CNET Japanの編集記者が気になる話題のトピックなどを紹介していく連載「編集記者のアンテナ」。主にゲームなどのエンターテインメント関連を取材している佐藤が担当。今回は、1月9～10日に行われた、無観客有料生配信ライブイベント「THE IDOLM@STER CINDERELLA GIRLS Broadcast ＆ LIVE Happy New Yell !!!」の模様をお届けする。 これは、バンダイナムコエンターテインメントがソーシャルゲームを基点として多方面に展開している「アイドルマスター シンデレラガールズ」をテーマに、登場するアイドル（キャラクター）を演じるキャスト陣によるライブイベント。これまでも、シンデレラガールズ単独でのライブイベントは、2014年に初開催したことを皮切りに、さまざまな形で実施。規模も拡大し、過去にはメットライフドームやナゴヤドーム、京セラドーム大阪といった

コロナ禍以降初の本格的な夏を迎えた8月に、一つのカメラアプリが話題となった。紙に描いた落書きをスマートフォンで撮影すると、スクリーンの中でキャラクターが紙から飛び出し、現実世界の上をキャラクターが動き回る様子を見ることができるという、エポックメイキングな体験が大きな反響を呼んだ。 （左から）Whatever CCOの川村真司氏、らくがきARのクリエイティブディレクターでありココノヱの元代表の宗佳広氏、同社CEOの富永勇亮氏 そのアプリの名は「らくがきAR」。クリエイティブスタジオのWhateverが手掛けたものだ。広告などを一切打っておらず、口コミのみだけで拡散。一時は、中国や韓国、台湾など日本を含めた8カ国で、アプリストアの有料ランキング1位を獲得した。また、「ワンピース」の作者・尾田栄一郎氏をはじめ、著名な漫画家たちがSNS上で動き回るキャラクターの動画をアップしはじめると、ダウンロー

中国のスマートフォンメーカーOnePlusは、「OnePlus 8T」の新たなコンセプトモデルとして、色が変化するスマートフォン「OnePlus 8T Concept」を発表した。「Electronic Color, Material and Finish（ECMF）」技術を利用したOnePlus 8T Conceptは、ガラスに金属酸化物を含むフィルムを使用しており、この金属酸化物は活性化すると、ダークブルーからライトシルバーまで色が変化する。 この機能は端末のミリ波レーダーと連動するように設計されており、今後、色の変化で着信を知らせたり、ユーザーの呼吸に合わせて色を変えることにより、呼吸をモニタリングしたりする可能性が考えられるという。 OnePlus 8T Conceptは、OnePlusのデザインチーム「OnePlus Gaudi」がデザインしたもの。このチームは米ニューヨーク、イ

近年、国内でも盛り上がりを見せている「eスポーツ」。テレビゲームやビデオゲームをスポーツとしてとらえたものの総称で、競技の一種として大会などが開催。国内でも大型の大会が行われ多くの観衆を集める状況ができつつあった。2020年は新型コロナの影響を受けたものの、オンラインを中心とした大会もさまざまな形で行われている。 あわせて、大会で結果を残すことにより賞金などの収入を得るプロゲーマーの存在も、徐々に認知度を高めている。そんななか、対戦格闘ゲーム「ストリートファイター」シリーズのプロゲーマーとして活動しているももち（百地祐輔）氏ならびに、チョコブランカ（百地裕子）氏にインタビューを行った。 ももち氏は、2011年に北米のプロゲームチームと契約し、プロゲーマーとしての活動を開始。カプコン主催の公式世界大会である「CAPCOM CUP 2014」で優勝し世界一になったことをはじめ、国際的な対戦格闘

Googleは米国時間12月18日、「YouTube」「Gmail」「Google Cloud Platform（GCP）」などのサービスにアクセス障害を引き起こした同社のグローバル認証システムの不具合について、ストレージの設定値が誤って「ゼロ」とされていたことが原因だったと明らかにした。 この障害が発生した14日、Googleは暫定的な分析結果を公表し、ストレージのクォータ自動管理システムの不備が根本的な原因だったと述べ、この不備によって認証を一括管理するシステムへの割り当て容量が減少した結果、ユーザー認証処理を必要とするGoogleの多数のサービスがアクセス不能に陥ったと説明していた。 この障害は50分ほどで解消したが、世界中の数十億のユーザーがGmailやYouTubeなどにアクセスできなくなった。また、GCPをコンピューティングリソースとして利用している企業も影響を受けた。 Goo

