フジロックから戻って、8月2日の夜から夫婦でコロナ症状でて、本日PCR陽性判定になりました。 今後の運営や他のフェスに参加される人のためにも、参考になってほしいのでスレッドまとめます〜
欧米ではマスクを外した生活が普通になっているのに対し、日本ではいまだにマスク着用が続いている。新型コロナウイルスの感染状況が落ち着き、政府はマスクを外しても構わないという場面を例示したが、マスクを着けている人が多い。なぜ日本人はこれほどマスクを着けたがるのか。そのルーツは何か。マスク史に詳しい住田朋久・慶応大大学院社会学研究科訪問研究員に尋ねた。【聞き手・宇田川恵/オピニオングループ】 元々はファッションアイテムだった ――マスクの起源はどこにあるのですか。 ◆近代のマスクの原形は1836年に英国で登場した。元々、呼吸器を患う人のために開発されたもので、鼻と口を布で覆い、布の中に格子状の金属が入った構造だった。患者が着用すると、温かく湿った空気を吸うことができたようだ。これが日本に輸入され、その後は国内でも製造された。1880年ごろまでには都市部で広がったという記録がある。 ――今のマスク
参加者が「密」になっている状態がネットで報告され、大炎上している音楽フェス「NAMIMONOGATARI」。開催場所となった愛知県の大村秀章知事が8月30日に記者会見で抗議し、 「こういうことであれば、『これが最後。終わり』ということになります。今後、やってもらっちゃ困る」 と、同イベントに二度と県内の行政関連施設を利用させない意向を表明した。 大村知事は、フェスの開催場所が海岸だということをふまえ、「(ある程度大きな海岸は)公共のスペースになると思いますが、それはもうお貸ししません。県管理だけじゃなくて、市町村にもやめてもらいます。こういう方は信用できませんので。この事業者の海浜コンサートはやめていただくということであります」と語気を強めた。 知事もびっくり「ネットを見ていて、なんじゃこりゃ」フェスが終わった29日夜、「ネットを見ていて、なんじゃこりゃと思った」と打ち明けた大村知事。イベ
2021年2月10日、WeNeedCulture(文化芸術の復興・継続のために集う映画・音楽・演劇・美術の共同体)は、「文化芸術への公的支援についての公開質問状」と題して、本件の責任者・関係者である6名(菅義偉総理、麻生太郎財務大臣、萩生田光一文科大臣、梶山弘志経産大臣、宮田亮平文化庁長官、山口那津男公明党代表)に対して、質問状を送付した。 昨年2月26日に安倍晋三総理(当時)が最初にイベント自粛を呼びかけてから実に1年近くが経過している上、今年1月の2回目の緊急事態宣言によって、文化芸術関係者の困窮がより深刻になっていることを受けての行動であった。 4つの質問では、現状の文化芸術への支援内容の数々の矛盾(緊急事態宣言でイベント自粛を求める一方でコロナ収束を前提に新しい取り組みを求める、前払いがないため既に現金が不足している文化芸術関係者は利用しづらい、自粛を求めながら協力金は対象外、等)
作家・平野啓一郎氏が〝20世紀後半を支配した価値〟と喝破した、「カッコいい」という概念。21世紀の各界で活躍する異才たちにとって、その言葉はいかなる意味を持ち、また変わりつつあるのだろうか? 本連載を通して研究を進めたいと思う。記念すべき第1回目は、今や日本の映画界を文字通り牽引する存在へと成長した俳優・井浦新さんにインタビュー。最新作『朝が来る』にまつわる秘話から、縄文人のカッコよさ、そしてコロナ禍における価値観の変化まで率直に語っていただいた。 写真=熊澤 透 ヘアメイク=山口朋子(HITOME) 文=山下英介 河瀨直美監督との日々 ──最新作『朝が来る』、まるでドキュメンタリー映画のような生々しさに圧倒されました。作品のホームページに掲載されている井浦さんのコメントを拝見したところ、「河瀨監督の現場は、どう芝居をするかではなく、どう〝生きるか〟が求められます」とありましたが、これって
ノルウェー・オスロ在住のファッションエディター/キュレーターである、エリス・バイ・オルセン(Elise By Olsen)。海外では知る人ぞ知る存在だったが、最近になって日本でも活動が取り上げられるようになった。2013年に「13歳の雑誌編集長」として、ユースカルチャー誌『Recens Paper』を創刊したことをきっかけに、新世代の旗手として注目される。 しかし彼女は18歳になると「私はもう、ユースではない」と言い残して退任。その後、新たなファッション・ジャーナリズムを標榜(ひょうぼう)する雑誌『Wallet』を創刊した。エリスは今、メディアやジャーナリズムについてどのようなことを考えているのか。そしてwithコロナの世界への思いとは。胸の内を聞いた。 (取材・文:岡本尚之 翻訳:アナイス トップ写真撮影:Torbjørn Rødland) 「若者」であることの消費期限に直面して 「今1
5月4日、厚生労働省が新型コロナウィルスを想定した「新しい生活様式」を公表しました。感染対策のために、「手洗いや消毒」「咳エチケットの徹底」といった対策を日常生活に取り入れることだけでなく、会話や食事、働き方など様々な領域における行動について指針を示しています。 この「新しい生活様式」という言葉から、戦時下に提唱された「新生活体制」を想起するという大塚英志さんに、エッセイを寄せていただきました。 テレビの向こう側で滔々と説かれるコロナ下の「新しい生活様式」なる語の響きにどうにも不快な既視感がある。それは政治が人々の生活や日常という私権に介入することの不快さだけではない。近衛新体制で提唱された「新生活体制」を想起させるからだ。 かつて日本が戦時下、近衛文麿が大政翼賛会を組織し、第二次近衛内閣で「新体制運動」を開始。その「新体制」は、経済、産業のみならず、教育、文化、そして何より「日常」に及ん
