【悲報】日本車の牙城のタイ市場で中国製EVが大攻勢！BYD Atto3が爆売れ！なお日本勢は存在感ゼロの模様・・・
まとめ 【朗報】中国BYD EV「ATTO 3」を440万円で発売！補助金適用で355万円 コスパ最強最新EVが爆誕してしま.. 競合の価格 日産リーフe+ 525万円 ヒョンデIONIQ5 479万円 日産アリア 539万円 VW ID.4 499万円 テスラモデルY 644万円 ちなみに本命は夏ごろに発売のドルフィンですよ 380万円で補助金適用後295万円くらいかな。 4643 pv 11 1 user calmdown @finecalm タイの23年3月のEV販売台数は6262台と前年同月比で9.7倍と過去最高を更新。そのうち、4割弱を占めたのがBYD「ATTO3（アットスリー）」。 中国勢が電気自動車でタイ席巻 シェア７割、BYDは現地に新工場 - 日本経済新聞 nikkei.com/article/DGXZQO… pic.twitter.com/VT1uO5boJL 2023
2040年､トヨタの新車販売台数は半分以下の400万台になる…米投資会社が出した衝撃の予測 EV戦略で世界の自動車業界地図が塗り替わる
トヨタの電動化戦略は、本当にスゴいのか 2021年末、日本の自動車業界に大きな衝撃を与えるニュースが流れました。あの世界最大の自動車メーカーであるトヨタが、ついにEVに本腰を入れるということを発表したのです。 トヨタは、世界初の量産ハイブリッド車であるプリウスを皮切りに、ハイブリッドというカテゴリーで圧倒的な地位を確立し、全方位戦略と自称して、ガソリン車、ハイブリッド車、EV、プラグインハイブリッド車、そして水素燃料電池車まで、あらゆるパワートレインの開発と商品展開を並行する戦略を採用してきましたが、その中で残念ながらEVの商品展開には最も消極的でした。一部の機関投資家やメディアからも、トヨタは全方位戦略と自称しながらも、EVに対しては消極的だと批判されていたのです。 トヨタはそのような世の中の懸念を払拭するためにも、EVに特化した投資概要を発表する必要性に迫られ、2021年末に豊田章男社
【朗報】EU議会で2035年ガソリン車禁止が採択 HVもPHEVも販売禁止へ！EVシフトが鮮明になる
毎日新聞 @mainichi EU、ガソリン車などの新車販売禁止を採択 2035年までに mainichi.jp/articles/20230… EVへのシフトが加速するとみられ、日本のメーカーへの影響も必至です。 2023-02-15 16:40:00 まとめ 【悲報】米カリフォルニア 2035年にHVを完全禁止へ 日本勢は米国もEVシフトでさらなる苦境に・・・ 規制案は2026年にZEV割合を35% 2035年に向かって100%に引き上げていきます。PHEVもZEVに入りますが、販売割合は規制が要求するZEV販売台数の20%以下に抑える必要があります。つまり大半はBEVを販売する必要があります。 5088 pv 16 Kenji Shiraishi @Knjshiraishi ヨーロッパで2035年のガソリン車・ハイブリッド車の新車販売禁止が決まった。新車は全てEVになると考えて良い。
【悲報】日野自動車 2001年就任のトヨタ出身蛇川社長が「できないと言わせない」雰囲気を作ってしまった模様・・・
まとめ 日野自動車の報告書が「組織の閉そく感・末期感」にじむ地獄の内容だった→「弊社かな？」の声も大量に ゲロゲーロなお立ち台で責任といっしょにランバダを踊る図 338078 pv 722 734 users 1629 商用車メーカーの中の人 @trucknakanohito 2003年から日野は不正を行なっていた模様。2001年に蛇川忠暉氏がトヨタから日野自動車の社長に就任。赤字に苦しむ日野を同氏はIT化や受注生産に移行させる事により大改革。見事に2004年には黒字に転換させるV字回復の立役者となる。しかし実際には、「できないと言わせない」空気を作ったのでは。。 pic.twitter.com/vMFEJRRgPH 2022-08-02 18:02:07
HV禁止なら生産撤退も トヨタ、英政府に警告 報道（時事通信） - Yahoo!ニュース
英国の販売店に掲げられたトヨタ自動車のロゴ＝２０１０年、イングランド北西部チェスター近郊（ＡＦＰ時事） 【ロンドン時事】31日付の英日曜紙サンデー・テレグラフによると、トヨタ自動車は英政府に対し、脱炭素計画の一環として2030年にハイブリッド車（HV）の販売を禁止した場合、英国での生産から撤退する可能性があると警告した。 【図解】トヨタ自動車の業績推移 同社は英工場で「カローラ」のHVモデルなどを生産している。 環境シンクタンクが情報公開請求で入手した文書を基に同紙が報じた。トヨタはHVに対する規制が自社の生産、販売などの事業活動に加え、英国での「将来の投資」にも影響を及ぼすと訴えたという。 英政府はガソリン車とディーゼル車の新車販売を30年に禁止すると決めたが、HVについては環境性能に優れたモデルに限って35年まで認める方針。ただ、業界や環境団体との協議を経て年内に策定される基準では、一
「やっぱりトヨタのEV開発力は劣っている」初の量産型EVで重大不具合、リコール
