「みんなが想像するような“未来のテレビ”は、近い将来に実現できる」――プレイステーション生みの親で、ソニー・コンピュータエンタテインメント名誉会長の久夛良木健氏は、3月20日に開かれた「テレビの未来」セミナーでこう語った。 セミナーは、アスキー総合研究所とワイアードビジョン、慶応義塾大学大学院メディアデザイン研究科が主催。久夛良木氏とAV評論家の麻倉怜士氏をゲストに招き、アスキー総研の遠藤諭所長が司会した。 久夛良木氏と麻倉氏はともにAVマニアでテレビ好き。久夛良木家のリビングには70インチの「クオリア」があるほか、200インチサイズを含め7台のプロジェクターがあるという。麻倉氏は、そんな久夛良木氏の「コンシェルジュ」。おすすめのBlu-ray Discなどを紹介しているそうだ。 そんな2人が夢見る未来のテレビとは――久夛良木氏は、膨大な映像コンテンツがネット上のサーバに蓄積され、自由に検

ストリンガー氏のソニー再建計画に異議あり！（麻倉怜士） 麻倉怜士さんがソニーにKaaaaaatsu！オープンスタンダード強調するストリンガー路線はソニーをどこにでもある“普通の会社”にする危険性があるとか。ストリンガー氏がソニーを心から愛しているという熱いメッセージは伝わってこないし、このままではどんどんへなちょこな会社になっていく予感がするそうです。 「デザインもモノも、そしてそこに加えられるサービスもネットワークもソニー的であることが、ユーザーが求めていること」であり、「独自の提案力、独自の技術力、独自のものづくりの力、といったソニーならではの力の集積こそ必要」とか。 麻倉氏が高らかに宣言した、新しい時代のソニーらしいアプリケーションは以下の通り。 ＤＳＤ、もしくは192kHzサンプリング／24ビットの圧倒的な超高音質配信 圧倒的な解像力向上のスーパーＤＲＣ フレキシブル有機ＥＬのＶＡ

1回の充電で東京―大阪間に相当する500キロメートルを走れるリチウムイオン電池技術の開発が活発だ。積水化学工業の技術は突破のメドがたち、旭化成も近づいた。いずれも既存の電極を使うこ…続き 再エネ効率的に貯蔵、「ナトリウムイオン電池」寿命・容量が増大 ［有料会員限定］ トヨタの全固体電池　2025～30年ＥＶが化ける ［有料会員限定］

2月27日、ソニーはエレクトロニクス部門とゲーム部門の機構改革を発表。ストリンガー会長が社長を兼務し、中鉢良治社長が副会長になる新体制に4月1日から移行する。この背景には、ソニーの苦戦は景気低迷や円高といった外部要因だけが理由ではないとの認識がある。「4年前のコスト削減策で収益は回復したが、抜本的にソニーを変えるところまでは成し得なかった」（ストリンガー会長）。 テレビとオーディオの溝 2005年の中期経営方針で、ストリンガー会長はエレクトロニクス部門における事業の選択と集中を進めた。これにより、2008年3月期のエレクトロニクス部門は営業利益3560億円で過去最高。営業利益率は5.4％で、目標の4％を大きく上回った。 エレクトロニクス復活――。そう思われたが、勢いは続かなかった。ソニーはエレクトロニクス部門の営業損益について、当初の見込よりも昨年10月に約1900億円、今年1月にはさらに

戸田 顕司 日経ビジネスベーシック編集長 「日経ビジネス」「日経トップリーダー」の副編集長、「日経レストラン」編集長などを経て、2018年より日経ビジネスベーシック編集長。OneNB編集担当部長も兼務する。 この著者の記事を見る

ソニーは1月22日、2008年度連結業績見通しの修正を発表した。2009年3月期の連結営業損失（米国会計基準）は2600億円と、過去最大の赤字となる見通しだ。ソニーはなぜこれほどの苦境に追い込まれたのか、そしてこれからどう復活していく道筋を描いているのだろうか。 ハワード・ストリンガー会長、中鉢良治社長、大根田伸行最高財務責任者が参加した業績修正会見の詳細を紹介する。 ネットワーク化を加速 最初にスピーチを行ったのはストリンガー会長。ソニーが今後とるべき戦略について、厳しい表情で語った。 ストリンガー　昨春の経営方針説明会の場で「着実な利益を実現する」と発表しました。その時、「今後の成長と利益を確保するため、3分野に集中する」とお約束しました。「コア事業の強化」「3年以内に全商品の90％をネットワーク化すること」そして「海外、特にBRICsの成長機会をとらえること」でした。 これらのコミッ

