デジタル分野の「花形職業」に異変が起きている。米国の人気職業ランキングで、企業のシステムやビジネスモデルの全体を最適に設計する「エンタープライズアーキテクト(EA)」が2022年に初めて首位に浮上した。一方、19年まで4年連続でトップだった「データサイエンティスト」は順位が落ちた。デジタル技術が複雑化し、組織全体を俯瞰(ふかん)してまとめる指揮者のような人材に需要がシフトしている。「製品やエン
ポストコロナを見据えた今、各業界をリードするイノベーターたちはDX(デジタルトランスフォーメーション)をどう考えているのか。『いまこそ知りたいDX戦略』(ディスカヴァー・トゥエンティワン)の著者であり、米国シリコンバレーを拠点に企業のAI(人工知能)活用・導入を支援するパロアルトインサイトCEO(最高経営責任者)の石角友愛氏と、P&Gをはじめ、ダノンジャパン、ユニリーバ・ジャパン、日産自動車、資生堂など大手各社のマーケティング部署を指揮してきたクー・マーケティング・カンパニー代表取締役の音部大輔氏が議論する中編。 〈前編はこちら〉 石角 パロアルトインサイトでも、色々なクライアントの案件を扱っていますが、マーケティングに関するニーズはとても多いと感じています。これまで対面で販売していた小売りなどの会社はコロナ禍のあおりを受けて、軒並みデジタル化を急務として進めています。そんな中、「リピータ
編集・発行元 独立行政法人情報処理推進機構 発行日 2021年12月1日 サイズ A4 ページ数 386ページ ISBN 978-4-905318-76-7 定価 3,300円(本体価格3,000 円+税10%) DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術 企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、将来の予測が困難となっています。そのため、企業にとって新たな事業環境にあわせた事業変革は優先度の高い取組事項となっています。このような中、企業は環境変化への迅速な対応や、システムのみならず企業文化をも変革していくDX(デジタルトランスフォーメーション)への取組が必要となっています。 IPAはIT社会の動向を調査・分析し、情報発信するため、2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行してきました。昨今、DXの進展に伴い、ITとビジネスの関係がさらに密接となっ
全日本空輸(ANA)がシステム開発やデータ分析をできるIT人材の「内製」を検討し始めたのは、新型コロナウイルス禍が広まる直前の2020年初頭のことだ。同社はそれ以前から、旅客サービスや整備などをITで高度化すべく投資を進めていた。 IT人材が中途採用で十分に集まらない 例えばANAの航空便を利用する乗客とANAとの接点は1つではない。Webサイトやコールセンターで航空券を予約するところから始まり、チェックインカウンター、ラウンジ、搭乗口、機内などと、1人の乗客に向き合うANAグループのスタッフは場面ごとに入れ替わる。 カスタマージャーニー(顧客が時系列にたどるプロセス)に沿って、それぞれのスタッフが乗客の情報をシステムで共有できれば、例えば「○○様、行きの便では出発が遅れまして申し訳ありませんでした」「本日はお孫さんの誕生日のお祝いでお出かけされるのですね。すてきなご旅行になりますように」
東京都庁のDXを主導する宮坂学副知事。ヤフー社長から転身後、都庁のデジタル化の陣頭指揮をとるため都庁に乗り込んだ宮坂氏が見たものは・・?任期の折り返し地点を超えた宮坂氏に、新たな東京都の“爆速”デジタル戦略を聞いた。 ヤフー社長から転身した宮坂副知事が都庁で見たものは・・ この記事の画像(4枚) ――宮坂さんは2019年9月20日に副知事に就任していよいよ3年目を迎えますね。 宮坂氏: 当初は自動運転やAIなどの先端技術を都市実装する“ソサエティー5.0”なスマートシティ構想をやるのかと思っていました。東京が中国の深センみたいな街に変わるのかというイメージだったんです。しかし入庁してわかったのは日常の仕事の仕方が、ファックスとコピー、ハンコのやりとりで昭和のままだった。“ソサエティー5.0”やDX以前にまずは仕事をデジタル化、構造改革しないとまずいかなと思って、そちらの仕事のほうが多くなり
コロナ禍とデジタル・トランスフォーメーション(DX)が、危機的なインパクトを世界経済に与えている。混迷の時代を乗り切るために求められるリーダーシップとは――。『コーポレート・トランスフォーメーション』(文芸春秋)の著書がある経営共創基盤(IGPI)グループ会長の冨山和彦氏と、『管理職失格』(日本経済新聞出版)を出したIGPI共同経営者マネージングディレクターの木村尚敬氏が語り合った。 (下)空気を読まず「問い続けよ」 コロナに負けない管理職>> ◇ ◇ ◇ ――新型コロナの影響がいつまで続くのか、先が見えないままです。 木村 コロナが終わったら短期間で復旧しよう、と考えている経営者は多い。しかし、これから必要なのは原状回復の「復旧」ではなく、システムをアップデートする「復興」です。新しいモデルをどう作り上げていくかに、論点を変えるべきでしょう。コロナ危機の初期には、短期的な資金繰り
Summilux 50/1.4, RDPIII, Leica M7 @Lake District, UK 月曜日の夜、データサイエンティスト協会(以下DS協会)スキル定義委員会で「DXって何?」という話が出た。 DS協会スキル定義委員会は、これまでもデータサイエンティストのミッション、定義、求められる3つのスキルの整理(2014)に始まり、この類のものとしては恐らく世界初と思われるデータサイエンティストにもとめられるスキル要件を洗い出したスキルチェックリスト(2015 ver.1/2017 ver.2/2019 ver.3)、IPAと共同でのタスクリスト(2017 ver.1/2019 ver.2) *1、最近ではデータサイエンス100本ノック(構造化データ加工編)などを生み出してきたDS協会の中核的な委員会だ。*2 *3 このメンツから出てくる「DXって何?」というのは、当然のことながら
アクセンチュアは、調査レポート「デジタル変革の投資を最大化する5つの指針:部門の枠を超えたコラボレーションがもたらす効果」を発表した。DXに取り組む企業の多くが、事業部間の連携不足で投資効果を十分に得られていないとしている。 アクセンチュアは2020年7月3日、調査レポート「デジタル変革の投資を最大化する5つの指針:部門の枠を超えたコラボレーションがもたらす効果」を発表した。同調査は、日本を含む11カ国の経営幹部1550人を対象に、2020年2月に実施した。デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む企業の多くが、事業部間の連携不足で投資効果を十分に得られていないとしている。 アクセンチュアによると、2017~2019年にかけて企業がDXへの投資を増やしたことで、日本企業のコストが5.4%上昇したという。日本企業はDXへの投資で13.2%の年間収益の増加を見込んでいたが、実際には平均
「書けば、つながる」日経新聞による共同運営マガジン「COMEMO」 COMEMOでは現在60名を超えるKOL(キーオピニオンリーダー)のみなさんが独自の視点からご意見(オピニオン)をnoteで投稿しています。 また、COMEMOでは毎月KOLをお迎えして旬なテーマに沿ったイベントを開催しています。11月のイベントは「データの世紀 〜新時代のビジネスルール〜」 「COMEMOな人々 Vol.2」の今回は11月1日に日経COMEMO主催のイベント の登壇者のお一人、本間充さんをご紹介します。 本間充さん1992年花王に入社。社内でWeb黎明期のエンジニアとして活躍。以後、Webエンジニア、デジタル・マーケティング、マーケティングを経験。 2015年アビームコンサルティング株式会社に入社。多くの企業のマーケティングのデジタル化を支援している。アウトブレイン顧問、ビジネスブレークスルー大学でのマー
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く