Appleのカスタムチップ「M1」と、それを搭載する新しい「MacBook Air」「MacBook Pro」「Mac mini」は、Intelにとっては悩みの種だ。Appleが自社製パーソナルコンピューターからIntelのプロセッサーを排除する「離婚手続き」は、2年ほどかかる見込みだ。 とはいえ、Intelの命運が尽きたわけではない。 Intelには、Appleの脅威からPC市場を守る幾つかの強みがある。Apple以外のPCメーカーは、そう簡単にはIntelから離れられない。Intelはいまだに、M1よりパワフルなハイエンドチップのリーダーだ。それに、状況改善のために必要十分な資金（182億5000万ドル相当の資産）を持っている。 Linley Groupのアナリスト、Linley Gwennap氏は「短期的には、重要な顧客を1社失う以外にはIntelのPC事業にとっての脅威はそれほど大

PASMO協議会は10月6日、Apple PayでのPASMOサービスを開始した。iOS 14以降を導入したiPhone 8以降の機種、またはwatchOS 7以降を導入したApple Watch Series 3以降のデバイスでPASMOを利用できるようになる。 この3月に提供が開始されたAndroid版PASMOと合わせ、スマートフォンの主要2プラットフォーム上でPASMOのモバイル対応が進んだわけで、既存のモバイルSuicaサービスと合わせ、首都圏の交通系ICカードのモバイル対応が実質的に完了した形となる。 「ガラケー」とも呼ばれる従来ながらの携帯電話（フィーチャーフォン）にモバイルSuciaサービスが提供開始されたのが2006年のこと。2007年3月にPASMOサービス（当時は鉄道23事業者、バス31事業者）が首都圏ICカード相互利用を含めてスタートしてから、およそ13年半が経過し

Twitterは米国時間8月3日、セキュリティのためにユーザーから提供された個人情報が広告のターゲティングに使われた可能性がある問題で、米連邦取引委員会（FTC）の調査を受けていることを明らかにした。Twitterは3日付の規制当局への提出書類の中で、この問題が1億5000万～2億5000万ドル（約160億～約260億円）の損失につながる可能性があると述べた。 Twitterは、同社が2011年の同意審決に違反したとするFTCからの文書を受け取ったという。この同意審決で、Twitterはユーザーの個人情報保護をさらに強化することに同意していた。 今回の調査は、Twitterが2019年に公表した件と関連している。同社は当時、セキュリティ上の目的で収集したユーザーのメールアドレスと電話番号が「広告のターゲティングに利用された可能性がある」ことが判明したとユーザーに報告していた。 こうした情報

1969年7月20日の「アポロ11号」月面着陸は、宇宙開発史における画期的な瞬間だった。だがもし、この月へのミッションで宇宙飛行士たちが事故死していたとしたら、そして、この悲報をRichard Nixon大統領（当時）がテレビのニュースで米国の視聴者に伝えなければならかったとしたら？ このほど公開された、不安になるほどリアルなディープフェイク動画の中で、Nixon大統領は米航空宇宙局（NASA）のミッションが失敗して宇宙飛行士たちが死亡したと告げる。ディープフェイクは人工知能（AI）を応用した捏造動画を意味し、映像を加工することで、実際にはやっていないことをやったように、言っていないことを言ったように見せることができる。ディープフェイク用ソフトウェアの登場によって高度に改変された動画が出回るようになり、偽物だと見抜くのがますます困難になってきた。 Nixon大統領はディープフェイク動画の中

インド政府は現地時間6月29日、国家安全保障上の問題を理由に59本の中国製モバイルアプリを禁止した。インド政府の命令書を米ZDNetが確認した。 インド北部のラダック地方では15日、インド軍と中国軍が衝突し、少なくとも20人のインド軍兵士が死亡、75人以上が負傷していた。 インド政府は、59件のアプリが自国ユーザーのデータを収集するために利用されており、データは中国のサーバーに送信されていると主張している。 インド高官らは、「インドの国家安全と防衛に敵意を抱く組織」によってそのデータが収集され、インドユーザーのプロファイリングに利用されていると確信していると述べた。 29日の禁止を承認したインド電子情報技術省は、同国内務省のIndian Cyber Crime Coordination Centre（I4C）から59件の中国製アプリの禁止を求める「徹底的な勧告」を受けたと述べた。 同省によ

