「セクシー田中さん」の件をきっかけに、映像化における原作の脚色に注目が集まっている。そんな中、劇作家で演出家の鴻上尚史氏が、「原作者と脚本家の問題にしてはいけない」と発信した。 鴻上氏は、X（旧ツイッター）を通じ、「映像化において作品を改変しないで欲しいと要望する人と、製作側に一任する人に分かれるが、それは原作者個人の判断であり、問題は『変えないで欲しい』という原作者の意向を出版社がちゃんと伝えたのか、そしてそれをテレビ局がちゃんと受け入れたのか」であるとも主張。 もしそれが違っていた時に対応するのも、「原作者ではなく、原作者側に立つ出版社。それに対応するのも、脚本家の前にテレビ局、つまりプロデューサーだ」とも書く。 筆者はその意見にまったく同感だ。脚本家はプロデューサー、この場合はテレビ局に雇われているのであり、彼らの意向に従って仕事をするに過ぎない。原作に忠実にするのか、改変するのかに

東宝は、ゴジラビジネスに特化した部署「ゴジラルーム」を2019年10月1日付で新設した。組織の名称に“ゴジラ”が使用されるのは同社史上初となる。 10年間の休眠状態を経て、2014年公開のハリウッド版『GODZILLA』で大復活を果たしたゴジラ。2016年公開の『シン・ゴジラ』は興収82億5千万円を記録するメガヒットとなり、ファン層の拡大に大きく寄与した。それに伴い、ゴジラに関連したビジネスの領域も年々広がりを見せている。 映像事業部「映像企画室」の下に設けられたゴジラルームは、そんなゴジラに関わる全ての事業を統括する重要な役割を担う。1954年に第1作『ゴジラ』が産声をあげてから65周年。この記念の年にスタートするゴジラルームは、今後どのように活動していくのか。東宝の取締役（映像事業・音楽事業担当）であり、ゴジラビジネスを指揮するチーフ・ゴジラ・オフィサーの大田圭二氏（＝写真）に聞いた―

■『ゴジラ −1.0』、北米で日本映画の新記録達成12月1日に北米公開した『ゴジラ −1.0』が記録破りのスタートを切っています。12月3日までの興行収入は1103万1954万ドル(約16億円)、北米週末興行3位にランキングされました。 これは『「鬼滅の刃」上弦集結、そして刀鍛冶の里へ』の1011万ドルを超え、2023年に北米公開された外国映画で最高です。 アニメ映画では大ヒットも珍しくなくなった近年の米国映画興行ですが、日本の実写映画では変わらず大きな壁があります。大規模公開は少なく、観客動員数もあまり伸びていません。 役者や舞台のほとんどが日本となることや、言語の壁のため親近感があまり持てないのが理由とされています。 これまでの大きな興行記録が、1989年公開の『子猫物語(英語タイトル：The Adventures of Milo and Otis)』の1300万ドル、1996年の『S

東京は立川にある独立系シネコン、【極上爆音上映】等で知られる“シネマシティ”の企画担当遠山がシネコンの仕事を紹介したり、映画館の未来を提案するこのコラム、第47回は“映画の長尺化が映画館にもたらすもの”というテーマで。 なんか最近の映画、長くない？　数年前から言われるようになった「映画長尺化」、皆さんはどう感じていますか。 「長い映画」というのははるか以前からあるわけです。映画史上最高傑作とも讃えられる『七人の侍』は70年近く前の作品ですが、3時間27分もあります。同時代のこれまた名作中の名作『風と共に去りぬ』は3時間51分とさらに長い。 『ゴッドファーザー』シリーズに『タイタニック』、『ロード・オブ・ザ・リング』シリーズと、どの時代にも長尺作品はいくつもあり続けているわけですが、なぜここのところ長い作品が多くなったと感じるかと言えば、単に本数もそうですが、文芸大作やジャンルの必然として長

