「海老蔵さんの衣装の重さとか…知らんし（笑）」ドイツ公共放送で開会式を解説したマライさんが嘆く「無」のオリンピック | 文春オンライン
◆◆◆ ――今日はお時間いただきありがとうございます。オリンピックの主役はアスリートではなく観光客だったという指摘にはハッとしました。 マライ こちらこそありがとうございます。私自身はそれほど特別なことを言ったつもりはなかったので、反響に驚いています。ただ東京オリンピックって合計で4兆円くらいかかっていて、いくらなんでもアスリートだけのためにそんな額を出せるわけはないんですよね。だから何かプラスアルファの理由があるはずで、日本の場合はそれが「世界的な観光大国になるためのブースターとしてのオリンピック」なんだろうと自然に思っていました。 観光客が東京で遊んでくれれば… ――そのブースターの中心が、大会期間中に東京を訪れる大勢の観光客だったんですね。 マライ そうですね。私は千代田区や千葉市などのインバウンド政策のお手伝いもしていて、日本の交通機関や飲食店が海外から観光客を迎え入れるために何年
「もしかして彼女が噂の“おもてなし”担当？」ドイツ公共放送で働くマライさんが東京オリンピックで再確認した日本の不思議 | 文春オンライン
――17日間のオリンピック取材おつかれさまでした。振り返っていかがでしたか？ マライ 始まる前は心配していたのですが、「想像以上にちゃんとしていた」というのが終わってみての感想です。ドイツから来たスタッフも「国際的なスポーツイベントとしては感動的にスムーズだった」と驚いていました。日本にいると忘れがちですが、現場のスタッフの責任感やシステムを運用する力は今でもとても高いですよね。 ――それは少し意外でした。どんなところがスムーズだったんでしょう。 マライ 今回のオリンピックは何をするにもコロナ対策が必要で、初めてのことばかりでした。選手をスタジオに呼ぶのが難しかったり、インタビューでマイクに長い棒をつけたりとか。でも不満の声はほとんど聞きませんでした。現場のスタッフもみんな親切で、与えられた仕事をみんなが120％こなすのは日本人の特徴ですよね。 メディアブースは屋外なのでとにかく蒸し暑い
《テレ朝“飲酒転落”》「強いお酒を次々と」五輪スタッフ10名の“9時間ハシゴ大宴会”全内幕「いなくなった女性は自分たちのグループです」 | 文春オンライン
富川アナは神妙な面持ちで太田氏の言葉に頷いていたが、その後、自らの意見を述べることはなく、頭を下げると次のニュースへと話題を移してしまった。 「実は件の“打ち上げ”には、報ステのスポーツコーナーを担当するスポーツ局のスタッフも参加していたんです。今回の件は上層部が目を光らせており、『極力深掘りするな』とお達しがきていたのです」（テレビ朝日関係者） 上層部が眉をひそめた”打ち上げ”。実はこの会は五輪閉会式のスタートと同時に開催され、その後、約9時間にも及んでいたことが「文春オンライン特集班」の取材でわかった。女性社員がカラオケ店で転落したのは2次会での出来事だった。 「報道ステーション」（テレビ朝日系、8月10日放送）より ◆◆ 港区の鉄板焼きレストランで始まった”五輪打ち上げ” 8月8日20時、東京五輪の閉会式がはじまったのと同じ時刻、港区にある某鉄板焼き店にテレビ朝日スポーツ局スポーツセ
東京五輪の暴走に、何もしなかったメディアのことを忘れない（森田浩之） - エキスパート - Yahoo!ニュース
「ぼくたちは何だかすべて忘れてしまうね」 これは漫画家・岡崎京子が2004年に出版した物語集のタイトルだ。交通事故による大けがでキャリアを事実上絶たれた彼女のこの言葉が、ここ最近、頭の中をぐるぐる回っている。 もちろん私は、東京五輪の問題とのからみで、この話をしている。五輪開催の是非をめぐり、私たちは多くのことを次々と忘れてきた──あるいは、忘れるように仕向けられてきた。 その陰にあったのはメディアの怠慢だ。 東京五輪の開幕予定日まで１カ月。五輪をめぐる問題は、もう数えきれないほどにある。 その大きなもののひとつは、開催の是非をめぐる議論について、メディアが本来の役割を果たさなかったことだ。この先、東京五輪の行く末がどうなろうと、私たちはメディアについてその点をしっかり忘れずにいるべきだ。 なぜか改変された世論調査の設問 東京五輪をめぐる問題は、開幕予定日が迫るにつれて、議論のポイントがす
東京2020オフィシャルパートナーとして | 朝日新聞社インフォメーション
朝日新聞社は東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会(東京2020)のオフィシャルパートナーです。オフィシャルパートナーとなったのは、オリンピック憲章にうたわれている「スポーツを通じ、若者を教育することにより、平和でより良い世界の構築に貢献する」との理念に共感したからです。 東京2020の大会ビジョンは「多様性と調和」を掲げています。朝日新聞社はこのビジョンに賛同し、オフィシャルパートナーとして活動してきました。人種や性別、障害の有無などの違いを肯定して互いに認め合うことで、障がい者と健常者が分け隔てなく暮らす社会の実現や女性の活躍など、ダイバーシティ&インクルージョンにつながる取り組みを中心としてきました。 新型コロナウイルス感染の拡大により、大会の開催を懸念する声が広がるなど、さまざまな議論がなされる状況となっています。感染状況などを注視し、オフィシャルパートナーとしての活動を
メディアに問う/「五輪中止」大手紙はなぜ言わぬ