住民にマイナンバー（個人番号）を知らせるための紙製のカードである「通知カード」が、5月下旬に廃止される予定だ。廃止によって（1）通知カードの新規発行・再発行、（2）通知カードの住所や氏名などの記載変更、の大きく2つができなくなるという。 ただし、当面の間は、通知カードに記載された氏名、生年月日、住所などに変更がない限り、引き続き通知カードをマイナンバーを証明する書類として使えるという。自治体では「この機会にマイナンバーカードを取得しましょう」と促している。なお、現在マイナンバーカードは、申請してから受取まで約1〜2カ月ほどかかるとのこと。 マイナンバーカードの受け取りは、本人確認のために役所に行く必要があるが、申請自体はオンライン（PC・スマホ対応）や郵便、街中の証明写真機からでもできる。今回はオンラインでの申請方法を紹介する。 PCから申請する場合は、申請用ウェブサイトにアクセスして、通

CNET Japanの編集記者が気になったサービスや話題のトピックなどを、独自の視点で紹介していく連載「編集記者のアンテナ」。主にゲームを中心としたエンターテイメント領域を取材している佐藤が担当。今回はバンダイナムコエンターテインメントからリリースされているスマートフォン向けゲームアプリ「アイドルマスター シンデレラガールズ スターライトステージ」（デレステ）について、過去2016年1月と2017年1月に紹介したが、3年ぶりに独断と偏見を交えながら取り上げる。 アイドルたちが歌って踊るリズムゲーム。コミュニケーション要素の「コミュ」も 本作は、ソーシャルゲームを基点に多方面に展開している「アイドルマスター シンデレラガールズ」をテーマとしたリズムゲーム。メインであるLIVEパートでは、楽曲にあわせて、リズムアイコンをタップしていく内容。タイミングによってPERFECTやGREATといった判

第1回の応募期間は4月27日0時から23時59分までで、4月28日に抽選結果を発表する予定となっている。同社では多数の応募があったことから、当初3万箱の販売を予定していたが、4万箱に増量したことをあわせて発表した。当選者には、4月29日までに順次メールを送付し、当選者は4月28日13時から5月3日17時までの間に購入する必要がある。販売するマスクは1箱50枚入りで、価格は税別で1箱2980円。送料は全国一律で660円。 第2回以降の抽選販売について、実施予定や実施方法については、近く抽選販売のサイトにて告知するとしている。あわせて、第1回抽選販売に応募した人については、自動的に第2回以降の抽選販売の対象とし、改めて応募する必要はないとしている。

シャープは4月21日、自社で製造したマスクの一般販売を開始した。販売する同社の会員向けウェブサイト「COCORO MEMBERS」ではアクセスが集中しダウン。あわせて、調理家電「ヘルシオ」やエアコンといった、インターネットに接続する家電にも影響が出ているようだ。 マスクの販売開始とともにサイトがつながりにくい状況になった前後から、シャープ製IoT家電のユーザーから「エアコンが操作できない」「アプリの動作が重くなっている」といった報告がTwitterなどを中心に複数挙がっていた。ただし、問題が出ていたのはスマートフォンアプリからの操作で、赤外線リモコンや物理ボタンからは通常通り操作できるとの声が大半だった。 原因は「認証ページと販売サイトが共通のサーバー」だったため そもそも、マスクの販売サイトがつながりにくい状態になった理由として、同社広報部は「アクセスが大量に集中した影響で、自動的ではあ

オーディオ＆ビジュアル評論家麻倉怜士が、注目機器やジャンルについて語る連載「麻倉怜士の新デジタル時評」。今回はポスト有機ELの本命と目されるマイクロLED、その中でも圧倒的な高画質を誇る、ソニーの「Crystal LED」を研究しよう。試作機発表から8年、未だ民生機の登場には至っていないが、展示会やパブリックビューイングなど、格段の高画質を打ち出したい、ここぞというシーンで活用されているCrystal LED。今までのディスプレイとは何が違うのか、なぜ高画質を実現できるのかについて説明しよう。 2012年の衝撃的デビューから8年、Crystal LEDの今 マイクロLEDがデビューしたのはCES2012のソニーブース入り口での試作機展示。55インチで解像度はフルHD。当時のソニーは決して業績の良い時期とは言えなかったが、新しい画期的なディスプレイ技術のデビューは、会場の話題をさらったことを

