スマホ指紋認証の“摩擦音”を録音→指紋を復元する攻撃 中国の研究者らが開発
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 中国の華中科技大学などに所属する研究者らが発表した論文「PrintListener: Uncovering the Vulnerability of Fingerprint Authentication via the Finger Friction Sound」は、スマートフォンによる指紋認証時の摩擦音を録音し解析することで、その指紋を復元する自動指紋識別システム（AFIS）へのサイドチャネル攻撃を提案した研究報告である。 この攻撃手法は、ユーザーの画面上でのスワイプ動作を利用して指紋の特徴を抽出し、これらの特徴に基づいて、ユーザーの指紋
「世界一受けたい授業」が不正確放送、鵜呑みにするとスマホが使えなくなる危険性 – すまほん!!
この番組の中で、「スマートフォンのSIMカードにロックをかける方法」が紹介されました。 SIMカードは、スマートフォン・携帯電話に差し込むカードであり、契約者の電話番号が記録されています。差し替えれば別の端末で電話・SMS・データ通信を利用することが可能。ということは、盗難などで他人がSIMカードを悪用する可能性もありえるということ。 このため、そうした悪用を防ぐための方法として、SIMカードにPINロックをかけるというものがあります。他社スマホで利用できない「SIMロック」とは異なり、SIMカード自体にロックをかけ、他者による利用を防ぎます。 ところが、PINコードの設定は上級者向けのテクニック。なぜなら「3回失敗するとロックがかかり、PUKコードによる解除が必要になる」「PUKコードを10回間違えるとそのままSIMカードが完全に停止され利用できなくなる」「第三者が端末を触った時に間違え
スマホが売れずに続々閉店… 疲弊する「携帯ショップ」の実情（マネーポストWEB） - Yahoo!ニュース
総務省が発表した平成30年の『情報通信白書』によれば、個人のスマートフォン保有率は過去最高となる84％を記録。ただこれは前年の83.6％とほぼ変わらず、横ばいの状態が続いているともいえる。また、移動体通信・IT分野専門の調査会社MCAが今年2月に発表した「キャリアショップ」に関する調査によれば、大手キャリア系列のショップ数は8341店舗。2018年5月に実施した前回調査と比較し、9か月間で168店舗減少している。
世界スマホ市場、アップルがファーウェイに抜かれ3位に転落--首位はサムスン
物事の変化の速さが不思議に感じられる。3カ月前には、Appleが世界スマートフォン市場シェア首位の座をサムスンから奪う日も近いように思えたが、ふたを開けてみると、Appleは中国のメーカーである華為技術（ファーウェイ）に抜かれて3位に転落した。 これはAppleにとって何を意味するのだろうか。 以下のグラフは、過去5四半期にわたるAppleとサムスン、ファーウェイの戦いの軌跡を示している（IDCのデータに基づくグラフで、Bloombergの好意により転載）。 とはいえ、ビジネス面だけに目を向けると、市場シェアと売上高（および利益）は全く別のものなので、市場シェアを重視しすぎるのは愚かなことかもしれない。前四半期の売上高と利益を見てみると、スマートフォンの市場シェアがすべてではないことが明らかだ。 サムスン 売上高：52兆3900億ウォン（約5兆円） 利益：6兆2300億ウォン（約5900億
ぐずる子にスマホ、電車で非難 「どうすれば」親の叫び：朝日新聞デジタル
公共の場で、子どもの泣き声やぐずる姿は歓迎されない。仕方なくスマホを見せてあやそうとすれば、今度は「スマホなんか使って……」。スマホ育児の背後には社会の不寛容も見え隠れする。 子育て世代には、社会からのプレッシャーもある。 東京都の３０代の女性は９月、都心から郊外へ向かう電車で焦った。１歳半の息子がぐずって「あーっ」と大きな声をあげ、乗客の視線が集まった。「静かにね」と言ったが、聞いてくれない。いたたまれず、スマホを出して動画を見せると、やっと静かになった。そのときだった。 「子どもにスマホばかり見せて。やっぱり若いお母さんよね」。近くにいた年配の女性たちが自分を非難する声を聞いた。 「じゃあどうすればいいの？ 降りればいいの？」 ほぼ毎日一人で息子の世話をする。息子と一日中向き合っていると、さすがに息が詰まり、外に出る用事を作った。それなのに――。 子どもの声に対する世間の受け止めは必ず
製品のセキュリティ上の懸念に関する根拠のない報道について