「海外でここまでヒットするとは思っていなかった。うれしいサプライズですが、中国で劇場公開できていたらもっとすごいことになっていた。悔しい気持ちもありますね」 日比谷の東宝本社11階。廊下には近々封切られる映画のポスターが並び、奥には48席を備えた試写室がふたつある。「社長就任前はここですべての東宝配給作品を観ていた」という松岡宏泰は、撮影のために訪れた試写室で『劇場版 呪術廻戦 0』のヒットについて心境を語った。 コロナで映画館が完全自粛に追い込まれたのは20年春。窮地を救ったのが、東宝・アニプレックスが配給して興行収入日本歴代1位を記録した『劇場版「鬼滅の刃」無限列車編』だ。ただし、このヒットはカミカゼ的。映画産業の復調は、松岡が「100億円を超えれば社会現象」という特大ヒット作を継続的に生み出せるかどうかにかかっていた。 「22年は100億円以上が4本出たんです。これは近年なかったこと

【連載】中山淳雄の「推しもオタクもグローバル」第63回 コンテンツとテックの融合が競争優位:「U-NEXT」が国内系トップの動画配信になれた理由 2023年2月、「U-NEXTとParavi統合」の記事が紙面に躍った。有料会員370万人は( 2022年9末時点数字ベースで) 1650万人のAmazonプライム(以後Amazonプライム・ビデオ)、700万人のNetflixに次ぎ、Disney+の360万人を抜いての国内有料動画配信としては3位、売上で言えばAmazonプライム・ビデオを抜いて、Netflixに次ぐ2位の数字になる。それは同時に内資系企業の中で、断トツトップということでもある。売上も800億円規模、もはや10年以上もの長い間、地上波テレビが強く、動画配信(OTT)への転換が先進国のなかでも遅い部類だった日本市場においても、OTTサービスが規模を求める時代に入っている。そうした

東京は立川にある独立系シネコン、【極上爆音上映】等で知られる“シネマシティ”の企画担当遠山がシネコンの仕事を紹介したり、映画館の未来を提案するこのコラム、第43回は“映画館の収益は売店頼りって本当？”というテーマで。 『鬼滅の刃』驚異的大ヒットに救われた映画館 『劇場版「鬼滅の刃」無限列車編』(c)吾峠呼世晴／集英社・アニプレックス・ufotable コロナ禍で壊滅的な打撃を受けている映画館業界ですが、『劇場版「鬼滅の刃」無限列車編』の驚異的な超特大ヒットに、本当に救われています。 緊急事態宣言明けの再開直後の6月は、立川シネマシティでは前年同月比で2割に満たないという、さてそろそろ閉館の貼り紙の下書きでも始めるか、と思わせる惨憺たる状況でしたが、ようやく10月には7割程度にまで戻ってきました。 映画館として期待してしまうのは、今回の『鬼滅の刃』の劇場版は、純粋なアニメ版の続きだということ

U-NEXT映画部特集＃２　新社会人におすすめしたいエンパワメント映画５本 U-NEXT映画部特集＃３　サメ、モンスター、ゾンビ…タイパくそくらえムービー U-NEXT映画部特集＃４　U-NEXTが15,000本以上のラインナップを誇るワケ 業界一を誇る定額制見放題270,000本以上 日本でもコロナ禍をきっかけに急速に拡大した動画配信（VOD）サービス市場。定額制動画配信（SVOD）の国内の市場規模は、2022年は前年比16.7％増で4,508億となり、市場シェアはNetflixが4年連続首位。２位に浮上したのがU-NEXTだ（＊1）。 中でも圧巻なのは、業界一を誇る定額制見放題の270,000本以上というラインナップ数。うち映画の本数は15,000本以上にのぼる。最新作はもちろんのこと、未公開や旧作、マニアックな作品から権利関係で現在鑑賞が難しくなっているレア系まで多岐にわたりカバーし