米疾病予防管理センター（CDC）は、一般市民が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の症状やリスク要因を自分で評価して、診察を受けるべきかを判断するのに役立つセルフチェックツール「Coronavirus Self-Checker」を公式ウェブサイトで公開した。このツールは、Microsoftの「Healthcare Bot」サービスを利用して開発された。 Microsoftは次のように述べた。「COVID-19への対処の最前線にいる公衆衛生機関や病院などには、問い合わせに対応する、感染拡大に関する最新情報を公衆に提供する、接触を追跡する、新たな感染例を迅速にトリアージする、次の処置に導くといった能力が求められる」「MicrosoftのHealthcare Botサービスは人工知能（AI）を利用して、CDCや、これらの問い合わせに対応する最前線の組織を支援し、医者や看護師、管理者、医療

TwitterとFacebookが、米民主党の大統領候補指名を争っているJoe Biden氏のバイラル動画に対して、信頼できない情報であることをはっきりと示す行動に出た。この動画は、Biden氏がDonald Trump米大統領を支持しているかように見せかけたものだ。Twitterはファクトチェックの後、この動画に「改変されたメディア」というラベルを付けた。またFacebookも、「一部虚偽の情報」というラベルを付けている。 この13秒の動画は、ホワイトハウスでソーシャルメディア担当ディレクターを務めるDan Scavino氏が米国時間3月7日にシェアし、Trump氏がリツイートしたもので、Biden氏が「Donald Trump氏が再選されるしかない」と述べたところで終わっている。この映像の元になったのは、Biden氏がミズーリ州カンザスシティの集会で行ったスピーチだ。スピーチ全体を見る

中国政府が関与するハッカー集団が最近の一連の攻撃において、2要素認証（2FA）をかいくぐっていたことを発見したと、セキュリティ研究者らが発表した。 一連の攻撃は、サイバーセキュリティ業界が「APT20」と名付けて追跡している集団によるものだと、オランダのサイバーセキュリティ企業Fox-ITは先週公開したレポートで述べた。この集団は中国政府の指示で活動しているとみられている。 この集団の主な標的は、政府機関とマネージドサービスプロバイダー（MSP）だった。政府機関とMSPは、航空、医療、金融、保険、エネルギーのほか、賭博や物理的な錠といったニッチな分野にも取り組んでいた。 APT20による最近の活動 Fox-ITのレポートにより、この集団のこれまでの活動において不明だった部分が明らかになった。APT20は2011年からハッキング活動に従事しているが、2016～2017年に活動形態の変更があり

NTTドコモとアマゾン・ジャパンは11月26日、スマートフォンの料金プランである「ギガホ」を契約しているユーザーを対象に、年会費4900円の「Amazonプライム」が1年間付与する特典を、12月1日より提供すると発表した。 特設サイトからのエントリーで特典の利用が可能。すでに対象プランやAmazonプライムを利用してるユーザーでも申し込み可能だ。 また、提供記念キャンペーンとして、低価格プラン「ギガライト」を利用しているユーザーも対象となるほか、ドコモのスマートフォン決済「d払い」でも、Amazonでのショッピングにd払いを利用（キャンペーンサイトからエントリーが必要）することで、5％のポイント還元が受けられる。 なお、Amazonプライムの特典については、「はじめてスマホ割」「ドコモの学割」が適用されているユーザーは対象外となるほか、d払いの5％還元は、2020年3月31日までの期間限定

ロシアのセキュリティ企業Kaspersky Labは、許可なく飛行してきたドローンの強制着陸などが可能な不法侵入防止システム「Kaspersky Antidrone」を開発した。 ドローンは盗撮や密輸といった犯罪に悪用されるほか、衝突や墜落で事故を引き起こす危険性もある。たとえば、ドローンが侵入した空港で飛行機の離着陸ができなくなる、といった事態も発生した。 Kaspersky Antidroneは、何らかの手段で得た保護空域の情報を解析し、ドローンを認識すると妨害電波を照射する仕組みだ。 保護する地域の上空を監視する手段は、カメラ、レーダー、ライダー、音波センサーなどどのようなデバイスでも対応可能という。既存の監視カメラを流用したり、複数のデバイスを組み合わせて運用することもできるそうだ。 監視デバイスで取得したデータから飛行物体を見つけると、高精度カメラでこの物体を撮影。そして、その映