「技術者のモチベーションが下がるのでは？」「なぜテレビ事業は黒字化できない？」---ソニーのトップ3への質疑応答 ソニーは2009年1月22日，緊急のリストラを発表した後，報道陣やアナリストからの質問に回答した。回答者は，同社会長兼CEOのハワード・ストリンガー氏と，社長兼エレクトロニクスCEOの中鉢良治氏，執行役EVP兼CFOの大根田伸行氏の3人（関連記事1）（関連記事2）（関連記事3）。 技術者，社員の気持ち ──「エンジニアがソニーのコアコンピタンスの一つである。その上で，技術者を鼓舞することが必要である」とストリンガー氏は述べた。しかし，今回のリストラで生産拠点の統廃合や人員削減を実施し，アウトソーシングの割合を増やすという。これでは技術者の負担が増えるだけでなく，ソニー独自の設計が減っていくように思える。むしろ，技術者のモチベーションは下がるのではないか。 ストリンガー氏：変化は

図◎リストラを発表するソニーの経営陣。同社会長兼CEOのハワード・ストリンガー氏が中央，社長兼エレクトロニクスCEOの中鉢良治氏が右，執行役EVP兼CFOの大根田伸行氏が左。 ソニーは2009年1月22日，2008年度（2009年3月期）の連結業績予想の下方修正に合わせ，緊急的なリストラ策を発表した（図）。エレクトロニクス事業分野で投資計画を見直し，製造事業所を統廃合させ，人員の再配置や削減に切り込む。広告宣伝費や一般経費なども大幅に削減することで，2009年度のコストを2008年度に対して2500億円削減する計画（関連記事）。 2009年度の投資は，2008～2010年度の3年間を対象とする中期経営方針の計画から3割減らす。計画では3年間で1兆8000億円を投資する予定だった。また，材料費の削減に加え，事業を効率化させるために「固定費の削減に取り組む」（同社社長兼エレクトロニクスCEOの

エレクトロニクス事業の構造改革について説明するソニー 代表執行役 社長 兼 エレクトロニクスCEOの中鉢良治氏。 ソニーは2009年度に総額2500億円のコスト削減（2008年度比）を目指す緊急リストラ策を2009年1月22日に発表した（関連記事）。この中で，特に対策が求められている液晶テレビ事業に関し，生産体制，設計体制，サプライチェーン・マネジメントの3領域で改革に取り組む方針を示した。 生産体制については，2009年6月をメドに愛知県一宮市にあるソニーイーエムシーエス 一宮テックでの生産を終了し，愛知県稲沢市にある同社 稲沢テックに集約する。一宮テックの正規社員は原則として稲沢テックに異動し，非正規社員については両事業所を合わせて約1000名の削減を見込む。一宮テックの今後の活用方法は検討中とする。また，海外市場向けの生産についてはOEM/ODM展開を加速し，アセットライト化を推進す

「ソニーが2009年3月期に赤字に転落しても、市場は驚かないでしょう。既にPBR（株価純資産倍率）が約0.5倍という水準ですから」（大和総研の三浦和晴アナリスト） PBRの1倍割れは、企業の成長力に投資するよりも、解散した方が株主の利益になる水準であることを示す。ソニーに将来を感じない──。株式市場の目は一気にシビアになった。 金融危機に端を発する景気後退による打撃は、販売台数の減少だけではない。テレビ画面サイズの小型化や、激しい値下げ競争などで単価も下落。急速な円高という逆風も加わり、三重苦に悩まされている状態だ。 ソニーは電機業界でもいち早く、正社員を含めた1万6000人以上の人員削減、5～6カ所の生産拠点を閉鎖するといったエレクトロニクス事業のリストラ策を明らかにした。これにより、2010年3月末までに1000億円以上のコスト削減を見込む。 水平分業の限界 課題はテレビだ。平面ブラウ

ソニーが12月9日に発表した全世界で1万6000人（正社員約8000人、非正社員8000人）という大規模な人員削減計画が株式市場にも大きな衝撃を与えている。この人員削減を含む今回の構造改革が、今後の同社の株価にどうゆう影響を与えるのかを探った。 今回明らかにされた構造改革は、2009年度末までに1000億円以上のコスト削減を狙ったもの。大幅な人員削減のほかに、世界の製造拠点57カ所のうち約10％（5〜6カ所）を閉鎖。また、2009年度のエレクトロニクス分野の投資については、選択と集中を推進することにより、従来の中期計画に比べ約30％削減するとしている。 具体的には、2008年度内に半導体事業において、携帯電話向けCMOSイメージセンサーの増産計画の一部を外部へ生産委託することにより、投資の削減をする。また、テレビ市場での急激な需要減速を受け、欧州市場への供給拠点のひとつであるスロバキア・ニ