそうです。 しかし、これまで色々な会社の派遣で働いて来た質問者さんも「ビックリするようなこと」があり、最初の契約期間をもって、この会社への派遣の終了を申し出たといいます。その理由とは「派遣スタッフに対する差別」のひどさです。 社員いわく「近くのイオンのフードコートで食べて」 この会社には、有名な社内食堂があります。グーグルに対抗して「無料」を打ち出し、晴れの日は富士山も眺められるとあって、社員の利用率は7割以上といわれています。 しかしその陰では、同じ職場で働く仲間を拒む、見えない壁がありました。この食堂は「社員しか使用できない」のだそうです。 しかたなく質問者さんは、「では、自分のデスクで食べていいの
「STAP細胞」騒動「ハーバード大学」研究者たちはこう見る：大西睦子 | 記事 | 新潮社 Foresight(フォーサイト) | 会員制国際情報サイト
《大西睦子＝内科医師、米国ボストン在住、医学博士。1970年、愛知県生まれ。東京女子医科大学卒業後、同血液内科入局。国立がんセンター、東京大学医学部附属病院血液・腫瘍内科にて造血幹細胞移植の臨床研究に従事。2007年4月からボストンのダナ・ファーバー癌研究所に留学し、2008年4月からハーバード大学にて食事や遺伝子と病気に関する基礎研究に従事。》 理化学研究所発生・再生科学総合研究センター（理研CDB）の小保方晴子・研究ユニットリーダーらによる「STAP細胞」の報告が、2014年1月29日、英国の超一流科学誌『Nature』に発表されました。この大発見は世界中の注目を浴び、米国のメジャーなメディアも、発表直後一斉に、STAP細胞に関する報道を開始しました。ところがその後状況が一転し、今は捏造疑惑で注目を浴びています。この一連の騒動を、米国 ボストンの仲間の反応やコメントなどを中心に考えたい
失言とは愚行の予告編である：日経ビジネスオンライン
ここのところ、偉い人の失言を糾弾する原稿ばかり書いている気がする。 本来、私は、この種の仕事を好まない。 そもそも、誰かの発言の一部を引用して、その言葉の不穏当さや不適切さを言い立てるタイプの言説は、「重箱の隅をつつく」感じがして、見栄えがよくないからだ。 だから、私は、たとえば、閣僚なり経営者なり芸能人なりが、うっかりもらした片言隻句に雑誌やテレビのレポーターが群がって騒いでいる図を見ると、 「あんな仕事はしたくないものだ」 と感じる。 「まるで、弱ったヌーを見つけたハゲタカじゃないか」 と思うからだ。 ただ、今年になってから断続的にもたらされている政府関係者の失言は、座り慣れないポストに浮かれた閣僚が思わず漏らした不適切な本音や、脇の甘い議員がTPOをわきまえきれずに放ったジョークとは性質が違う。 もう少し根の深いものだ。 森さんや麻生さんが時々やらかす失言は、それはそれで困った逸脱で
正社員の間で進む「働き方格差」とは
2012年終わりから13年前半にかけて、いわゆるアベノミクスの高揚感のなかで、企業内の人材管理に関係する幾つかの議論が盛んに行われた。代表的なのが「解雇規制の緩和」といわゆる「限定正社員」。これを書いている直近になって、労働時間規制の緩和に関する議論が加わってきた。 解雇規制緩和は「正社員」の雇用保障緩和の議論であり、限定正社員とは、勤務地や職種を限定した雇用契約を導入する動きである。労働時間規制に関しては、かなり以前に話題になった「ホワイトカラー・エグゼンプション」（一定年収以上のホワイトカラー労働者について、労働基準法の労働時間規制を緩和すること）を、経済特区方式を用いて一部の業種や地域で実行しようとする案である。議論されている内容に共通するのは、すべてこれらがいわゆる「正社員」の働き方に関する改革である点である。 あまり知られていないかもしれないが、労働法には、「正社員」という言葉の
派遣労働者「人を替え何年でも」案提示 NHKニュース
企業が派遣労働者を受け入れる期間について、厚生労働省の審議会は、一つの業務で３年を限度としていたこれまでの制度を見直し、労働組合などの意見を聞けば、事実上、何年でも受け入れ続けることができるようにする案を示しました。 経済団体の代表はこの案を支持しましたが、労働者の代表は派遣の乱用につながると反発しています。 これは労使の代表が参加する厚生労働省の審議会で１２日、示されました。 それによりますと、現在、企業が派遣労働者を受け入れる場合、一つの業務で最長でも３年までに制限されていますが、労働組合など従業員の代表の意見を聞けば、受け入れを続けることができるようにするとしています。 派遣労働は一時的、臨時的な働き方と位置づけ、１人当たりの受け入れ期間は３年までに制限するとしていますが、人を替えれば事実上、何年でも派遣を受け入れられるようになります。 この案について労働組合の代表は「派遣の乱用につ
本気になれない人には「当事者意識」が足りない - Ust's Diary
ここぞって時に本気になれる人となれない人の違いは、当事者意識の有無です。 ＊＊＊ このエントリで使っている「当事者意識」という言葉の僕なりの定義を追記しておきます。 まずベースにあるのは辞書的な意味で間違いありません。 自分自身が、その事柄に直接関係すると分かっていること。関係者であるという自覚。 とうじしゃいしき【当事者意識】の意味 - 国語辞書 - goo辞書 これに加え、「適切な時に適切な危機感を持てること」「その場の自分の行動が及ぼす未来に想像力が働くこと」という意味を含みます。 詳しくは【本気になれない人には「当事者意識」が足りない】への言及を受けて。 - ゆーすとの日記に書いておきました。 ＊＊＊ 人生には何度か「ここぞ」って場面があります。そこで上手くいくかどうかでその後の人生が大きく変わってしまうような場面――あるいはそこまでじゃなくても、重要な転機と思われる場面。その時心
姉川常務、汚染水漏れへの思いを激白：日経ビジネスオンライン
今、東京電力で何が起きているのか。福島第1原子力発電所では汚染水対策に手間取り、賠償や除染の費用負担を賄える見込みがない。こうした状況を受け、安倍晋三政権は「東電任せ」だった原発の事故対応からの転換を進めている。東電をほぼ今のままの姿で存続させる一方、除染などに国費を投入する案になりそうだ。 12月2日号の日経ビジネス特集では議論が十分に尽くされていない、解体の道を探るべきだという問題提起をした。改革のあり方を考える上では、問題の所在に迫る必要がある。なぜ東電は汚染水対策で後手に回っているのか。経営陣はどのように原発の事故処理を考えているのか。東京電力の原子力・立地本部副本部長の姉川尚史・常務執行役に聞いた。（聞き手は大西 孝弘） 福島第一原子力発電所で放射性物質を含む汚染水の問題が続いています。なぜ対応が後れているのですか。 姉川：汚染水の問題というのは、メディアにたくさん書かれましたか
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