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すっかり怖いワクチンだというイメージが広がってしまいましたが、HPVワクチンに限らず、ワクチンを巡っては同様の問題が古今東西噴出し、救えたはずの命を数多く失う悲劇が繰り返されてきました。 HPVワクチンは本当に危なくて不必要なワクチンなのか、考えてみましょう。 私たちのリスクの捉え方には偏りがあるベトナムの街中はオートバイだらけ! 数年前までノーヘルメットで運転している人が多かったので、ハノイで現地の人に「いくら何でもノーヘルはマズイでしょ。交通事故死が多いのでは?」と尋ねました。 「そんなことないよ。この街で1日に10人以上交通事故死することは滅多にないから」 そう答えた彼は、国内で鳥インフルエンザの死亡例が一人出たと大騒ぎしていました。 日本でも交通事故死が毎年約4000人いますが、「事故を絶対に起こさない人にだけ運転免許を交付しろ!」「自家用車は禁止すべきだ!」みたいな議論はほとんど
海外の一流科学誌「ネイチャー」 HPVワクチンの安全性を検証してきた医師・ジャーナリストの村中璃子さんを表彰ネイチャーは日本の状況を、「このワクチンの信頼性を貶める誤った情報キャンペーンが全国的に繰り広げられた」と厳しく批判。 ネイチャーは、HPVワクチンについて、「子宮頸がんやその他のがんを防ぐ鍵として、科学界や医療界で認められ、WHO(世界保健機関)に支持されている」と評価。 その上で、 「In Japan the vaccine has been subject to a national misinformation campaign to discredit its benefits,resulting in vaccination rates falling from 70% to less than 1%(日本においては、このワクチンの信頼性を貶める誤った情報キャンペーンが全
これらには医師などの専門家から「科学的根拠が疑わしい」と批判の声も多い。特に、“医者に頼らなくてもがんは消える”のように医療を否定・批判する本は、それを読んだ患者が適切な受診機会を逃し、命に関わる可能性もある。 このような健康本について、出版業界の「中の人」は、実際のところ、どう思っているのだろう。BuzzFeed News Medicalが複数の出版関係者に話を聞くと、変わりゆく出版業界の姿が浮かび上がってきた。 「そんなの9割ウソだから」「作っているのオレなんだから」と、健康本ライターは母に言いたい。健康本を作っているのは、どんな人なのか。例えば、Aさんは何冊か健康本を執筆した経験のある、50代の男性。理系ジャンルが専門のライターだ。 どんな本を執筆したのか、そのうちの1冊を見せてもらった。タイトルと内容は「ある食品が認知症に効く」と謳うものだった。 著者はAさんではなく、ある医師の名
じわじわとスピリチュアルに侵食されていく私たち「赤ちゃんはお母さんを選んで生まれてくる」?「子宮が願いをかなえてくれる」? 女性のヘルスケア周辺では、なぜそんなスピリチュアル系にハマる人が出てくるのでしょうか。 こう指摘された時、正直(いや、まぁレアケースではあるけれど、実際に周産期を扱う者として問題だと思ってるのは、見えない貧困とか中絶とか、助けられるかどうかギリギリの判断を瞬時に迫られることとかで……。自宅での無介助分娩に失敗したケースにもそうそう当たらんし、パワーストーンを腟内に挿れてる人もまだお見かけしておりませぬし……)という思いでした。 「自然なお産をしたい」という漠然とした思いはかなりの妊婦が抱いています。それは何も「野原の真ん中で産みたい!」とか「薬や器械に囲まれたお産はごめんこうむる!」という「NO!医療!」ではありません。 「できれば会陰切開はしたくないな」「帝王切開や
子宮頸がんを予防するとして、世界中で導入されている子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)。日本では国による積極的勧奨の中断から4年以上が経過した。 そもそも、子宮頸がんワクチンは予防接種法に基づき、市町村が接種対象者やその保護者に対して、接種を受けるよう「勧奨」しなければならない。 しかし現在、後述する理由で接種は事実上ストップしている。この間、国内の複数の研究で、がんの予防効果が明らかになってきた。 一方、積極的勧奨の中断により、2000年度生まれ以降は、子宮頸がんにかかるリスクがワクチン導入前のレベルまで戻ったとも推計されている。 日本では20〜30代の女性で子宮頸がんが増加。年間1万人以上が新たに診断を受け、過去10年間で死亡率は9.6%増加している。 日本産科婦人科学会は26日の定例記者会見で、国に対して積極的勧奨を再開するように強く求める声明を発表した。その一部は以下の通りだ。 「