日本アニメは中国人の固定ファンが多く、一定のヒットが期待できるが、両作品はレビューサイトでの口コミの多さや先行上映会のSNS拡散がスタートダッシュに貢献した。 近年は『万引き家族』『花束みたいな恋をした』など実写版のヒットも出ており、2023年前半は過去最高のペースで日本映画の公開が計画されている。 スラダンの前売り券販売は22億超え 映画データを提供する灯塔専業版によると、スラムダンクの劇場版『THE FIRST SLAM DUNK』の興行収入は24日までの4日間で4億元（約78億円）を超えた。 前売り券の販売が約1億1560万元（約22億5000万円）を突破し、中国で上映された海外アニメ映画の前売り最高額を更新するなど、社会現象になっている。 3月24日に中国で公開された『すずめの戸締まり』も中国で興行収入が7億7000万元（約150億円）を突破し、日本のアニメ映画の興業収入として過去

全4回にわたって「全米ボックスオフィス考察」をお届けしてきましたが、その中で全米の映画館ビジネスはコロナ前の正常期に比べ、2022年は約6割のところまで回復してきている、と書きました。全米市場は一時期は全盛期の20％まで興収が落ち込むなど壊滅的な被害を受けましたが、それに対して日本の映画市場はどうでしょうか。いろいろな角度から分析してみたいと思います。 アメリカに比べれば日本市場の回復具合は早い結論から言えば、日本の映画館ビジネスは2022年に急速な回復を遂げました。「日本映画製作者連盟」が発表した公式資料によれば、2022年の年間興行収入は2131億円で、昨対比131％でした。これは2015年（2171億円）に匹敵する数字で、全体の稼ぎだけ見れば、日本の映画館ビジネスはすでにコロナ前の水準にまで戻ってきていると言えます。 2010年代以降の年間興行収入推移 ※日本映画製作者連盟発表資料よ

新海誠監督による中国オリジナルポスター こんにちは。「まつ」と言います。現在、中国現地で映画配給の仕事に携わる日本人です。 中国でまさに大ブームと言っていいほど広がっている新海誠監督の『すずめの戸締まり』 本作については、立場上知っていることもあるのですが、この記事ではただ中国に暮らすいち日本人として、そして新海監督、日本コンテンツの大ファンとして、公開情報とデータを通じて、今中国で何が起きているのか、『すずめの戸締まり』の何がすごいのかを書いていきたいと思います。 『君の名は。』超え！これの何がすごいのかさて、まず本日の『すずめの戸締まり』の記録を映画統計アプリ「猫眼専業版（猫眼プロ版）」で見てみましょう。 リアルタイム興行収入からファン層までなんでも分かる中国の映画統計アプリ「猫眼専業版」、業界人必携。 累計動員数「2000万人」まず驚くのがこの数字。日本の動員数は、2023年3月16

近年はコロナウイルスの脅威も徐々に薄れ、だんだんとコロナ禍以前の勢いを取り戻しつつある映画業界。 GEM Partnersの調査によれば、今年2022年の映画全体の累積興収はコロナ禍以前(2017〜2019年)に比べ88%の水準にまで回復しているようで、苦しい状況が続いた映画業界も安堵のため息をついていることだろう。 そして、その中でも特筆すべきはやはり邦画アニメ作品の度重なるヒットである。「劇場版『鬼滅の刃』無限列車編」の歴史的ヒットを皮切りに、コロナ禍後は様々なヒット作アニメが生まれた。 今年で言えば「ONE PIECE FILM RED」は現在187億円を突破し、東映歴代No.1ヒット記録を更新し続けている。「すずめの戸締まり」も新海誠監督No.1スタートを記録し大きな話題となった。そのようなヒットにも恵まれ、今年の邦画アニメにおけるヒット水準はコロナ禍前の120％超にまで達している

Harris to warn another Trump term would mean ‘more suffering, less freedom’