ファーウェイはサイバーセキュリティの重要性を認識し、各国政府やお客様のセキュリティに関する懸念を理解しております。事業を展開するすべての国や地域の法規制や国際電気通信規格を遵守し、業界のベストプラクティスを参照したうえで、戦略や組織、業務プロセス、マネジメント、技術などにおいて、持続的かつ信頼性の高いエンドツーエンドのグローバルサイバーセキュリティ保証システムの確立に、会社の重要方針として取り組んでまいりました。ファーウェイにとりサイバーセキュリティへの取り組みは最重要事項であり、自社の商業的利益をこれに優先させることは決してありません。ファーウェイは、オープンかつ透明性の高い姿勢で各国政府、お客様、パートナーと協力し、グローバル市場におけるサイバーセキュリティの脅威という共通課題に取り組んでいきたいと切に願っております。 一部の報道において、「製品を分解したところ、ハードウェアに余計なも
ファーウェイのスマホは“危険”なのか 「5G」到来で増す中国の脅威 (1/5) - ITmedia ビジネスオンライン
ファーウェイのスマホは“危険”なのか 「5G」到来で増す中国の脅威：世界を読み解くニュース・サロン（1/5 ページ） 米国が中国・ファーウェイの通信機器を使わないように友好国に要請していると報じられた。なぜファーウェイを排除しようとするのか。本当に「危険」なのか。その背景には、次世代移動通信「5G」時代到来によって増大する、中国の脅威があった。 米紙The Wall Street Journal（ウォールストリート・ジャーナル）は先日、米国が中国の通信機器大手「華為技術（ファーウェイ）」の製品を使わないよう友好国に要請していると報じた。日本でもこのニュースは大きく取り上げられた。 実はこの問題、欧米の情報機関関係者やサイバーセキュリティ関係者の間で、以前から取り沙汰されてきた。筆者もこのニュースについては注視しており、これまでもさまざまな媒体で何度も記事を書いてきた経緯がある。 国内外の知
「おもちゃの域脱した」スマホ顕微鏡、プロも評価
「スマホ（モバイル）顕微鏡」をご存じだろうか。スマートフォンのカメラの上にレンズ付きの小さな器具をおくだけで、スマホが顕微鏡に早変わり。器具の改良とスマホの性能向上で、おもちゃの域を脱し、今や科学研究にも使われる。開発に携わってきた合同会社、Life is small.（LISCO=リスコ、横浜市）の白根純人さん、永山国昭さんにモバイル顕微鏡の進化を聞いた。「偏光顕微鏡、蛍光顕微鏡など普通の光
格安スマホ「速度差別」禁止 - 日本経済新聞
総務省は大手携帯電話会社が回線を提供する格安スマートフォンの通信速度を遅くするなどの「差別」を禁じる。10月にも関係省令を改正する。格安携帯事業者（総合2面きょうのことば）の間では大手が系列ブランドやグループ会社の速度を優遇しているのではないかとの疑念が根強い。公平な競争環境を確保し、消費者が不利益を被らないようにする。情報通信行政・郵政行政審議会（総務相の諮問機関）が9月中に電気通信事業法施
Tik Tokをアジアで大流行させた3つの戦略（上） - 中華IT最新事情
Tik Tokが中国、日本、タイ、ベトナムで大流行している。音楽に合わせて、口パクでダンスしている15秒ムービーを投稿する動画SNS。流行をしたのは偶然ではなく、UI/UX、グローカルなど3つの戦略があったからだと接招が解説した。 アジア圏で大流行しているTik Tok Tik Tokは15秒動画のSNS。音楽に合わせて口パクとダンスをすることで動画が簡単に作れ、中国だけでなく、アジア地域で大流行している。日本でも、JC JK流行語大賞2017のアプリ部門の３位にTik Tokが選ばれている。 特に中国国内では爆発的といってもいいほどの流行で、現在、1日の起動回数は1.5億回。これはスマホ決済「アリペイ」の起動回数とほぼ同じだという。 さらに、2017年8月に海外版がリリースされると、瞬く間に広がり、150以上の国でダウンロードされ、ユーザー数はすでに1億人を超えている。Sensor To
スマートフォン「４年縛り」独禁法上問題のおそれ | NHKニュース
一部の大手携帯電話会社がスマートフォンを４年間の分割払いで販売して、契約の継続を促すいわゆる「４年縛り」について、公正取引委員会は顧客の囲い込みにつながり、「独占禁止法上、問題となるおそれがある」として是正を促す方針です。 この仕組みが契約の継続を促しているとして、公正取引委員会が調査したところ、途中で解約すると、多額の代金を支払う仕組みとなっていて消費者に負担が大きいとしています。 このため、消費者の選択を制限し、顧客の囲い込みにつながり、「独占禁止法上、問題となるおそれがある」と指摘しています。 また、大手携帯電話会社が格安スマホ会社に回線を貸し出す際の接続料についても、新規参入を促すうえで「料金を引き下げることが競争政策上、望ましい」としています。 公正取引委員会は、こうした内容を近く公表し、大手携帯電話会社などに是正を促す方針です。
