コンクリートの平成史｜E.Yasuda｜note
平成が終わろうとしています。 この、１９８９年から２０１９年にかけての３０年ほどの間に、コンクリートには何が起きたのでしょうか。 平成が始まる１００年前の１８８９（明治２２）年、日本初の近代港湾として横浜港の築港工事が開始されます。 その防波堤用の材料として、セメントという粉に石と砂と水を混ぜて作製するコンクリートという近代材料が使用され、日本におけるコンクリートの歴史が幕を開けました。 （当時の言葉では摂綿篤・混凝土と書きました。） それからの殖産興業の時代、コンクリートという材料は土木・建築向けの建設材料として徐々に普及するようになります。 鉄筋との組み合わせによる鉄筋コンクリート構造は木材・石・煉瓦といった既存の材料による構造よりも強度に優れ、自由度の高い設計を可能にしました。 現存する国内最古の鉄筋コンクリート構造物は１９０３（明治３６）年につくられた琵琶湖第一疎水路上の橋といわれ
asahi.com（朝日新聞社）：原発事故処理用のアシモ開発へ ホンダ早期実用化目指す - 社会
印刷 関連トピックスホンダ東京電力原子力発電所アシモのプロフィル ホンダの二足歩行ロボット「アシモ」が、東京電力福島第一原発の事故現場に投入される可能性が出てきた。ホンダは、人間に近い作業ができるアシモの技術を応用し、専用ロボットを開発。人が近づけない放射線量の高い場所で作業することを検討している。 活用が検討されている機能は、人のように滑らかに動く腕の技術。モーターで動く肩やひじ、手首の微妙な力加減を、コンピューターで調整できる。 ホンダは、アシモを原型として、腕の技術を生かした事故処理専用ロボットの製作をめざしている。現場は足場が悪く、転倒の危険もあるため、足回りは二足歩行ではなく、タイヤや、戦車のようなクローラー（無限軌道）を使うとみられる。 関連リンク〈日刊工業〉原子力機構、原発用ロボ完成−５０メートル先まで線量測定(6/22)「原発作業６０歳以上で」 １６５人応募、議論呼ぶ
asahi.com（朝日新聞社）：古文書や日記、再生へ 世界最大の乾燥機 奈文研が支援 - 社会
被災した紙資料の再生に活用される世界最大の真空凍結乾燥機＝１９日、奈良市の奈良文化財研究所、成川写す 津波で水につかった紙の資料を再生するために、奈良市の奈良文化財研究所（奈文研）が、所有する世界最大の真空凍結乾燥機を活用することになった。 乾燥機は直径１．６メートル、長さ６メートル。遺物用のコンテナ（縦５３センチ、横３６センチ、深さ３１センチ）約１２０箱分が一度に処理できる。マイナス４０度で凍結させた後に真空状態にして、水分を飛ばす仕組みで、普段は遺跡から出土した木製品の保存修復に使われている。 文化財指定の有無を問わず、一般の民家に伝わる古文書や図面、戸籍簿や登記簿などの公文書、個人の日記に至るまで、紙資料のすべてを受け入れる方針だ。５月上旬には第一弾として、ＮＰＯ法人「宮城歴史資料保全ネットワーク」（仙台市）が収集した古文書などを処理するという。 高妻洋成（こうづま・ようせい
データは自動処理可能な形で提供してほしい | Okumura's Blog
今回の大震災に伴う原発事故であちこちで放射線の強度が公開されているが，多くはPDF形式で，数値が取り出しにくく，ひどいものは印刷してからスキャンした画像PDFである。いくつか重要なものはExcel/CSV化してとりあえず http://oku.edu.mie-u.ac.jp/~okumura/stat/data/ で公開しているが，もともと機械可読（自動処理可能）な形で提供してほしい。しかも，時間をかけてワープロできれいに罫線を引いて手打ちするのではなく，測定値を実時間で提供する仕組みを作ってほしい。なお，このようなデータ提供のセンスも情報リテラシー教育の一つとして学校で教えてほしい。 一番重要なデータは東京電力が提供する福島第一・第二原子力発電所のモニタリングの結果である。以前はプレスリリースからたどるのがわかりやすかったのでこのページをチェックしていたが，「3月18日福島第二原子力発電
シャープら、「被災地向けソーラー発電システム」提供
シャープと新神戸電機が「被災地向けソーラー発電システム」を準備。25日から順次、緊急避難場所へ配置される。ACコンセントを備え、携帯電話の充電などに使える。 シャープと新神戸電機は「被災地向けソーラー発電システム」250セットを被災地に寄贈する。3月25日から緊急避難場所に順次置かれる。独立型の太陽光発電システムで、ACコンセントを備えており、携帯電話の充電などに使える。 震災発生を受けシャープが検討し、新神戸電機など関連企業の協力を得て製作。シャープの太陽電池、新神戸電機の蓄電池が使われている。 なお、今回の寄贈は「都道府県からの要請に基づいた防衛省の被災地に輸送する仕組み」が整ったことから実現したとしている。電力復旧の見通しがたたない地域での活用を見込む。 関連記事 東北関東大震災に関する記事のまとめ 「東北地方太平洋沖地震」 モバイル関連災害対策情報まとめ 東北地方太平洋沖地震関連の
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