TOHOアニメーションブースの様子 全体的に少ない来場者の中、TOHOアニメーションのブースには、『呪術廻戦』展示に長い行列が出来るなど賑わっていました。TOHOアニメーションは今年で始動10年目となり、さらなる市場拡大への意気込みを感じました。 そして、そこで感じた熱量は偶然ではなかったようです。親会社の東宝株式会社は、長期経営戦略「TOHOビジョン2032」を発表。 そこで同社はアニメを演劇・映画・不動産に続く「第4の柱」の事業とし、成長ドライバーの要としていくことを示しました。 東宝は、言うまでもなく日本最大の映画会社です。その東宝が本格的に映画と肩を並べる事業としてアニメを指名したわけです。長らく3本柱で事業展開してきた同社にとって大きな変革と言えるでしょう。 ＞＞＞【関連記事】 『シン・ウルトラマン』ついに公開！初日の劇場の熱量は？ ＞＞＞【関連記事】『バブル』日本のアニメ映画史

混乱の最中、伝説的前任者ボブ・アイガーがまだ会長を務めており、会社のクリエイティブ部門を監督していると知って、安心した者もいた。 CEOとしての15年の任期中、アイガーは一連の買収を通してエンターテインメントビジネスで最も価値のあるフランチャイズ・コレクションを持つ会社へと、ディズニーを変身させた。 70歳のアイガーが2021年12月31日をもって退職した今、ついにチャペックは「魔法の王国」への鍵を完全に自分のものにするだろう。 まず彼は、自身がストリーミング戦争に勝つためにとことんやり抜くつもりであることをウォール街に納得させ、同時にまだ彼のことをよく知らず、信用もしていないハリウッドの人々の歓心を得なければならない。 内部の人間によるあら捜しを黙らせることは、言うまでもない（アイガーと話した人々によれば、彼はパンデミック初期の数ヵ月のチャペックの戦略に疑問を呈していた）。 だがいずれも

ボブ・チャペックは水を得た魚のようだ。 肌寒い11月の夜、ウォルト・ディズニー・カンパニーの最高経営責任者（CEO）は、「美女と野獣の城」のはるか上空に毎晩打ち上げられる花火を見ようと、スタンバイしている。同社のテーマパーク前責任者として、チャペックはディズニーランドで数え切れないほどのショーを見てきたが、今でもスナップ写真を撮りたくなる衝動には抗えない。 煙が途切れると、チャペックは自分が撮った写真を誇らしげに見せた。ベストな瞬間を捉えているように思える。「しばらくすると、フィナーレがいつくるかわかるようになるんですよ」と、彼はクスクス笑った。

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東映が主力の映画事業の価値向上を問われている。新型コロナ禍で映画事業は不振が続く一方、アニメを手がける上場子会社、東映アニメーションは海外コンテンツ事業が好調だ。東映アニメの時価総額は東映の2.2倍となり「親子逆転」に拍車がかかる。親子上場に対する視線が厳しくなるなか、株主に対する説明責任を果たす必要が高まっている。株式市場で2社の評価に差がついたのはこの1年間だ。2020年6月には約2100

Netflix「ゲーム事業参入」の衝撃 日本でも月額料金制・見放題型（いわゆる「サブスクリプション」）の映像配信サービスが定着し始めている。 国内での競争も激化しているが、海外では、映像配信を軸にしたNetflixやAmazon、アップルのようなIT企業と、自らが配信事業をもおこなうようになった映画会社が、「映像というコンテンツを生み出す企業」同士として、同じ領域で戦う時代になった。 そんななか、Netflixは7月下旬にゲーム事業への参入を発表した。有料会員数が2億918万人（6月末現在）と、世界最大の映像配信事業者である同社が新しい領域に挑戦するということで、大きな話題になった。 だがこれは、「映画会社の次は、ゲーム会社と競合する」と考えるべき話ではない。ドラマや映画といった映像コンテンツを取り扱うビジネスが、ネットワーク上で展開されることでどのように変化したのか、ということに付随する