夏の東京五輪・パラリンピックにたいし「中止・延期を」の声の広がりがとまりません。五月に実施されたマスコミ各社の世論調査はなべて五輪中止・延期が圧倒的です。「朝日」は今夏開催１４％（以下同）、再延期４０、中止４３で８割超が中止・延期。「毎日」は海外無観客で開催２０、国内無観客１３、再延期２３、中止４０で中止・延期が６３。「読売」は観客制限で開催１６、無観客２３、中止５９で中止が６割。共同通信も観客制限１２、無観客２５、中止５９で中止が６割を占めました。ここまで明確な世論が突き付けられても、菅政権は「安心・安全の大会を実現する」と今夏開催に固執しています。 地方紙の社説 中止判断迫る この姿勢に、各紙社説も、「開催ありき 破綻あらわ」（朝日）「『安全・安心』の根拠見えぬ」（毎日）「首相は国民を見ているか」（新潟）など、開催強行へひた走る政権へ厳しい視線を向けてきましたが、２３日付「信濃毎日」は
朝日新聞「五輪中止」社説で主張したけど「オフィシャルパートナーは続けます」（弁護士ドットコムニュース） - Yahoo!ニュース
朝日新聞は5月26日付朝刊に「夏の東京五輪 中止の決断を首相に求める」とする社説を掲載した。スポンサー契約を結ぶ新聞社のうち、「中止」を明言した社ははじめて。 選手や大会関係者らのことを考えれば「中止はむろん避けたい」としつつ、「誰もが安全・安心を確信できる状況にはほど遠い」として、中止の決断を求めている。 いっぽうで同社は同日、ウェブサイトに「東京2020オフィシャルパートナーとして」とする文書を掲示。オフィシャルパートナーとしての活動は続けると明言した。 今回の社説を意識したものとみられ、「オフィシャルパートナーとしての活動と言論機関としての報道は一線を画します」「社説などの言論は常に是々非々の立場を貫いています」などとしている。 ●ポストの取材には「お答えしかねます」で批判を浴びた 東京五輪・パラリンピックの開催をめぐっては、スポンサーに名を連ねる大手メディアが、大会中止について明言
〈社説〉東京五輪・パラ大会 政府は中止を決断せよ｜信濃毎日新聞デジタル 信州・長野県のニュースサイト
不安と緊張が覆う祭典を、ことほぐ気にはなれない。 新型コロナウイルスの変異株が広がる。緊急事態宣言は１０都道府県に、まん延防止等重点措置も８県に発令されている。 病床が不足し、適切な治療を受けられずに亡くなる人が後を絶たない。医療従事者に過重な負担がかかり、経済的に追い詰められて自ら命を絶つ人…
東京五輪組織委員会の「週刊文春 発売中止及び回収」要求に対する「週刊文春」編集部のコメント | 文春オンライン
記事は、演出家のMIKIKO氏が開会式責任者から排除されていく過程で、葬り去られてしまった開会式案などを報じています。侮辱演出案や政治家の“口利き”など不適切な運営が行われ、巨額の税金が浪費された疑いがある開会式の内情を報じることには高い公共性、公益性があります。著作権法違反や業務妨害にあたるものでないことは明らかです。 小誌に対して、極めて異例の「雑誌の発売中止、回収」を求める組織委員会の姿勢は、税金が投入されている公共性の高い組織のあり方として、異常なものと考えています。小誌は、こうした不当な要求に応じることなく、今後も取材、報道を続けていきます。 「週刊文春」編集部
聖火リレー 私が五輪スポンサーの「お祭り騒ぎ」動画をTwitterから削除した理由：東京新聞 TOKYO Web
東京五輪聖火リレーで目立つスポンサー車両を映し、ツイッターで約90万回再生された動画を３月28日、私は削除した。大音量の音楽やＤＪ（ディスクジョッキー）による異様な演出を問題視した動画で、削除という判断には「おかしい」という抗議の声もいただいた。なぜ削除したのか。背景にはメディアの動画公開を撮影から「７２時間」とし、公道で撮影した動画すら規制する国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の独自ルールがあった。（原田遼）
東京新聞編集局 on Twitter: "IOCのルールに則り、動画は28日夕方までに削除します。このルールは「新聞メディアが撮影した動画を公開できるのは走行後72時間以内」というもので、２月に報道陣に伝えられました。今回の件で抗議や圧力があって削除するものではありません… https://t.co/I3NtGnrMJd"
IOCのルールに則り、動画は28日夕方までに削除します。このルールは「新聞メディアが撮影した動画を公開できるのは走行後72時間以内」というもので、２月に報道陣に伝えられました。今回の件で抗議や圧力があって削除するものではありません… https://t.co/I3NtGnrMJd
五輪「日本大躍進」報道のウソ、日本がメダル量産国になれない理由
くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事象の背後にある「情報戦」を読み解く。 バックナンバー一覧 平昌五輪を巡る報道
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南野 森（MINAMINO Shigeru） on Twitter: "NHKは憲法問題だとすぐ両論併記したがるのに、オリンピックだとなぜ開催反対者のデモとかバッハ帰れ運動している人たちの抗議を報道しないんだろう。我々は海外メディアで知るしかないのか。学界の圧倒的少数説でも両論併記で平等に取り上げるな… https://t.co/Rrs1EZQUd0"