「農薬は危ないからオーガニック食品が安心」「『トクホ(特定保健用食品)』のコーラの方が体に良さそうだ」。特段、食に気をつかっていなくても、こんなことを思いながら買い物をしたことがある人は多いはずだ。 だが実は、こうした食の健康情報は科学的根拠が薄い。それどころか、健康効果をうたう食品や食事療法の中にはかえって有害なものさえある。 なぜ食の世界にはニセの健康情報があふれているのか。『効かない健康食品 危ない自然・天然』(光文社新書)で健康食品や自然・天然食品にまつわる情報を一つ一つ検証した科学ジャーナリスト、松永和紀さんに話を聞いた。 「自然は体にいい」という思い込みあれに効く、これは悪いなど、食と健康を結びつける情報はテレビや雑誌、インターネットなどで常に発信され、拡散されている。その中でも幅広く浸透しているのは、「自然や天然のものは体に良い」という考え方だ。 「白砂糖は体に悪い」と蜂蜜や
男性(Aさん)は現在40歳。いわゆる「トンデモ」、つまり科学的根拠に乏しい健康情報が原因で、家庭が崩壊したという。 Aさんから情報提供があったのは、6月上旬。何度かのやり取りを経て、Aさんは身の上話をしてくれるようになった。 元会社員で現在は無職。3年前に元妻(Bさん)と離婚した。小学校3年生になる娘とは、後述する理由で1年半以上、面会ができていないという。 科学的根拠に乏しい健康情報の被害というと、命に関わるものが取り沙汰されることがほとんどだ。しかし、Aさんの場合はそうではない。 誰でも何気なく、疑う気もせずに信じているささいなこと。それが取り返しのつかない事態につながると、想像できるだろうか。 筆者は7月中旬、Aさんと接触。都内の喫茶店で取材した。 きっかけは「コーヒー浣腸」。肛門からコーヒーを流し込み「体がキレイになる」と謳う行為で、過去に「海外セレブも実践」として流行した。Bさん
いま、流通している福島県産の食材を避ける理由は科学的にはまったくない。しかし、どんなに微量であっても、事故前には存在していなかったはずの放射性物質を食べたくない、放射線を浴びたくないという人たちの気持ちもよくわかります。 内部被曝の問題は、リスクと生活の兼ね合いというのをもう考えてもいい時期に入っていると思います。大事なのは、バランスです。 例えば、個人的には、放射線量が高い傾向にある山菜だって、食べても構わないと思うんです。出荷制限がかかっているので当然、出荷はダメだけど、個人でとってきて、責任をもって食べるならいいんじゃないかと。 (※前編参照「出荷制限がかかるような食品を食べたからといって、実は心配されるような線量には達していないんです。これが重要なことです」) 住民の方と話していると、山菜を食べることで得られる生活の充足感ってすごくあるんですよね。 飯館村のある区長さんから、食べて
震災5年という節目が終わって、6年目に向かっています。いま最大の課題は何か、ですか? 僕の答えはひとつしかありません。「自分の子供を産めるかどうか」という不安をもっている若い世代を減らすことです。 福島第一原発事故の被害者はいない、という人たちがいます。これは違います。多くの関係者の努力で、外部被曝も内部被曝も、大きな問題はほぼなくなりました。 でも、こうした若い世代の不安は「被害」ではないのか。これを放置しているのではないのか、という問題は残っています。なぜ、この問題を軽く見るのか。福島県で話していても、経済の話、農業の話は深刻だという大人たちはたくさんいます。だけど、この問題が最優先だ、という話はほとんどされないですよね。 経済も、確かに重要な問題なんです。でもね、最優先の問題は何かという話なんです。 「子供を産めるかどうか、生徒から聞かれたらですか? 答えは躊躇なくイエスです」 福島
論点を整理しよう。 子宮頸がんは主にウイルス感染によって引き起こされる。ならばワクチン接種によって、ウイルスへの免疫を作れば予防が可能なのではないか。研究は進み、ワクチンは完成した。日本でも2013年に小学6年から高校1年までの女子を対象にした定期接種が始まった。 しかし、いま接種は事実上、進んでいない。ワクチン接種の副作用によって、体調不良を訴える児童、生徒が続出したためだ。一部は国や製薬会社に損害賠償を求める訴訟にも発展した。 一方で、多くの専門家は、訴えられる副作用の症状(例えば激しいけいれんや計算ができなくなった)の中には、ワクチン接種によって起きたとは考えにくいものが含まれているとする。 そして、国外からはWHO(世界保健機構)を中心に、予防接種が進まないことで、がん予防の機会そのものが失われていることを問題視する声があがる。 2013年3月、メディアの論調が変わった「副作用」問
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