ポストの上に三脚でスマホをセットして、なにやら踊っている人が…？「普通の電話じゃ話せなかったんだ」正体を知って、技術の発展に賞賛の声
🙂🙃🙂🙃🙂🙃🙂🙃🙂🙃🙂🙃🙂🙃🙂 @fmyngmn この間街を歩いてたら、僕のちょっと先を歩いてた人が突然立ち止まって、ポストの上に小さな三脚でスマホをセットし始めたんよ。なんじゃろ？と思ったら、映像通話で手話でお話ししててん！きっとあの人達は、今までずっと普通の電話じゃ話せなかったんだよな。技術の進歩の素晴らしさを見た気がした。 2018-02-14 19:06:00
観劇中に携帯を鳴らす人が出てくるのはそもそも「電源の切り方がわからない」のが原因かもしれない
松澤くれは @suama_sweetnam 今日の本番中、登場人物が全員沈黙する1分間の静寂のシーンで、お客様のスマートフォンが鳴りました。観ていたお客様の集中も、1ヶ月の役者の稽古も、すべてが壊れてしまいました。観劇の時にスマホの電源を切るのは自分のためじゃない。一緒に観ている他のお客様みんなへの「思いやり」だと思います。 2018-01-28 21:54:09 松澤くれは @suama_sweetnam 開演前のアナウンスで、スマホの電源を切ってくださいとお願いするのには理由があります。客席に座るお客様一人ひとりの協力があって初めて、僕たちは稽古で作ってきたものをお届けできる。舞台はナマモノ、お客様は絶対に同じ場所にいます。同じ劇場で生きています。どうか忘れないでください。 2018-01-28 22:01:16
スマホ「ながら運転」厳罰化へ 事故なくても懲役６月以下 道交法改正案（1/2ページ）
携帯電話などを注視・操作しながら車を運転する危険行為に対し、政府が道路交通法改正で罰則を強化する方針であることが１３日、分かった。改正法案は高齢運転者による事故割合が増加している現状を踏まえ、都道府県公安委員会が本人や家族らからの相談に対し情報提供や助言、指導を行う「安全運転相談」に関する規定も新設する。早ければ２２日召集の通常国会に改正法案を提出する。 ◇ 取り締まり年１００万件 改正法案は、携帯電話などを操作して交通の危険を生じさせた場合の罰則について、現状の「３月以下の懲役または５万円以下の罰金」から「１年以下の懲役または３０万円以下の罰金」に引き上げる。また、軽微な交通違反を犯した際に、反則金を納付すれば刑事訴追されない交通反則通告制度の対象から除外する。 さらに、直接交通の危険を生じない場合でも、現状の「５万円以下の罰金」から「６月以下の懲役または１０万円以下の罰金」に厳罰化する
格安スマホ「フリーテル」端末会社、民事再生法申請 - 日本経済新聞
格安スマートフォン「フリーテル」ブランドの端末を製造・販売するプラスワン・マーケティング（東京・港）は4日、東京地裁に民事再生法の適用を申請したと発表した。負債総額は約26億円。「資金繰りの悪化により、債権者の皆様に対して従前どおり支払いを継続することが困難になった」（プラスワン）としている。事業や従業員引き受けについては今後、協議を進める。プラスワンは格安の通信サービスと端末の両方を手がける
中国人から見た、日本のケータイ・スマホ衰退史 – すまほん!!
中国人が論評する日本のケータイとスマホの衰退原因 以前、「日本の携帯電話（中国ではあまり「スマホ」をケータイと区別しない）は全世界から注目を集めていたが、何故いまは誰も気に留めなくなったのか？」という、WeChatのアカウント「日本窓」の評論記事が各メディアにて報じられました。 あまり触れないで欲しい点な気はしますが、「よく見ているなぁ」と感心したので、ご紹介します。 かつては最先端、シェアもあった 日本の携帯電話メーカー衰退の原因として、「敵を侮り慢心して方向を見失った」、「イノベーション思考の欠如」、「キャリアによる束縛」と、バッサバサ切られています。 StrategyAnalyticsの最新データによれば、アップルは第2四半期に日本で330万台のスマホを販売、市場シェアは41.3%に上り、第一位を占めています。一方、日本メーカーのソニーは16.3%、130万台。サムスンは70万台で8
SankeiBiz（サンケイビズ）：自分を磨く経済情報サイト
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
Google、日本で金融本格参入へ 国内スマホ決済買収 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
スマホ窃盗犯をアプリで「スパイしてみた」ドキュメンタリー
行政手続きをアプリで一括 転居や介護、企業が代行 - 日本経済新聞