トヨタ「bZ4X」（「Wikipedia」より） 昨年12月に2030年に電気自動車（EV）の販売台数を年間350万台にする方針を発表して、EVで出遅れていたというイメージの払拭に躍起になっているトヨタ自動車が、出足からつまずいた。満を持して市場投入した初の量産型EV「bZ4X」は、発売から1カ月過ぎで「考えられない」（関係者）重大な不具合が見付かり、販売を停止した。トヨタがEVの普及に否定的だった理由が露呈したかっこうで、業界関係者も呆れている。 トヨタが5月12日から予約受付を開始したbZ4Xはスバルと共同開発したEVで、スバルは「ソルテラ」の車名で販売している。外観などの一部仕様が異なるものの、ほぼ同じモデルで、両モデルともトヨタの元町工場で生産する。自動車業界のトレンドであるEVに遅れているとされるトヨタとスバルが、このイメージを払拭するために重要なモデルとなるはずだった。トヨタは
トヨタのEV化計画から感じる疑念とは？【BYDの電池？合弁？】
16車種のEVの投入を発表したトヨタのEV化計画 画像と比べて特に新情報はありませんが、動画も撮影してますのでよろしければご参照いただければと思います。 私が試験的に投稿している他の動画（ホテルや飛行機など）のPV数が一桁だったりする中でなぜかトヨタのEVを撮影してきた動画だけ300以上も再生されているのかは謎ですが。。。 この動画に今日の記事のリンクを貼った途端、以前の豊田社長に関する記事同様に次から次へと誹謗中傷が送りつけられるかもしれませんね（笑）。 さて今回のトヨタの発表で出てきた「今後のEV化計画」を簡単にまとめると、 トヨタとレクサスから全16車種のEVを数年以内に発売するレクサスについては2030年以降は全車EV化（ヨーロッパ・北米・中国のみ）トヨタ・レクサスのディーラーに急速充電器を設置し、他社にも開放する投資額はバッテリーに2兆円、車両開発に2兆円（2030年まで）この中
【朗報】トヨタがEVを大幅拡大へ！中国BYDとの提携関係による成果との情報も
Bridget McCarthy @bridgemccarthy_ Following Toyota’s unveiling of 15 BEV models, here is what we know about Toyota’s EV game plan with regard to BYD: $TM $BYDDF $BYDDY pic.twitter.com/ktEZILq8DG 2021-12-15 05:04:14 Bridget McCarthy @bridgemccarthy_ Following Toyota’s unveiling of 15 BEV models, here is what we know about Toyota’s EV game plan with regard to BYD: $TM $BYDDF $BYDDY pic.twitter.com/k
トヨタ、脱炭素化で最低評価 環境団体がランキング発表（時事通信） - Yahoo!ニュース
【グラスゴー時事】環境保護団体グリーンピースが4日、英グラスゴーで開催されている国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議（COP26）に合わせて公表した主要自動車メーカーの脱炭素化の取り組みのランキングで、日本のトヨタ自動車が最低評価となった。 【図解】世界のガソリン車削減目標 電気自動車（EV）への移行の遅れが響いた。 ランキングの対象は世界の販売台数上位10社。トヨタは欧米自動車大手ステランティスと並んで最下位だった。日産自動車とホンダは、いずれも4位タイ。最高評価は米自動車大手ゼネラル・モーターズ（GM）だった。 グリーンピースは報告書で、トヨタの2020年の世界販売に占めるEVや燃料電池車（FCV）の割合はわずか0．12％だったと紹介。その上で「エンジン車の段階的廃止の目標を持たないだけでなく、EVへの全面移行に対する業界最大の障壁となっている」と批判した。
｢トヨタですら危ない｣中国の激安EVが日本の自動車産業を潰しかねない"これだけの理由" シェアを奪われるだけでは済まない
10月、物流大手のSBSホールディングス（東京都墨田区）が中国のEVトラック1万台を導入すると発表した。攻勢を強める中国勢に日本メーカーは耐えられるのか。「EnergyShift」発行人の前田雄大さんは「シェアを奪われるという程度の問題ではない。中国EVは、日本の自動車産業を根底から揺るがす恐れがある」という――。 中国EVが「蟻の一穴」になる 日本の自動車産業は脱炭素時代を生き抜くことができるのか。悲観せざるを得ないニュースが飛び込んできた。中国勢が本格的に日本の国内市場に攻勢をかけ始めたからだ。 中国の自動車大手、東風汽車集団のグループ会社が、物流大手のSBSホールディングスに商用の小型電気自動車1万台の供給を始めたと、日本経済新聞が「中国が商用EV対日輸出 東風など1万台、競合なく」という見出しで、10月12日付の朝刊1面トップで報じた。 報道によれば、佐川急便も2022年以降、中国
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トヨタ、全固体電池の特許数首位 EV向け早期実用化が課題 - 日本経済新聞
トヨタ、車1台の利益でついたテスラとの3倍の差 名古屋支社 林咲希、野口和弘 - 日本経済新聞