私のNHKの番組出演をきっかけに、私が製造業を見下しているという、まったく根拠のない悪意のツイートが繰り返されています。 個別のツイートには返答をしない方針ですが、記録のために、あらためて番組で語った内容を書いておきます。 全文は、以下のサイトでご覧いただけます。 https://www.nhk.or.jp/ohayou/digest/2020/04/0422.html この中で私は以下の発言をしました。 Q:政府の支援策などが出ていますが? 非常に難しいと聞いています。フリーランスへの支援に行政が慣れていないということが露呈してしまったかなと思います。1つには、小さな会社でも「融資を受けなさい」と言われているのですが、まず法人格がないところが多いと。それから、ぜひちょっとお考えいただきたいのは、製造業の場合は、景気が回復してきたら増産してたくさん作ってたくさん売ればいいですよね。でも私た
「うちで踊ろう」を用いた安倍首相の動画について毎日新聞の取材を受けました / ついでに、歌詞解釈の短い続き まえがき安倍晋三首相が、星野源さんがソーシャルメディア上に投稿された「うちで踊ろう」の動画を利用し、外出自粛を呼びかける投稿をしたことについて、少し前に毎日新聞から取材依頼を受けました。 いわゆる「炎上」に近い拡散をしている投稿についてでしたし、ことは政治にまつわるセンシティブな現象です。自分や自分の大切な人々にどう飛び火するかも想像がつきません。取材をお受けするか自体も大変迷いました。 しかし、(取材依頼をいただくもとになった過去のツイートもそうであるように)星野さんの意図や事態の背景をより深く想像する一助になればいいと思いましたし、元報道機関の人間として、誠実な取材には最大限協力したいとの思いもあり、お受けすることにいたしました。 下記がその記事です。僕のコメントが使われているの
エリザベス女王のスピーチ時の洋服が単色(緑)のため、非常にフォトショップしやすく、すでにいろいろツイッターにあがっています。 https://t.co/OL1dY1DbEq
<ドイツの救済パッケージでとくに注目を集めているのが、フリーランサーや芸術家、個人業者への支援だ。文化相は「アーティストは今、生命維持に必要不可欠な存在」と断言した......> 25日、新型コロナウイルスによる経済への打撃を緩和するための総額7500億ユーロの財政パッケージがドイツ連邦議会で承認された。長年の財政均衡主義を改め、憲法で定められている借り入れ制限を一時停止、1560億ユーロの新規国債を発行する。さらに株式購入や企業への融資提供目的で設立するドイツ復興金融公庫が、必要に応じ最大2000億ユーロの債券を発行する。 ドイツの救済パッケージでとくに注目を集めているのが、フリーランサーや芸術家、個人業者への支援だ。モニカ・グリュッタース文化相は「アーティストは今、生命維持に必要不可欠な存在」と断言。大幅なサポートを約束した。 英米と比べてもかなりの規模 ドイツには約300万人の個人ま
安倍晋三首相は3月28日、記者会見を開き、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた経済対策などについて説明した。 会見では、イベント中止などが余儀なくされている文化芸術、スポーツ関連事業者への救済措置についても質問が及んだ。政府はイベントの延期や中止などを要請しているが、それによって生じた損失の補償制度は提言していない。
1兆円の拠出も。新型コロナでイギリスやドイツなど各国が文化支援を続々発表。「誰も失望させない」長引く新型コロナウイルスの影響で、イギリスのアーツ・カウンシル・イングランドが1億6000万ポンド(約212億円)の緊急資金を提供すると発表した。またドイツ連邦政府は、カルチュラル、クリエイティブ、メディアセクターの中小企業や個人に最大500億ユーロ(約6兆円)を支援する。 アーツ・カウンシル・イングランドのサイトより 長引く新型コロナウイルスの影響で、世界各国の美術館や博物館の休館や、アートフェア・芸術祭の開催中止や延期などが続いている。こうした状況下、アートや博物館、図書館など文化と芸術に関与している個人や組織を保護するため、イギリスのアーツ・カウンシル・イングランド(ACE)が1億6000万ポンド(約212億円)の緊急資金を提供することを発表した。 その内訳は、ACEが定期的に資金提供するア
Cover photo: Christof Rieken Translation & text by Mario Kumekawa 粂川麻里生 コロナウィルス ー ドイツ文化大臣、文化施設と芸術家に支援を約束 「自己責任のない困窮や困難に対応する」(グリュッタース文化相) プレスリリース89号 2020年3月11日(水) 連邦政府報道情報局(BPA) コロナウィルスによる文化的イベントの中止および明らかな来訪者減少を鑑み、モニカ・グリュッタース文化大臣は文化施設と芸術家の支援を決定した。「現在の状況が文化と創造にかかわる経済にとって、とりわけ、小規模の文化施設とフリーランスのアーティストの方たちに、深刻な逼迫をもたらしかねないことは理解しています」(グリュッタース文化相) 連邦政府における文化とメディアに関する責任者である同大臣は、政府の支援を受けている文化施設に対し、ローベルト・コッホ研
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